恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Whether it's a countermeasure against the “Chinese Communist virus”, the Olympics or the Paralympics, isn't it just because of national sovereignty(「中共ウィルス」対策だろうと、オリンピックやパラリンピックだろうと、国の主権があってこその物種なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
東仙坊、柄でもなく、このうえなく真剣に我が日本の状況を憂慮している。
これはかなり深刻でヤバい…と、率直に危惧している。
その予兆は、かなり前からあった。
そもそも、バーチャル経済成長の幻想が棄てきらない稚拙な政府が、異常な反日国家である中韓に特化したようなインバウンド政策にのめり込み、ついにはよせばイイのに消費税を10%に上げる愚策。
どうやら、腐り切った自民党は、USAにオンブにダッコのままでのいまだに右肩上がりの「神武景気」、「岩戸景気」、「いざなぎ景気」、とりわけ、「オリンピック景気」の夢が棄てきれないトンチンカンな政党。
それを助長してきて、さらに増長させているのが、「もり、かけ、サクラ、おバカ官僚どものテイタラク」を攻撃することが政治と思い込んでいる保育園児のような未熟な野党ども。
そもそも、週刊誌なるものを「政治の印籠」に掲げるだけで、すでに救い難い「政治のルーザー」。
それで、誰も言わないから、仕方なく一言。
いったいおバカ官僚どもと我が国ではごく普通の民間企業との黒い会話を誰が何の目的で盗聴し、週刊誌に売ったのか?
仮にその週刊誌がそんなことをできたのだとしたら、その席が設けられる情報を事前に知らなければ盗聴を仕かけられないし、その場で盗聴できたのだとしたらそんなテロリスト集団も真っ青な盗聴装備をどうやって手にしたのか?
もしくは、モサドか、SVRか、朝鮮人民軍偵察総局か、KCIAか、中華人民共和国国家安全部かどこかが、盗聴器でも仕かけたのか?
そして、週刊誌に売ったのか?
だとしたら、とっくに週刊誌は特ダネとして直後に報道したのでは?
では、何のために、そして、なぜ今?
どう考えたって、総務省の誰かか、その民間企業の誰かが盗聴したとしか考えられないのでは?
そうなると、メリットしかない民間企業が盗聴する必要は全くないのでは?
つまり、消去法的に言えば、総務省の誰かが自ら用意していたと考えるのがごく自然なのでは?
そのことに、なぜおバカメインストリームメディアどもは一切触れないの?
そう、自分たちの利権を喰われそうになった与党内部の誰かのために、総務省の中で一世一代の勝負に出ていたヤツがいたということなのでは?
まあ、個人的には、田中角栄の垢でも煎じて飲ませたいほど全く煮え切らない三白眼の現首相の「全国地銀の統廃合」が気に入らない金融族議員か、「再生エネルギー導入と脱炭素」が気に入らない原子力ムラ族議員が、裏で糸を引いていると思うが…。
どうあれ、誰がどう選んだかも示さないまま相変わらずの真っ暗闇の中でおバカ「2020東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会」新会長が、単なる人数合わせが女性差別解消のように考え40%の11人の女性理事を選んだと豪語するのなら、なぜ50%にしないのかを追及しないおバカメインストリームメディアどもの怠慢は最悪なのでは?
とにかく、どこまでも金のために「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催を既成事実化にしようとしている、「オリンピック・ムラ」や「スポーツ・ムラ」のアンポンタンどもとメインストリームメディアどもは、もはや国賊なのでは?
そして、世界が我が国に注目しているのは、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」開催などではなく、崩壊したUSAと崩壊しかかっている中国にどう毅然と対処するかだと思うが、どうだろう?
本当に国益を考える政治屋なら、そっちを優先しろ!と思わないか?
それなのに、我が国のおバカ政治屋どもは、USAも中国も直視することなく、相変わらずのノホホンとした曖昧模糊の対応ばかり。
どうやら、国というものが成立するには、国民、国土、主権が絶対不可欠だという大原則すらご存じないご様子。
本当に絶望的な気分になってこないか?
これでは、大甘のロックダウン風緊急事態宣言下で、悠長に花見にノコノコ出かけるアホンダラどもが、これだけの乾燥注意報の中で山火事のニュースを見せつけられながら、焚き火をする大バカどもが、それこそ、放火をするキチガイ無差別テロリストどもが次々現われてくるのも、当然では?
そもそも、この得体の知れない「中共ウィルス」の大パンデミック禍の中で、医療従事者やその家族を中傷誹謗するようなうつけ者どもが出てくること自体、我が国の崩壊なのでは?
Why are Japan's vulnerable politicians unwilling to confront face-to-face when other nations are trying to seize our clear territory, even though Japan is extraordinarily concerned about its reputation in the international community(異常なくらいに国際社会での評判を気にする日本なのに、なぜ他の国が我が国の明確な領土を奪取しようとしているのに、我が国の脆弱な政治屋どもは面と向かって立ち向かおうとしないのか)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
東仙坊、柄でもなく、このうえなく真剣に我が日本の状況を憂慮している。
これはかなり深刻でヤバい…と、率直に危惧している。
その予兆は、かなり前からあった。
そもそも、バーチャル経済成長の幻想が棄てきらない稚拙な政府が、異常な反日国家である中韓に特化したようなインバウンド政策にのめり込み、ついにはよせばイイのに消費税を10%に上げる愚策。
どうやら、腐り切った自民党は、USAにオンブにダッコのままでのいまだに右肩上がりの「神武景気」、「岩戸景気」、「いざなぎ景気」、とりわけ、「オリンピック景気」の夢が棄てきれないトンチンカンな政党。
それを助長してきて、さらに増長させているのが、「もり、かけ、サクラ、おバカ官僚どものテイタラク」を攻撃することが政治と思い込んでいる保育園児のような未熟な野党ども。
そもそも、週刊誌なるものを「政治の印籠」に掲げるだけで、すでに救い難い「政治のルーザー」。
それで、誰も言わないから、仕方なく一言。
いったいおバカ官僚どもと我が国ではごく普通の民間企業との黒い会話を誰が何の目的で盗聴し、週刊誌に売ったのか?
仮にその週刊誌がそんなことをできたのだとしたら、その席が設けられる情報を事前に知らなければ盗聴を仕かけられないし、その場で盗聴できたのだとしたらそんなテロリスト集団も真っ青な盗聴装備をどうやって手にしたのか?
もしくは、モサドか、SVRか、朝鮮人民軍偵察総局か、KCIAか、中華人民共和国国家安全部かどこかが、盗聴器でも仕かけたのか?
そして、週刊誌に売ったのか?
だとしたら、とっくに週刊誌は特ダネとして直後に報道したのでは?
では、何のために、そして、なぜ今?
どう考えたって、総務省の誰かか、その民間企業の誰かが盗聴したとしか考えられないのでは?
そうなると、メリットしかない民間企業が盗聴する必要は全くないのでは?
つまり、消去法的に言えば、総務省の誰かが自ら用意していたと考えるのがごく自然なのでは?
そのことに、なぜおバカメインストリームメディアどもは一切触れないの?
そう、自分たちの利権を喰われそうになった与党内部の誰かのために、総務省の中で一世一代の勝負に出ていたヤツがいたということなのでは?
まあ、個人的には、田中角栄の垢でも煎じて飲ませたいほど全く煮え切らない三白眼の現首相の「全国地銀の統廃合」が気に入らない金融族議員か、「再生エネルギー導入と脱炭素」が気に入らない原子力ムラ族議員が、裏で糸を引いていると思うが…。
どうあれ、誰がどう選んだかも示さないまま相変わらずの真っ暗闇の中でおバカ「2020東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会」新会長が、単なる人数合わせが女性差別解消のように考え40%の11人の女性理事を選んだと豪語するのなら、なぜ50%にしないのかを追及しないおバカメインストリームメディアどもの怠慢は最悪なのでは?
とにかく、どこまでも金のために「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催を既成事実化にしようとしている、「オリンピック・ムラ」や「スポーツ・ムラ」のアンポンタンどもとメインストリームメディアどもは、もはや国賊なのでは?
そして、世界が我が国に注目しているのは、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」開催などではなく、崩壊したUSAと崩壊しかかっている中国にどう毅然と対処するかだと思うが、どうだろう?
本当に国益を考える政治屋なら、そっちを優先しろ!と思わないか?
それなのに、我が国のおバカ政治屋どもは、USAも中国も直視することなく、相変わらずのノホホンとした曖昧模糊の対応ばかり。
どうやら、国というものが成立するには、国民、国土、主権が絶対不可欠だという大原則すらご存じないご様子。
本当に絶望的な気分になってこないか?
これでは、大甘のロックダウン風緊急事態宣言下で、悠長に花見にノコノコ出かけるアホンダラどもが、これだけの乾燥注意報の中で山火事のニュースを見せつけられながら、焚き火をする大バカどもが、それこそ、放火をするキチガイ無差別テロリストどもが次々現われてくるのも、当然では?
そもそも、この得体の知れない「中共ウィルス」の大パンデミック禍の中で、医療従事者やその家族を中傷誹謗するようなうつけ者どもが出てくること自体、我が国の崩壊なのでは?
Why are Japan's vulnerable politicians unwilling to confront face-to-face when other nations are trying to seize our clear territory, even though Japan is extraordinarily concerned about its reputation in the international community(異常なくらいに国際社会での評判を気にする日本なのに、なぜ他の国が我が国の明確な領土を奪取しようとしているのに、我が国の脆弱な政治屋どもは面と向かって立ち向かおうとしないのか)?
To be continued...
