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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

There must be no doubt that Donald Trump has become a capable sheriff to defeat the 893 nation of China(ドナルド・トランプが、893国家中国を退治する有能な保安官になったことは間違いない)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績

○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない

張汝京(チャン・ビンジン)、「SMIC(中芯国際集成電路製造有限公司)」の創業者が今なお山東省青島市で半導体メーカーのベンチャー経営していられることのミステリー。
◉1948年、南京生まれ。
◉1949年、台湾に移住。
◉1970年、台湾大学で機械工学の学士号を取得。、
◉ニューヨーク州立大学バッファロー校と南方衛生大学で修士号と博士号を取得。
◉1977年、「TI(テキサス・インスツルメンツ)に就職、20年間勤務。
◉1997年、台湾で3番目のファウンデーショナーとして、「WSMC(世大積体電路)」を創業。
すでに書き込んでいるが、この会社を台湾の「TSMC」に売却したことは理解できるが、上海でこのオトコが、半導体企業を立ち上げたというところが、これまた重要なポイント。
しかも、そんな企業が、中国最大の半導体大手になるのである。
それだけじゃない。
「中国半導体のパイオニア」と呼ばれているうえ、「今、中国の半導体業界は、USAによる制裁で厳しい状況に置かれているが、次世代半導体に活路を見い出せる(?)。USAは40年ぐらい前から、中国に対する半導体の製造装置などの輸出制限をとってきた(???)。これが半導体産業の発展を難しくした」とうそぶいているのである。
ここで、我々が認識しておくべきは、中国のハイテクの弱さ。
この中国最大の半導体大手「SMIC」でさえ、極UVフォトリソグラフィがない(中国独自の国産フォトリソグラフィ機は、28ナノメートル)うえ、5ナノメートルと3ナノメートルのチップを量産するために必要な8つのハイテクを持っていないので、いまだ5ナノメートルと3ナノメートルのチップを量産できないというから、ついつい大笑い。
結局は、USAから購入するか盗むしか何もできないということ。
それで、中国にとっては致命的な決定を、中国に大甘のジョー・バイデン政権がようやく初めて実行したから、違った意味で、ビックリ。
4月8日、USA商務省は、「USAのハイテクが核兵器などの軍事開発に使われるのを防ぐために、中国でスーパーコンピューターの開発を手掛ける企業や研究機関など7社・団体に事実上の禁輸措置を発動する」と正式発表。
その「エンティティー・リスト」に追加された7社・団体には、中国人民解放軍と繋がるスパコンの世界ランキングで一時首位に立ったことのある国産の「神威太湖之光」を手がける「国立スーパーコンピューティングセンター」などがあるとか。
ジーナ・レモンド商務長官も、「スパコンが核兵器など先端兵器の開発に欠かせない。中国が軍事の近代化にUSA技術を活用するのを防ぐため、全ての権限を使う」と明言。
実は、これ、すでに2019年にドナルド・トランプ政権が、見事に実行してきたもの。
それなのに、ジョー・バイデン、なぜか2月24日、半導体を含む4品目について100日以内に調達網の問題点を再点検する大統領令に署名していたのである。
どうだろう?
やはり、危ないヤツでは?
ともあれ、ここは、ドナルド・トランプが遂行したワンダフルなことを列挙──。
1)2019年5月、「『ファーウェイ』の中国政府との親密な関係をめぐる国家安全保障上の懸念から、特に『フォーウェイ製品』を事実上排除する」という大統領令に署名。
そして、「ファーウェイ」がその調達を増やすとみられた「SMIC」への輸出規制も強化
何でも、これによって、「ファーウェイ」は、売上高が300億ドル(約3兆3000億円)減少したとか。
2)2019年6月、「国家安全保障上の懸念があるとして、中国技術企業5社を新たに輸出規制対象に指定」と発表。
その5社とは、中国の「エクサスケールハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)」の開発をしている、スパンの軍事利用を認めている「曙光(Sugon)」と中国人民解放軍総参謀部第56研究所が「中国軍の近代化を任務」ための「無錫江南計算技術研究所(Wuxi Jiangnan Institute of Computing Technology)」、X86アーキテクチャーチップを設計したり集積回路の生産をしている「成都海光集積回路(Chengdu Haiguang Integrated Circuit)と「成都海光マイクロエレクトロニクス技術(Chengdu Haiguang Microelectronics Technology)」、集積回路・電子情報システム・ソフトウェア開発・コンピューターシステムインテグレーションの「Higon」。
これら5社に、USA製のチップや部品を購入できないようにさせるというのである。
3)昨年12月18日、「中国内外で大規模な人権抑圧につながる監視活動に使われている。中国が、国家戦略として重視する半導体メーカーなどとともに禁輸対象リストに加えることで、悪意ある目的にUSA技術が用いられるのを阻止する」ために、「小型無人機ドローンのシェア70%の世界最大手の中国企業『DJI』に対する技術供給を事実上禁止する」と発表。
カーネギー国際平和財団も、「中国企業が日欧を含む63ヵ国に監視技術を輸出している。特に問題なのでは、監視カメラ大手『杭州海康威視数字技術(ハイクビジョン)』や通信機器最大手『華為技術(ファーウェイ)』だ」と名指し。

Could doze Joe Biden as a sheriff really point a two-Handgun at the rogue China(居眠りジョー・バイデンが、保安官として本当に悪党中国に対し二丁拳銃を向けることができるのか)?

To be continued...











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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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