恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Unfortunately, the freedom and democracy of our only ally, the USA, has collapsed into a mess because of the sweet face of the devil China(残念なことに、私たちの唯一の同盟国であるUSAの自由と民主主義は、悪魔の中国に甘い顔をしたために、グシャグシャに崩壊してしまっている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
②東仙坊、正直、USA国民に同情している。
いくらシンプルな二者択一が国是だとしても、老害的自己顕示欲モンスターとなった74歳のド素人か、バカ息子救済のために汚職金満家に成り下がった認知症に苦しむ78歳の政治屋のどちらかを、自分の国の大統領に選ぶ最悪の選択をしなければならないのだから。
そんなことだから、ドナルド・トランプ以外なら誰でもいいというような58%もの人々が、仕方なく犬の散歩で骨折してしまうジョー・バイデンに投票するしかなくなってしまったのでは?
それだって、選挙前、民主党員の32%が、ジョーとハンターのバイデン親子の調査のための特別検察官を要求していたことを無視してでは?
それだけじゃない。
ジョー・バイデンに投票した人々の45%が、おバカ親子の金銭スキャンダルを知らなかった、知っていたら投票しなかったという人々が17%もいるというのでは?
どうあれ、中国の「ブラックマネー」にどっぷり漬かった民主党、まるで中国共産党のように、何が何でも、泡沫候補でしかなかったジョー・バイデンを、大統領にさせるために、「そうでなくても失言が多いのだから、テレプロンプター通りに話せ!」と釘を刺し、なりふり構わぬ不正で大統領の座をもぎ取ったというのが、事実のはず。
えっ、それは根も葉もない陰謀論だって?
それは、同じく中国の「ブラックマネー」漬けの「チャイナゲート」の面々、USAのメインストリームメディアども、SNSメディアども、司法省、裁判所、警察、FBI、CIA、NSC、州政府が結託し、大がかりな不正選挙を実行したから、表に出てこなかっただけ。
もちろん、そこには、ウォール街を牛耳る「ディープステート」の大きな圧力もあったはず。
どちらにしても、今回の大統領選で露呈したのは、民主主義国家の世界のリーダーとは到底思えない集票の仕方の不可解さ。
世界のハイテク国家らしからぬその開票スピードの異常な遅さ。
それだけでも、何かしらの作為が生じてしまうのでは?
実際、どこかの立憲民主党じゃないが、今やUSAの民主党は、極左、中道、保守が入り交じるカオス政党。
コンセンサスを取ることなど、夢の夢。
それゆえ、民主党内でも、極左排除のための不正選挙を行っているほど。
そもそも、中国共産党のように、イヤイヤ、中国共産党とグルになって、USAのメインストリームメディアどもやSNSメディアどもが垂れ流す「フェイクニュース」を、そのまま信じるようでは、真実を知ることなど不可能。
なかでも、「CNN」と「ニューヨーク・タイムズ」から漏れた編集会議の盗聴ビデオを見れば、USAのジャーナリズムの崩壊の現状に納得できるはず。
では、もはや「USA共産党」、イヤ、「人民党」と呼んだ方が的確な「民主党」は、不正選挙をしたのか?
間違いなく実行した。
その証拠が、東仙坊、すでにちょっとどこか指摘しているが、中国の「マネートラップ」と「マネートラップ」に簡単にかかりそうな顔をしていたウィリアム・バー司法長官(すでに辞任? クビになっている)のコメント。
「選挙結果を覆すほどの不正の証拠はなかった」
つまり、不正はあったが大した不正ではなかったと言っているのである。
実は、これは、重大なUSAの民主主義の崩壊を意味しているはず。
なぜなら、USAは、法と秩序を守る超大国としての、「世界の警察国家」としての自負から、ちょっとでも不正を犯すヤツを悪魔だと許さない国だったはず。
ましてや、大統領選は、それを証明するための公明正大なものでなければならなかったはず。
つまり、ほんの少しでもそれに不正はあってはならないものだったはず。
同じことは、大統領選後の昨年12月8日、テキサス州が、「ペンシルバニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州が、大統領選の手続きを不当に変更し、選挙を歪めたために、正当な選挙を行った州が正当な選挙結果を得ることができなかったことは、憲法の平等保護条例違反だ」と連邦最高裁に提訴したケースでも起きた。
この提訴に18州が同調し、下院共和党議員126人までが加わったのに、昨年12月11日、な、な、なんと連邦最高裁が、「テキサス州には、他州の選挙に訴訟を起こす法的利益がない(???)。原告適格性が欠如する」と訴えられた4州を支持する裁決を下したのである。
つ、つ、つまり、連邦最高裁なるものが、「不正選挙でも選挙結果が出てしまったら、不正は許される」と裁定したも同然なのである。
どうだろう?
USAの民主主義が、地に堕ちてしまっているのでは?
そう、真っ直ぐな広い舗装道路を、スピード出し放題で、儲けるために大型トラックで走り回ることがアイデンティティだったUSAが、これからは、か細く曲がりくねったガタガタの小道をノロノロ走るしかないのでは?
We Japan shouldn't have a sweeter look at China so that we don't follow the same rut as the USA. And we have to remind our ally USA to walk slowly along the same narrow and winding paths as we do(我々日本は、USAと同じ轍を踏まないためにも、中国にこれ以上甘い顔をしていてはいけない。そして、同盟国のUSAを、我々と同じ細くて曲がりくねった小道をゆっくりと歩くように諭さなければならない)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
②東仙坊、正直、USA国民に同情している。
いくらシンプルな二者択一が国是だとしても、老害的自己顕示欲モンスターとなった74歳のド素人か、バカ息子救済のために汚職金満家に成り下がった認知症に苦しむ78歳の政治屋のどちらかを、自分の国の大統領に選ぶ最悪の選択をしなければならないのだから。
そんなことだから、ドナルド・トランプ以外なら誰でもいいというような58%もの人々が、仕方なく犬の散歩で骨折してしまうジョー・バイデンに投票するしかなくなってしまったのでは?
それだって、選挙前、民主党員の32%が、ジョーとハンターのバイデン親子の調査のための特別検察官を要求していたことを無視してでは?
それだけじゃない。
ジョー・バイデンに投票した人々の45%が、おバカ親子の金銭スキャンダルを知らなかった、知っていたら投票しなかったという人々が17%もいるというのでは?
どうあれ、中国の「ブラックマネー」にどっぷり漬かった民主党、まるで中国共産党のように、何が何でも、泡沫候補でしかなかったジョー・バイデンを、大統領にさせるために、「そうでなくても失言が多いのだから、テレプロンプター通りに話せ!」と釘を刺し、なりふり構わぬ不正で大統領の座をもぎ取ったというのが、事実のはず。
えっ、それは根も葉もない陰謀論だって?
それは、同じく中国の「ブラックマネー」漬けの「チャイナゲート」の面々、USAのメインストリームメディアども、SNSメディアども、司法省、裁判所、警察、FBI、CIA、NSC、州政府が結託し、大がかりな不正選挙を実行したから、表に出てこなかっただけ。
もちろん、そこには、ウォール街を牛耳る「ディープステート」の大きな圧力もあったはず。
どちらにしても、今回の大統領選で露呈したのは、民主主義国家の世界のリーダーとは到底思えない集票の仕方の不可解さ。
世界のハイテク国家らしからぬその開票スピードの異常な遅さ。
それだけでも、何かしらの作為が生じてしまうのでは?
実際、どこかの立憲民主党じゃないが、今やUSAの民主党は、極左、中道、保守が入り交じるカオス政党。
コンセンサスを取ることなど、夢の夢。
それゆえ、民主党内でも、極左排除のための不正選挙を行っているほど。
そもそも、中国共産党のように、イヤイヤ、中国共産党とグルになって、USAのメインストリームメディアどもやSNSメディアどもが垂れ流す「フェイクニュース」を、そのまま信じるようでは、真実を知ることなど不可能。
なかでも、「CNN」と「ニューヨーク・タイムズ」から漏れた編集会議の盗聴ビデオを見れば、USAのジャーナリズムの崩壊の現状に納得できるはず。
では、もはや「USA共産党」、イヤ、「人民党」と呼んだ方が的確な「民主党」は、不正選挙をしたのか?
間違いなく実行した。
その証拠が、東仙坊、すでにちょっとどこか指摘しているが、中国の「マネートラップ」と「マネートラップ」に簡単にかかりそうな顔をしていたウィリアム・バー司法長官(すでに辞任? クビになっている)のコメント。
「選挙結果を覆すほどの不正の証拠はなかった」
つまり、不正はあったが大した不正ではなかったと言っているのである。
実は、これは、重大なUSAの民主主義の崩壊を意味しているはず。
なぜなら、USAは、法と秩序を守る超大国としての、「世界の警察国家」としての自負から、ちょっとでも不正を犯すヤツを悪魔だと許さない国だったはず。
ましてや、大統領選は、それを証明するための公明正大なものでなければならなかったはず。
つまり、ほんの少しでもそれに不正はあってはならないものだったはず。
同じことは、大統領選後の昨年12月8日、テキサス州が、「ペンシルバニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州が、大統領選の手続きを不当に変更し、選挙を歪めたために、正当な選挙を行った州が正当な選挙結果を得ることができなかったことは、憲法の平等保護条例違反だ」と連邦最高裁に提訴したケースでも起きた。
この提訴に18州が同調し、下院共和党議員126人までが加わったのに、昨年12月11日、な、な、なんと連邦最高裁が、「テキサス州には、他州の選挙に訴訟を起こす法的利益がない(???)。原告適格性が欠如する」と訴えられた4州を支持する裁決を下したのである。
つ、つ、つまり、連邦最高裁なるものが、「不正選挙でも選挙結果が出てしまったら、不正は許される」と裁定したも同然なのである。
どうだろう?
USAの民主主義が、地に堕ちてしまっているのでは?
そう、真っ直ぐな広い舗装道路を、スピード出し放題で、儲けるために大型トラックで走り回ることがアイデンティティだったUSAが、これからは、か細く曲がりくねったガタガタの小道をノロノロ走るしかないのでは?
We Japan shouldn't have a sweeter look at China so that we don't follow the same rut as the USA. And we have to remind our ally USA to walk slowly along the same narrow and winding paths as we do(我々日本は、USAと同じ轍を踏まないためにも、中国にこれ以上甘い顔をしていてはいけない。そして、同盟国のUSAを、我々と同じ細くて曲がりくねった小道をゆっくりと歩くように諭さなければならない)!
To be continued...
