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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Now, the Chinese Communist Party executives should be in trouble because their relationship with USA, which was the number one rice paddy, is jerky and they couldn't make a lot of money(今、中国共産党幹部どもは、一番の米櫃だったUSAとの関係がギクシャクしボロ儲けができなくて困っているはず)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績

○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない

東仙坊、中国国内の状況が、いかに深刻なのかをかなり大ざっぱに一気に指摘してきた。
金、金、金のことしか頭にないジコチュウ893国家が、そのあまりにものの不埒さと悪辣さによって、米櫃だったUSAやオーストラリアなど自由民主主義国家と気まずい関係になってしまったことによる、自業自得的輸出の減少。
それにともなった、「世界の工場」を支えてきた農民工の1億4000万人もの失業。
30年後には5億人を超えるという高齢社会。
結婚できない独身男性、3500万人。
止まることを知らない不動産バブル。
地方財政のデフォルト的多重債務。
度重なる自然災害による国内穀物地帯の崩壊。
飲料水、食料、電力の不足。
腐敗天国での世界一という資産1000億円以上のスーパーリッチの存在。
なかでも、容易にUSAから盗んだりハッキングできなくなったことによるハイテクの劣化は、メチャクチャ激化しているはず。
それを象徴するデキゴトがある。
あれほど「宇宙強国」をブチ上げて、USAよりも数週間も早く海南省から火星に打ち上げた人類初の(?)火星探査機「天問1号」。
2011年にもトライしたが予定した軌道に乗せられず失敗に終わった経験を生かし、今度こそ建国100年を記念し成功するはずだったのに、一体どうしちゃったの?と思わないか?
USAは、ULAの「Atlas Vロケット」で打ち上げられた重量約1トンの火星探査機が無事に火星に軟着陸させ、その模様まで地球にライブで伝えながら、その火星探査ミッション「Perseverance」を実施し始めているのでは?
それだけじゃない。
多種多様なセンサーを搭載したヘリコプター型ドローン「Ingenuity」も火星で初めて飛行させているのでは?
慌てて、中国は、火星の周回軌道入りに成功し、軟着陸できる場所を探していると発表したが、本当に減速に成功し、無事、軟着陸させられるの?
かなりの技術格差があると思うが、どうだろう?
そう、所詮、パクリと盗用の893国家の正体なんて、そんなものなのでは?
それは、内需を押し上げているという電子決済システム「アリペイ」だって、同じようなもの。
日本のように陰で中国を支えている本物のナチス国家だったドイツの技術的サポートがなければ、無用の長物なのでは?
どちらにしても、傲慢極まりないおバカ習近平の失政で、中国はもはやガタガタだと思うが…。
2月15日、約58ヵ国の世界諸国が、「国家間の関係における恣意的な拘束に反対する宣言」に署名。
もちろん、宣言は、批判対象として特定の国名を挙げなかったが、中国、イラン、北朝鮮、ロシアを念頭に置いていることは、歴然。
特に、対象は、中国。
そう、中国に、「いくら893国家だからといって、国家が政治的な報復など恣意的な理由で外国人を拘束することは深刻な人権侵害であり、許されるものではない」と言い放ったも同然。
今回の宣言を主導したカナダのマーク・ガルノー外相、「違法かつ道義に反する行為により、あらゆる国の市民が危険に曝される。これは法治を根底から覆すものだ。中国に恣意的拘束という違法かつ不道徳な振る舞いを止めさせなければならない」と直訴。
それはそうである。
中国が、中国内に滞在する外国人を恣意的に拘束し外交上の圧力や取引の材料にするのは常套手段。
実際、2018年12月、「ファーウェイ」CFO孟晩舟が詐欺罪容疑でカナダで拘束されると、その明らかな報復として、すぐに中国は、「国家安保を危険に曝した」容疑(?)でカナダ国民2人を拘留。
そして、図太い彼女はいまだバンクーバーでUSAへの身柄引き渡しを巡る法廷闘争を続けているが、中国で拘束されたままのマイケル・コブリグ元外交官とマイケル・スペーバー起業家のカナダ人2人の所在はほとんど不明。
そして、2人が正式に起訴されたのは昨年6月、ただし、裁判はまだ行われていない。
また、当初、麻薬密輸の罪で懲役15年の判決を受けていたカナダ国民のロバート・ロイド・シェレンバーグ被告の差し戻し審が行われ、2019年1月に死刑が言い渡されたというから、どこまでも893。
それは、「中共ウィルス」に関し、ごく普通に中国に注文をつけたオーストラリアに対しても、過激。
オーストラリアのマリセ・ペイン外相、「オーストラリアは引き続き世界の提携諸国と協力して、この悪意ある行為に対抗していく」。
オーストラリアのラ・トローブ大学のアジアプログラム「ラ・トローブ・アジア」ベック・ストレイティング博士、「中国が適正な法的手続を経ずに外国人を拘留した事例は数多くあり、これは広範にわたる地理的な戦略や政治目的によるものと考えられている。これを明らかに示す事例として、中国系オーストラリア人のCGTNの成蕾キャスターの拘束事件が挙げられる」。
2月初旬、その6ヵ月間拘留されていた不幸な女性キャスター、国家秘密を海外に違法に漏洩した容疑で正式に起訴されたばかり。
昨年6月、麻薬取引の罪により中国で7年間勾留されていたオーストラリア人俳優カーム・ガレスピーにも、死刑が宣告されているとか。
そのために、昨年9月、HRW(ヒューマン・ライツ・ウォッチ)オーストラリア支部代表エレイン・ピアソン、「最近では、大物、有名人、ジャーナリスト、インターポール総裁など、その地位を問わず中国で拘束される危険性がある。外国人だけでなく、中国国民すらも明確な理由なしに中国の司法制度の中へ消えていく」と告発。
実は、脆弱な我が国の政府は、北朝鮮による拉致被害者のケース同様、あからさまに抗議しないが、2010年、尖閣諸島付近で海上保安庁の巡視船に衝突した中国漁船船長を公務執行妨害で逮捕した直後、在中国の日本企業社員が機密対象物を違法に撮影したとして身柄を拘束されたことを皮切りに、スパイ行為に関わったなどとして日本人8人を相次いで拘束し、今も有罪判決を受けた7人が服役中と他人事ではないはず。
しかも、公判はいずれも非公開で容疑事実すら判然としていないというのでは?

The only countries that don't complain to China are dictatorships or totalitarian states similar to China(中国に何も文句を言わない国々は、中国同様の独裁国家か全体主義国家だけ)!

To be continued...

























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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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