恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
It must be no wonder that companies in countries that don't take their defense seriously go into the world just to make money and get hurt by the political changes in that country(自国の国防を真剣に考えない国の企業は、ただ金儲けのために世界にノコノコ進出し、その国の政変に巻き込まれ痛い目に遭うのは当然の報い)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
実は、東仙坊、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を中止するだけでなく、「2022北京ウィンターオリンピック・パラリンピック大会」を不参加にすべきと考えている。
それはそうだと思わないか?
あれだけ「ジェンダー」なるものに非難集中だったのだから、「ジェノサイド」が問題の北京開催のオリンピック・パラリンピックなんて、トンデモナイ話のはず。
しかも、黒社会国家中国、世界は自分たちのモノとしかみなしていないようで、国際司法裁判所の裁定を無視することでも明確なように国際ルールなんかヘとも思わず、このうえなく傍若無人にプロパガンダを繰り返し、世界の民主主義や人権にも多大な悪影響を及ぼしながら、世界を真っ暗闇にしようとしているはず。
なかでも、弱腰の我が日本政府を見下しように、日本の領土である尖閣諸島に限りないチョッカイをかけ続けている。
どうだろう?
この国際ルール無視のイヤガラセに対し、今までどおりの腰砕けの対応したら、それこそ、我が日本は、世界に中でその国家としての尊厳を喪失してしまうのでは?
そう、世界はおバカな五輪開催よりも、その日本の対応に固唾を飲んで注視しているのでは?
にもかかわらず、それは宗主国USAの問題かのように思っているのか、脆弱な我が日本政府や政治評論家や国際問題研究家を自称するアンポンタンどもは、国際世論を外交努力で熟成し、中国に国際法違反を認めさせるようにすべきだとか、寝言のようなタワゴトばかり。
北朝鮮が、死んでも核兵器を放棄しないように、中国が、そんなことで国際法違反を認めるはずもないのでは?
そう、いまだに左翼政権になってしまったUSA同様、893国家中国の内部で何が起きているかも考えないノーテンキさは、救い難いモノがあるのでは?
それだけじゃない。
金、金、金に目が眩んだ日本は、そして、日本企業は、懲りずに対中投資を続けているだけでなく、なんと強制労働が暴露されているウィグル族を使用している中国の工場と取引しているのというのだから、何をかいわんや。
実際、その事実を調査したオーストラリア戦略研究所によると、ウイグル族を強制労働させている中国の工場との取引が判明している日本企業は、な、な、なんと14社(世界全体で80社)。
三菱電機/任天堂/ミツミ電機/しまむら/京セラ/ファーストリテイリング/ソニー/東芝/シャープ/ジャパンディスプレイ/日立製作所/良品計画/TDK/パナソニックの14社は、万死に値する「世界の恥」そのものと言えるのでは?
それで、メチャクチャ気になる話が、これ。
東仙坊、すでに明白に指摘したが、我が国のおバカ政府やおバカ企業どもが、日本国民や日本の施設や技術を人質に差し出すリスクを無視し、少ない経費で大きな利益とミャンマーへワンサカ進出。
停電の頻発、法制度の未整備、深刻な人材不足など不安要素がいっぱいと早くから言われていたのに、民主化を装った軍事政権国家であることも忘れ、「アジア最後のフロンティアだ」とバカ騒ぎ。
もともと世界の最貧国だったことも忘れ、6.6%(最大時8%超?)経済成長率が魅力とばかりに我先にと競って、ミャンマー進出。
そんな中で起こりうるべくして起こった残忍非道な国軍によるクーデターが勃発。
すると、民間企業のはずの我が国のミャンマー進出企業ども、原則在宅勤務、工場の稼働率低下、新工場の稼働延期、駐在員の帰国などと右往左往。
とりわけ、現地銀行の営業停止で、駐在員の手持ち現金が不足し始めたとか、一般的な現金による給与支払いが厳しくなったとか、海外からの送金が駐在員の受取口座に入金されないとか、泣き言のオンパレード。
ついには、今の不調丸出しに甘えて日本政府でなんとかしてとまで言い出す始末。
ちょ、ちょ、ちょっと待て!と言いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
民間企業が海外進出する場合、リスク・ヘッジを頭に入れることぐらい、つまり、リスクマネージメントはそれぞれの「CSR(: Corporate Social Responsibility : 企業の責任)」。
自分たちでそれぞれに知恵を出せ!!!と言いたくならないか?
We must listen to what the IOC, the world and the mainstream media in Japan, who have talked about gender issues, say to the “2022 Beijing Winter Olympic and Paralympic Games”, which has genocide issues(ジェンダー問題をとやかく言ったIOCや世界や我が国のメインストリームメディアどもが、ジェノサイドの問題を抱える「2022北京ウィンターオリンピック・パラリンピック大会」に対し何を言うか我々は耳をそばだてなければならない)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
実は、東仙坊、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を中止するだけでなく、「2022北京ウィンターオリンピック・パラリンピック大会」を不参加にすべきと考えている。
それはそうだと思わないか?
あれだけ「ジェンダー」なるものに非難集中だったのだから、「ジェノサイド」が問題の北京開催のオリンピック・パラリンピックなんて、トンデモナイ話のはず。
しかも、黒社会国家中国、世界は自分たちのモノとしかみなしていないようで、国際司法裁判所の裁定を無視することでも明確なように国際ルールなんかヘとも思わず、このうえなく傍若無人にプロパガンダを繰り返し、世界の民主主義や人権にも多大な悪影響を及ぼしながら、世界を真っ暗闇にしようとしているはず。
なかでも、弱腰の我が日本政府を見下しように、日本の領土である尖閣諸島に限りないチョッカイをかけ続けている。
どうだろう?
この国際ルール無視のイヤガラセに対し、今までどおりの腰砕けの対応したら、それこそ、我が日本は、世界に中でその国家としての尊厳を喪失してしまうのでは?
そう、世界はおバカな五輪開催よりも、その日本の対応に固唾を飲んで注視しているのでは?
にもかかわらず、それは宗主国USAの問題かのように思っているのか、脆弱な我が日本政府や政治評論家や国際問題研究家を自称するアンポンタンどもは、国際世論を外交努力で熟成し、中国に国際法違反を認めさせるようにすべきだとか、寝言のようなタワゴトばかり。
北朝鮮が、死んでも核兵器を放棄しないように、中国が、そんなことで国際法違反を認めるはずもないのでは?
そう、いまだに左翼政権になってしまったUSA同様、893国家中国の内部で何が起きているかも考えないノーテンキさは、救い難いモノがあるのでは?
それだけじゃない。
金、金、金に目が眩んだ日本は、そして、日本企業は、懲りずに対中投資を続けているだけでなく、なんと強制労働が暴露されているウィグル族を使用している中国の工場と取引しているのというのだから、何をかいわんや。
実際、その事実を調査したオーストラリア戦略研究所によると、ウイグル族を強制労働させている中国の工場との取引が判明している日本企業は、な、な、なんと14社(世界全体で80社)。
三菱電機/任天堂/ミツミ電機/しまむら/京セラ/ファーストリテイリング/ソニー/東芝/シャープ/ジャパンディスプレイ/日立製作所/良品計画/TDK/パナソニックの14社は、万死に値する「世界の恥」そのものと言えるのでは?
それで、メチャクチャ気になる話が、これ。
東仙坊、すでに明白に指摘したが、我が国のおバカ政府やおバカ企業どもが、日本国民や日本の施設や技術を人質に差し出すリスクを無視し、少ない経費で大きな利益とミャンマーへワンサカ進出。
停電の頻発、法制度の未整備、深刻な人材不足など不安要素がいっぱいと早くから言われていたのに、民主化を装った軍事政権国家であることも忘れ、「アジア最後のフロンティアだ」とバカ騒ぎ。
もともと世界の最貧国だったことも忘れ、6.6%(最大時8%超?)経済成長率が魅力とばかりに我先にと競って、ミャンマー進出。
そんな中で起こりうるべくして起こった残忍非道な国軍によるクーデターが勃発。
すると、民間企業のはずの我が国のミャンマー進出企業ども、原則在宅勤務、工場の稼働率低下、新工場の稼働延期、駐在員の帰国などと右往左往。
とりわけ、現地銀行の営業停止で、駐在員の手持ち現金が不足し始めたとか、一般的な現金による給与支払いが厳しくなったとか、海外からの送金が駐在員の受取口座に入金されないとか、泣き言のオンパレード。
ついには、今の不調丸出しに甘えて日本政府でなんとかしてとまで言い出す始末。
ちょ、ちょ、ちょっと待て!と言いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
民間企業が海外進出する場合、リスク・ヘッジを頭に入れることぐらい、つまり、リスクマネージメントはそれぞれの「CSR(: Corporate Social Responsibility : 企業の責任)」。
自分たちでそれぞれに知恵を出せ!!!と言いたくならないか?
We must listen to what the IOC, the world and the mainstream media in Japan, who have talked about gender issues, say to the “2022 Beijing Winter Olympic and Paralympic Games”, which has genocide issues(ジェンダー問題をとやかく言ったIOCや世界や我が国のメインストリームメディアどもが、ジェノサイドの問題を抱える「2022北京ウィンターオリンピック・パラリンピック大会」に対し何を言うか我々は耳をそばだてなければならない)!
To be continued...
