恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
In this situation, holding the “2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games” would inform the world that Japan must be a nation without the same morals as China(この状況下で「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催することは、我が日本が中国と同じモラルなき国家であると世界に知らしめることになる)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
東仙坊、いくら金、金、金がすべての世界でも、今、世界は、本当に「中共ウィルス」のパンデミックに敢然と立ち向かう「人類のマイルストーン」として「2020(2021?)東京オリンピック・パラリンピック大会」の開催を望んでいるのか?と疑問に感じている。
それゆえ、当然のごとく、異常な「オリンピック・パラリック・パラノイア」と化した我が国のG7が開催を全面的に支援すると言ったと情報をフェイクニュースなのでは?といたって懐疑的。
それはそうだと思わないか?
変異株の襲来に世界は、ほとんど青息吐息状態なのでは?
それゆえ、確かにワクチン接種は始まっているが、まだまだ世界のほんの一部の人々だけで、世界約70億人に行き渡るには、それこそ数年かかるような状況なのでは?
実際、我が国とは違う厳格なロックダウンをしている国だって、まだまだいっぱいなのでは?
そう、開催国の我が国だって、一部で超緩やかなロックダウン中。
そんな中で、選手や観客の安心・安全を確保できないまま、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催しようと本気で考えている国々があるのだろうか?
第一、我が国の感染症対策の甘さに、中国とソックリじゃないかと疑念を持っている国が凄く多いのでは?
それだけじゃない。
セクハラとパワハラ実践者の女性でしかない橋本聖子が、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会」新会長になったからといって、パワハラ組織「全日本柔道連盟」トップでありJOC会長でもある山下泰裕が辞任したところで、一体何が刷新されるのか?
グローバル化した世界だからか、なぜかやたらと世界の評判を気にする我が国のおバカメインストリームメディアどもに、ぜひお尋ねしたいのが、これで本当に世界は日本の女性蔑視の風潮が改善されると好意的に捉えているのか?と…。
もはや、そんな女性蔑視の風潮だけでなく、自分たちのデタラメぶりを棚に上げ、我が日本の社会・政治構造にまで辛辣な批判を浴びせているのが、実情なのでは?
それも、まるで特異であるかのように…。
◇2月10日、フランス経済紙レゼコー、「森喜朗の女性蔑視発言は、時代遅れの日本社会と高齢化する男性エリートの女性差別をめぐる論議を巻き起こした。菅義偉首相は72歳、自民党二階俊博幹事長は81歳、経団連中西宏明会長は74歳で、3人とも世間の論議を理解せず、森を退任させようとしなかった」
◇2月12日、フィガロ、「東京五輪 83歳の森喜朗が去り、84歳の川淵三郎がくる」
◇2月12日、ルモンド、「森喜朗の発言は、単なる80代男性の時代錯誤な妄言ではない。政界の長老たちは、男性優位に根づいた発言を繰り返してきた。麻生太郎副総理兼財務相が2年前、少子高齢化をめぐって『子どもを産まない方が問題だ』と発言したことを振り返り、女性への偏見や侮蔑を含んだ政治家の発言を放言で片づける悪癖こそ、女性差別を悪化させる一因だ。もっとも、自民党重鎮が、女性差別発言で辞任に追い込まれたのは初めてで、日本の世論は、変わりつつある」
どうだろう?
いくら議会や企業で女性起用枠を定める「クオータ制」を採用しているからと言って、そのフランスにだって、いまだ女性差別は根深く残っているのでは?
実際、最新調査でも、女性の55%が職場でセクハラ被害を受けた経験があると回答しているというのでは?
ちなみに、2019年発表の調査によると、ドイツで「女性が企業トップになるのはよいこと」と考える人の割合は、33%で日本と同率だとか。
◇2月9日、我が国のおバカメインストリームメディアどもが担ぎ上げる親中派と親韓派の権化ニューヨーク・タイムズ、「五輪組織のトップが女性を侮辱したことで謝罪した。だが、日本では謝罪で十分なことがよくある。森喜朗は当初、簡単な謝罪ですませた。国民にほとんど説明責任を果たさず、守旧派を支持し、ヤングの批判の声に耳を貸さないという日本の政治構造が背景にある。菅義偉首相ら与党幹部から辞任を求める声が一切出なかったことも問題。こうした政治構造が維持されるのは、政策よりも安定と継続性を重視する日本の有権者の特性も関連している。安倍晋三前首相が女性活躍の看板政策に掲げた『指導的地位に占める女性の割合を30%程度』にする目標が12%未満にとどまっている。女性政策を優先しなくても政権を維持できる風潮が森氏の会長職への固執に繋がった」
◇2月9日、USA外交誌ディプロマット、「日本は経済的にも技術的にも進歩を遂げたが、新しい社会規範を受け入れることは依然として控えめだ。WEFのランキングで世界水準に達していないにもかかわらず、USA調査機関ピュー・リサーチ・センターの調査で、日本人男性の77%が『男女平等は達成している』と答えている。森喜朗の発言は、より広い社会の倦怠感を象徴している」
◇2月11日、53位のUSAのAP、「森氏の発言は、日本が他の裕福な国に比べ、政治や企業の役員会での女性の活躍がどれほど遅れているかを浮き彫りにした。WEF(世界経済フォーラム)による男女平等の度合い調査でも、日本は対象153ヵ国のうち121位だった」
どうだろう?
我らの宗主国USAの崩壊ぶりが顕著だと思わないか?
53位が121位を非難するなんて、オモシロ過ぎだと思わないか?
It must be time for us Japanese, no matter how ill-conditioned, to notice the lie of the "Olympic Games," which is nothing more than the culmination of sloppy, outdated inbound illusions(いくらノーテンキな我々日本人でも、いい加減時代遅れのインバウンド幻想の集大成でしかない「五輪」のウソに気づきべきとき)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
東仙坊、いくら金、金、金がすべての世界でも、今、世界は、本当に「中共ウィルス」のパンデミックに敢然と立ち向かう「人類のマイルストーン」として「2020(2021?)東京オリンピック・パラリンピック大会」の開催を望んでいるのか?と疑問に感じている。
それゆえ、当然のごとく、異常な「オリンピック・パラリック・パラノイア」と化した我が国のG7が開催を全面的に支援すると言ったと情報をフェイクニュースなのでは?といたって懐疑的。
それはそうだと思わないか?
変異株の襲来に世界は、ほとんど青息吐息状態なのでは?
それゆえ、確かにワクチン接種は始まっているが、まだまだ世界のほんの一部の人々だけで、世界約70億人に行き渡るには、それこそ数年かかるような状況なのでは?
実際、我が国とは違う厳格なロックダウンをしている国だって、まだまだいっぱいなのでは?
そう、開催国の我が国だって、一部で超緩やかなロックダウン中。
そんな中で、選手や観客の安心・安全を確保できないまま、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催しようと本気で考えている国々があるのだろうか?
第一、我が国の感染症対策の甘さに、中国とソックリじゃないかと疑念を持っている国が凄く多いのでは?
それだけじゃない。
セクハラとパワハラ実践者の女性でしかない橋本聖子が、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会」新会長になったからといって、パワハラ組織「全日本柔道連盟」トップでありJOC会長でもある山下泰裕が辞任したところで、一体何が刷新されるのか?
グローバル化した世界だからか、なぜかやたらと世界の評判を気にする我が国のおバカメインストリームメディアどもに、ぜひお尋ねしたいのが、これで本当に世界は日本の女性蔑視の風潮が改善されると好意的に捉えているのか?と…。
もはや、そんな女性蔑視の風潮だけでなく、自分たちのデタラメぶりを棚に上げ、我が日本の社会・政治構造にまで辛辣な批判を浴びせているのが、実情なのでは?
それも、まるで特異であるかのように…。
◇2月10日、フランス経済紙レゼコー、「森喜朗の女性蔑視発言は、時代遅れの日本社会と高齢化する男性エリートの女性差別をめぐる論議を巻き起こした。菅義偉首相は72歳、自民党二階俊博幹事長は81歳、経団連中西宏明会長は74歳で、3人とも世間の論議を理解せず、森を退任させようとしなかった」
◇2月12日、フィガロ、「東京五輪 83歳の森喜朗が去り、84歳の川淵三郎がくる」
◇2月12日、ルモンド、「森喜朗の発言は、単なる80代男性の時代錯誤な妄言ではない。政界の長老たちは、男性優位に根づいた発言を繰り返してきた。麻生太郎副総理兼財務相が2年前、少子高齢化をめぐって『子どもを産まない方が問題だ』と発言したことを振り返り、女性への偏見や侮蔑を含んだ政治家の発言を放言で片づける悪癖こそ、女性差別を悪化させる一因だ。もっとも、自民党重鎮が、女性差別発言で辞任に追い込まれたのは初めてで、日本の世論は、変わりつつある」
どうだろう?
いくら議会や企業で女性起用枠を定める「クオータ制」を採用しているからと言って、そのフランスにだって、いまだ女性差別は根深く残っているのでは?
実際、最新調査でも、女性の55%が職場でセクハラ被害を受けた経験があると回答しているというのでは?
ちなみに、2019年発表の調査によると、ドイツで「女性が企業トップになるのはよいこと」と考える人の割合は、33%で日本と同率だとか。
◇2月9日、我が国のおバカメインストリームメディアどもが担ぎ上げる親中派と親韓派の権化ニューヨーク・タイムズ、「五輪組織のトップが女性を侮辱したことで謝罪した。だが、日本では謝罪で十分なことがよくある。森喜朗は当初、簡単な謝罪ですませた。国民にほとんど説明責任を果たさず、守旧派を支持し、ヤングの批判の声に耳を貸さないという日本の政治構造が背景にある。菅義偉首相ら与党幹部から辞任を求める声が一切出なかったことも問題。こうした政治構造が維持されるのは、政策よりも安定と継続性を重視する日本の有権者の特性も関連している。安倍晋三前首相が女性活躍の看板政策に掲げた『指導的地位に占める女性の割合を30%程度』にする目標が12%未満にとどまっている。女性政策を優先しなくても政権を維持できる風潮が森氏の会長職への固執に繋がった」
◇2月9日、USA外交誌ディプロマット、「日本は経済的にも技術的にも進歩を遂げたが、新しい社会規範を受け入れることは依然として控えめだ。WEFのランキングで世界水準に達していないにもかかわらず、USA調査機関ピュー・リサーチ・センターの調査で、日本人男性の77%が『男女平等は達成している』と答えている。森喜朗の発言は、より広い社会の倦怠感を象徴している」
◇2月11日、53位のUSAのAP、「森氏の発言は、日本が他の裕福な国に比べ、政治や企業の役員会での女性の活躍がどれほど遅れているかを浮き彫りにした。WEF(世界経済フォーラム)による男女平等の度合い調査でも、日本は対象153ヵ国のうち121位だった」
どうだろう?
我らの宗主国USAの崩壊ぶりが顕著だと思わないか?
53位が121位を非難するなんて、オモシロ過ぎだと思わないか?
It must be time for us Japanese, no matter how ill-conditioned, to notice the lie of the "Olympic Games," which is nothing more than the culmination of sloppy, outdated inbound illusions(いくらノーテンキな我々日本人でも、いい加減時代遅れのインバウンド幻想の集大成でしかない「五輪」のウソに気づきべきとき)!
To be continued...
