恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Isn't there tomorrow for the USA people who trust the mainstream media in the USA who have succumbed to Chinese money? It's exactly the same in Japan(中国の金に屈してしまったUSAのメインストリームメディアどもを信頼するUSA人たちに明日はないのでは? それは我が国も全く同じだけれど…)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、正直、もともと我が日本人の肝を抜くためのデタラメな日本国憲法を、全く信頼していない。
だから、我が国で、後生大事に「護憲」などをのたまうヒトたちを全く信用しない。
そもそも、憲法など、時代に合わせて、改良するのが、世界の常識、つまり、当たり前。
その我が国の憲法をご親切にも作成してくださった奇特なUSAだって、今回の大統領の罷免の根拠に使っているのが、憲法修正25条と憲法修正14条3項。
どうだろう?
そろそろ、世界一聡明な日本人にフィットする本物の憲法を作成すべきときなのでは?
もちろん、国防も、まず自分たち自身で担う覚悟で…。
さて、USAの「連邦議会議事堂襲撃事件」に関し、もう少し続けたい。
◇事件直後、ホワイトハウス前の通りの名称を「Black Lives Matter Plaza(ブラック・ライブズ・マター・プラザ)」に変更した、機を見るに敏な小賢しいミュリエル・バウザーワシントン市長は、「民主党と共和党の全国委員会の建物でパイプ爆弾が発見された。USAの民主主義に対する前例のない攻撃だ。USAの大統領によって扇動されたもので、その責任を問われなければならない」と明言。
これも、根拠なき陰謀論と言っても過言ではないのでは?
警察も、FBIも、捜査の結論を全く出していないのでは?
確かに、シンプルマンの中のシンプルマンの極右がいたとは思えるが、左翼のやり方としては、紛れ込んでテロの証拠をわざと残すことぐらい朝飯前なのでは?
そもそも、テロ攻撃なら、せっかく民主党と共和党の全国委員会の建物に設置したパイプ爆弾ぐらい爆破させるのが、スジなのでは?
もっと言うと、警備警官たちの中にかなり仲間がいた様子があったのでは?
◇東仙坊、それで最も注目する話が、これ。
票決確定後、ジョー・バイデンの勝利認定に反対した議員に対して、即刻の献金停止を発表した企業ども。
アマゾン・ドット・コム、ゼネラル・エレクトリック、ダウ、ＡＴ＆Ｔ、コムキャスト、ベライゾン・コミュニケーションズ、アメリカン・エキスプレス、エアビーアンドビー、ベスト・バイ、マスターカード。
なかでも、ホールマークは、献金を停止するだけでなく、献金を全額返還するよう要求したというから、変。
また、フォード・モーター、マイクロソフト、アメリカン航空、グーグルの持ち株会社アルファベット、フェイスブック、ゴールドマン・サックスなどは、共和党と民主両党への献金を一時的停止。
さらに、投資会社ブラックストーン・グループ、KKRは、全ての政治献金を停止。
どうだろう?
これって、企業が政治を遠隔操作していることにもなるのでは?
どうだろう?
何もこの異様さ不可解さは、ハンパじゃないのでは?
実は、このようなことは、この「連邦議会議事堂襲撃事件」が初めてではない。
あの世界の大バカどもに拡大した「Black Lives Matter(ブラック・ライブス・マター)」なる黒人人権運動でも起きている。
マスクマンおたくの座敷童探偵ブロガーの東仙坊、偶然、フェイクニュース・キングのCNNのミネアポリスでの「BLM」デモを、「犯罪者をにわか仕立てのヒーローにしてまでここまでやるとは、USAもオシマイだな…」とライブ観戦。
すると、いつのまにかそのデモは、暴動テロに発展。
そのとき、その怒号の中に、中国語らしき言葉が飛び交い、俄然、注視。
そして、同じことが、ホワイトハウス前でも起きて、完全に???
そこで、SNSを中心に、世界の反応を慌ててチェック。
そして、確認できたことは、残念ながら意味がわからない中国が混じったその暴動テロの映像を発見。
それから、台湾の新聞「明報」の「中国が飛び交っていた。中国の国旗である『五星紅旗』まで振られていた」という報道も発見。
そ、そうしたら、昨年9月15日、シンクタンク「ヘリテージ財団」上級研究員マイク・ゴンザレスが、「『BLM運動』共同創設者アリシア・ガーザは、USAでのロビー活動のために、中国共産党グループと提携している」と自分のHPで指摘。
さらに、昨年9月21日、NFLの元スターハーシェル・ウォーカーが、「中国共産党と関わる資金が、USAの『BLM運動』を支援していて、最終的にこれらのお金は民主党に寄付することになる」とTwitterに動画でup。
しまも、その動画タイトルは、「2020年の大統領選は史上最も重要な選挙であり、大統領に限らず 政府の全ての機構にとっても同じく重要だ」というもの。
By the way, it wasn't until the super-pro-Chinese Liberal Democratic Party secretary-general and the cabinet aide that the Shinzo Abe administration went crazy(そう言えば、せっかくの安倍晋三政権が、どこかおかしくなったのは、超親中派の自民党幹事長と内閣補佐官に逆忖度するようになってからだった)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、正直、もともと我が日本人の肝を抜くためのデタラメな日本国憲法を、全く信頼していない。
だから、我が国で、後生大事に「護憲」などをのたまうヒトたちを全く信用しない。
そもそも、憲法など、時代に合わせて、改良するのが、世界の常識、つまり、当たり前。
その我が国の憲法をご親切にも作成してくださった奇特なUSAだって、今回の大統領の罷免の根拠に使っているのが、憲法修正25条と憲法修正14条3項。
どうだろう?
そろそろ、世界一聡明な日本人にフィットする本物の憲法を作成すべきときなのでは?
もちろん、国防も、まず自分たち自身で担う覚悟で…。
さて、USAの「連邦議会議事堂襲撃事件」に関し、もう少し続けたい。
◇事件直後、ホワイトハウス前の通りの名称を「Black Lives Matter Plaza(ブラック・ライブズ・マター・プラザ)」に変更した、機を見るに敏な小賢しいミュリエル・バウザーワシントン市長は、「民主党と共和党の全国委員会の建物でパイプ爆弾が発見された。USAの民主主義に対する前例のない攻撃だ。USAの大統領によって扇動されたもので、その責任を問われなければならない」と明言。
これも、根拠なき陰謀論と言っても過言ではないのでは?
警察も、FBIも、捜査の結論を全く出していないのでは?
確かに、シンプルマンの中のシンプルマンの極右がいたとは思えるが、左翼のやり方としては、紛れ込んでテロの証拠をわざと残すことぐらい朝飯前なのでは?
そもそも、テロ攻撃なら、せっかく民主党と共和党の全国委員会の建物に設置したパイプ爆弾ぐらい爆破させるのが、スジなのでは?
もっと言うと、警備警官たちの中にかなり仲間がいた様子があったのでは?
◇東仙坊、それで最も注目する話が、これ。
票決確定後、ジョー・バイデンの勝利認定に反対した議員に対して、即刻の献金停止を発表した企業ども。
アマゾン・ドット・コム、ゼネラル・エレクトリック、ダウ、ＡＴ＆Ｔ、コムキャスト、ベライゾン・コミュニケーションズ、アメリカン・エキスプレス、エアビーアンドビー、ベスト・バイ、マスターカード。
なかでも、ホールマークは、献金を停止するだけでなく、献金を全額返還するよう要求したというから、変。
また、フォード・モーター、マイクロソフト、アメリカン航空、グーグルの持ち株会社アルファベット、フェイスブック、ゴールドマン・サックスなどは、共和党と民主両党への献金を一時的停止。
さらに、投資会社ブラックストーン・グループ、KKRは、全ての政治献金を停止。
どうだろう?
これって、企業が政治を遠隔操作していることにもなるのでは?
どうだろう?
何もこの異様さ不可解さは、ハンパじゃないのでは?
実は、このようなことは、この「連邦議会議事堂襲撃事件」が初めてではない。
あの世界の大バカどもに拡大した「Black Lives Matter(ブラック・ライブス・マター)」なる黒人人権運動でも起きている。
マスクマンおたくの座敷童探偵ブロガーの東仙坊、偶然、フェイクニュース・キングのCNNのミネアポリスでの「BLM」デモを、「犯罪者をにわか仕立てのヒーローにしてまでここまでやるとは、USAもオシマイだな…」とライブ観戦。
すると、いつのまにかそのデモは、暴動テロに発展。
そのとき、その怒号の中に、中国語らしき言葉が飛び交い、俄然、注視。
そして、同じことが、ホワイトハウス前でも起きて、完全に???
そこで、SNSを中心に、世界の反応を慌ててチェック。
そして、確認できたことは、残念ながら意味がわからない中国が混じったその暴動テロの映像を発見。
それから、台湾の新聞「明報」の「中国が飛び交っていた。中国の国旗である『五星紅旗』まで振られていた」という報道も発見。
そ、そうしたら、昨年9月15日、シンクタンク「ヘリテージ財団」上級研究員マイク・ゴンザレスが、「『BLM運動』共同創設者アリシア・ガーザは、USAでのロビー活動のために、中国共産党グループと提携している」と自分のHPで指摘。
さらに、昨年9月21日、NFLの元スターハーシェル・ウォーカーが、「中国共産党と関わる資金が、USAの『BLM運動』を支援していて、最終的にこれらのお金は民主党に寄付することになる」とTwitterに動画でup。
しまも、その動画タイトルは、「2020年の大統領選は史上最も重要な選挙であり、大統領に限らず 政府の全ての機構にとっても同じく重要だ」というもの。
By the way, it wasn't until the super-pro-Chinese Liberal Democratic Party secretary-general and the cabinet aide that the Shinzo Abe administration went crazy(そう言えば、せっかくの安倍晋三政権が、どこかおかしくなったのは、超親中派の自民党幹事長と内閣補佐官に逆忖度するようになってからだった)!
To be continued...
