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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Watching Joe Biden's presidential inauguration, which was deceived by Lady Gaga and Jennifer Lopez's songs, I was desperately trying to find out who the Chinese face was behind the president(レディー・ガガとジェニファー・ロペスの歌で誤魔化したジョー・バイデンの大統領就任式を観ながら、大統領の真後ろにいたキョロキョロしまくる中国人の顔が誰なのかを必死で調べていた)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?

○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道

東仙坊、中国のスパイ活動について書き込んでいて、ついでと言ったらPuサンには失礼かもしれないが、スパイ王国ロシアのUSAでの諜報活動についても、少し触れておきたい。
昨年12月21日、「ロシア政府傘下のハッカー集団が、USA財務省と商務省のシステムに侵入し、職員らの電子メールのやり取りを傍受した」と中国に集中する矛先を他に向けようと、USAメインストリームメディアどもが一斉報道。
それに対し、チャイナゲートのウィリアム・バー司法長官(すでに更迭ズミ)は、「確かにロシアが実行したようだ。国務省、エネルギー省、国土安全保障省などもハッカー攻撃の被害を受けた。大手ハイテク企業や大学、病院も標的になった。ロシア情報機関によるUSA史上最も深刻なサイバー侵入だった」と表明。
スティーブン・ムニューシン財務長官も、「財務省のシステムがハッカーに侵入されたが、機密情報は侵されなかった」と公式発表。
昨年12月19日には、マイク・ポンペオ国務長官が、「ロシアが関与したのは明らかだ」と強調していたのに、このテイタラク。
今や中国の報道機関(?)の「ワシントン・ポスト」も、「FBIが、『SVR(ロシア対外情報局)』の仕業とみて捜査」と煽る始末。
何でも、そのハッカーは、テキサス州のソフトウエア会社「ソーラーウィンズ」が開発した管理ソフトを経由し、省庁や企業のシステムに侵入。そして、ソフトを定期的にアップデートする際に有害なコードを送り込み、システム内の機密情報や個人情報に不正にアクセスできるよう細工したとか。
というのも、USA政府機関の多くが「ソーラーウィンズ」製ソフトを採用、核兵器を管理するエネルギー省傘下「国家核安全保障局」までターゲットになったとか。
すると、昨年12月21日、「ウォールストリート・ジャーナル」は、「USA政府機関のほかに、ハイテク大手『シスコシステムズ』や『インテル』、会計事務所『デロイト』、西部カリフォルニア州の病院や中西部オハイオ州の大学など少なくとも24の民間組織も侵入された」と報道。
ちなみに、「ソーラーウィンズ」の顧客には、世界企業番付「フォーチュン500」に名を連ねる500社のうち400社以上が含まれているというのだから、かなり大変。
さらに、「マイクロソフト」の調査によると、ターゲットとなった機関や企業などは40以上に上り、USAだけではなく、欧州や中東などの7ヵ国でも確認されたというから、あなおそロシア。
さて、中国のスパイ活動の話に戻る。
オーストラリア・チャールズ・スタート大学公共倫理学教授クレイブ・ハミルトンが、「中国共産党は、西側諸国の民主主義を利用し、民主主義を破壊している」と2018年2月出版したその著書「サイレント・インベージョン(静かなる侵略)」で的確に警告しているとか。
「オーストラリアに移住した中国人富豪が、現地企業や政治家に巨額献金し中国に有利な世論や政策を作り出すという浸透工作、世界に点在する中国系組織の利用、入札や取引に便宜を図るなどの賄賂、『中国共産党統一戦線部』がコントロールする中国人留学生とスパイ工作などがメイン」
「『FTA(自由貿易協定)』や南シナ海問題でも、中国はUSAを脅かすことはできない。だから、USAの同盟国に対して圧力をかけている」
「自由主義と民主主義の元で、合法的な取引を通じ、オーストラリア企業をチャイナマネーで制圧し、中国の共産主義思想を浸透させている。オーストラリアの自由を守りたければ、中国の侵攻を防がなければならない」
「著書は当初、大手出版社『Aleen&Unwin』と出版契約を結んでいたが、突然、中止をされ、その後も2社から断れた。中国からのサイバー攻撃や在オーストラリア中国人の訴訟を恐れたからだ。学術論文が圧力を恐れて発表できないとは遺憾だ」
「それもこれも、2017年12月、マルコム・ターンブル首相が外国からの政治献金を禁止し、スパイ取り締まり法を強化すると発表すると、いきなり中国当局は、マルコム・ターンブル首相を含むオーストラリア政府関係者らのビザ発給を拒否してきた。そして、2018年5月、成競業オーストラリア中国大使は、『中国とオーストラリア両国の亀裂は中豪貿易関係に影響を与える恐れがある、 中国に関する無責任で否定的な発言やコメントは、中国の国民の目には、オーストラリアのイメージは有害にしか映らない。オーストラリアは相互信頼を高めるために努力すべきだ』とコメントした。環球時報も、『近年のオーストラリアの行動は過去2年のなかで反中パイオニアだ。キャンベラは中国との関係を悪化させる余裕などない』と報道した。すると、50人以上のオーストラリア居住の中国系言論者まで、『中国共産党と政府の手法を輸出しているとの証拠はない。私がを在豪反中思想を扇動している』と批判する公開書簡を送ってきた。オーストラリアの大学は、現在、中国との金銭的な流れに深く結びついているため、西側のアカデミーとして創設当時の原則を忘れてしまっているようだ。ともあれ、マルコム・ターンブル首相の姿勢は『世界のモデルケースになりうる』と評価できる。世界的な影響力を拡大する中国共産党政権に警戒心を抱かなければ、各国は悲惨な結果をもたらされるだろう
もう1つある。
昨年12月14日、「オーストラリアン」が、「中国共産党員195万人分の情報が記載された公式のデータベースを入手、分析した結果、各国が上海に置いている公館や世界的企業に多数の中国共産党員が勤務している実態が判明した」と報道。
何でも、データベースは、2016年に命懸けの反体制派の内部告発者から上海のサーバーを通じて外部に提供されたとか。
そして、党員の生年月日や民族、党内の地位などが記録されていたとも。
なかでも、上海のオーストラリア、USA、UK、ドイツなど約10の総領事館が、政府関連の上級専門家などに党員を雇用してきているというから、すわ大変。
そして、USAの公館で8年間、政治担当の専門職員として勤務した後、UKの公館に移った党員もいるとか。
また、企業では、防衛装備品を受注する「ボーイング」、「中共ウィルス」ワクチン開発の「ファイザー」や「アストラゼネカ」に党員が勤務していることが確認されたとも。
オーストラリアの外交専門家たちは、「多数の党員雇用で機密情報漏洩など安全保障上の懸念がある。職位が低い職員であったとしても、安全保障上の大きなリスクになる。容易に暗号通信にアクセスできてしまう恐れもあるからだ」と警告。
ちなみに、中国共産党の党員は、2019年末時点で約9200万人
どうだろう?
世界一平和ボケの我が国が今どうなっているか?手に取るようにわかるのでは?

Just imagining how relentless Chinese spies are jumping in Japan makes me feel cold on my spine(執拗な中国人スパイが我が日本で、どのくらい跳梁跋扈しているかを想像するだけで、背筋が寒くなってくる)!

To be continued...






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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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