恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Don't you think that the new movement of “sense making” must be the “communication technology” that is absolutely indispensable to the world in the future(「センス・メイキング」という新たなムーブメントは、これからの世界に絶対不可欠な「コミュニケーション・テクノロジー」のことだと思わないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
東仙坊、正直、全くの門外漢であるエレクトロニクスのことに触れざるをえず、すっかりブルー。
それで、思い出すのが、「IT(information technology)」なるものが世に登場したとき、「ET」の「I wanna go home」は好きでも、「IT」なんかに興味はない。それだったら、「CT(communication technology)」の方がもっと大切だよと、ある宣伝会議で言っていたこと。
ともあれ、ようやく理解できてきたことは、マイクロチップの製造は、エンジニアリングの驚異的な偉業だということ。そして、そのチップのサイズはわずか数十億分の1mにまで縮小され、新しい設計によってより高い効率と計算能力を引き出せるようになるということ。それから、半導体には、プロセス幅が微細化すればするほど処理速度が上がってゆくというインテル創業者ゴードン・ムーアの「ムーアの法則」なるものがあるということ。
その一方、最先端チップ製造用EUV露光装置に使用されている波長が13.5ナノメートルだというのに、どうしてそれ以下のチップを製造することができるのか?ということは、いまだ理解できないまま。
さて、どこまでもアヤシい「TSMC」、4月6日、「先端半導体の生産能力を強化するため今後3年で1000億ドル(約11兆円)を投じる計画」を発表。
そして、「これまで2021年は最大280億ドルの設備投資を計画」とも発表。
何でも、過去1年以上にわたり100%を上回る稼働率で半導体受託製造をしてきたが、供給が需要に追いつかない。
そこで、数千人の新たな従業員を雇用し、複数の新施設を建設する。
また、来年初めからウエハー価格の値引きを1年間一時停止すると表明。
も
「アップル」など電子機器大手、「クアルコム」、「エヌビディア」、「AMD(アドバンスト・マイクロ・デバイシズ)」など半導体大手、それに他の半導体設計会社からの製造依頼を一手に受注.してきたので、アリゾナ州に新工場を建設して、量産する半導体を、電子機器、スマートフォン、スマート冷蔵庫、コネクテッドカー部品として使用してもらえるようにするとも発表。
ただ、「TSMC」は、USAに奇妙な要求をする。
「アリゾナでは、人件費は3割増、建設費は6倍」になると試算し、USAに補助金を要求してきたというのである。
もちろん、それに、「誰のおかげで儲かっているんだ!!! 誰が補助金を出す!」とUSA議会はブチ切れ。
それだけじゃない。
「TSMC」が提案してきた新工場は、スマホやPC用「最先端チップ前工程工場」で、自動車産業に貢献しないというのである。
どうだろう?
どこかUSAを愚弄しているのでは?
どうあれ、これで、「ファーウェイ」が、この半導体不足のなか、「TSMC」があるから大丈夫と豪語する理由もわかるのでは?
ちなみに、「サムソン」は、テキサス州とニューヨーク州に新工場(?)を造るとか。
ここで、「ファーウェイ」にちょっと触れておきたい。
「ファーウェイ」5G/「エリクソン(スウェーデン)」4G/「ノキア(フィンランド)」3.5G/「クアルコム(USA)」1.5G/「サムソン」1.4G/「ZTE(中興通訊)」1.3G/「LG」0.8G/「NTT」0.6G。
何しろ、昨年140以上の5Gネットワークが世界で展開され、3億3000万人以上の5Gユーザーを得たというのだから、「5G戦争」では、完全勝利。
昨年の実績でも、スマートフォン販売台数が減少しただけで、収益は、3.8%増8914億元、純利益は、3.2%増646億元。
そして、昨年の研究開発支出は、総収益の15.9%の1418.9億元。
それでも、5Gに関する既存の必須特許保有数では、なぜか世界4位。
ただし、将来の特許につながる技術提案の数はトップ。
と、と、ところが、すでに少し触れたように、5G用RFチップのハイエンド半導体チップの在庫がなくなり、5G基地局の出荷がかなり困難になっているというのである。
そのために、「保有する5Gの必須特許から、5G対応スマートフォン1台当たり2.5ドル(約270円)を上限とする特許使用料を世界のあらゆるメーカーから徴収する」と宣言したというから、驚かないか?
そして、この技術を利用する自動車や家電などについても、使用料の基準を整備していくというのだから、ど、ど、どうしたの?と訊きたくならないか?
それどころか、先進情報処理技術への依存がより少ない事業に投資先を替えたというから、ビックリしないか?
どうだろう?
日米から盗むかパクらなきゃ何もできないということなのでは?
China which couldn't innovate without stealing everything, is just not afraid more than necessary if it doesn't steal anything(何もかもを盗まなければいかなる技術革新もできない中国を、何も盗ませなければ必要以上に恐れることはない)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国を真っ向から非難し、再びUSAを「世界のローン・レンジャー」にしかかったドナルド・トランプの功績
○中国に明確な弱味を握られたジョー・バイデンが、まもなく中国を木のテッペンまで昇らせるに違いない
東仙坊、正直、全くの門外漢であるエレクトロニクスのことに触れざるをえず、すっかりブルー。
それで、思い出すのが、「IT(information technology)」なるものが世に登場したとき、「ET」の「I wanna go home」は好きでも、「IT」なんかに興味はない。それだったら、「CT(communication technology)」の方がもっと大切だよと、ある宣伝会議で言っていたこと。
ともあれ、ようやく理解できてきたことは、マイクロチップの製造は、エンジニアリングの驚異的な偉業だということ。そして、そのチップのサイズはわずか数十億分の1mにまで縮小され、新しい設計によってより高い効率と計算能力を引き出せるようになるということ。それから、半導体には、プロセス幅が微細化すればするほど処理速度が上がってゆくというインテル創業者ゴードン・ムーアの「ムーアの法則」なるものがあるということ。
その一方、最先端チップ製造用EUV露光装置に使用されている波長が13.5ナノメートルだというのに、どうしてそれ以下のチップを製造することができるのか?ということは、いまだ理解できないまま。
さて、どこまでもアヤシい「TSMC」、4月6日、「先端半導体の生産能力を強化するため今後3年で1000億ドル(約11兆円)を投じる計画」を発表。
そして、「これまで2021年は最大280億ドルの設備投資を計画」とも発表。
何でも、過去1年以上にわたり100%を上回る稼働率で半導体受託製造をしてきたが、供給が需要に追いつかない。
そこで、数千人の新たな従業員を雇用し、複数の新施設を建設する。
また、来年初めからウエハー価格の値引きを1年間一時停止すると表明。
も
「アップル」など電子機器大手、「クアルコム」、「エヌビディア」、「AMD(アドバンスト・マイクロ・デバイシズ)」など半導体大手、それに他の半導体設計会社からの製造依頼を一手に受注.してきたので、アリゾナ州に新工場を建設して、量産する半導体を、電子機器、スマートフォン、スマート冷蔵庫、コネクテッドカー部品として使用してもらえるようにするとも発表。
ただ、「TSMC」は、USAに奇妙な要求をする。
「アリゾナでは、人件費は3割増、建設費は6倍」になると試算し、USAに補助金を要求してきたというのである。
もちろん、それに、「誰のおかげで儲かっているんだ!!! 誰が補助金を出す!」とUSA議会はブチ切れ。
それだけじゃない。
「TSMC」が提案してきた新工場は、スマホやPC用「最先端チップ前工程工場」で、自動車産業に貢献しないというのである。
どうだろう?
どこかUSAを愚弄しているのでは?
どうあれ、これで、「ファーウェイ」が、この半導体不足のなか、「TSMC」があるから大丈夫と豪語する理由もわかるのでは?
ちなみに、「サムソン」は、テキサス州とニューヨーク州に新工場(?)を造るとか。
ここで、「ファーウェイ」にちょっと触れておきたい。
「ファーウェイ」5G/「エリクソン(スウェーデン)」4G/「ノキア(フィンランド)」3.5G/「クアルコム(USA)」1.5G/「サムソン」1.4G/「ZTE(中興通訊)」1.3G/「LG」0.8G/「NTT」0.6G。
何しろ、昨年140以上の5Gネットワークが世界で展開され、3億3000万人以上の5Gユーザーを得たというのだから、「5G戦争」では、完全勝利。
昨年の実績でも、スマートフォン販売台数が減少しただけで、収益は、3.8%増8914億元、純利益は、3.2%増646億元。
そして、昨年の研究開発支出は、総収益の15.9%の1418.9億元。
それでも、5Gに関する既存の必須特許保有数では、なぜか世界4位。
ただし、将来の特許につながる技術提案の数はトップ。
と、と、ところが、すでに少し触れたように、5G用RFチップのハイエンド半導体チップの在庫がなくなり、5G基地局の出荷がかなり困難になっているというのである。
そのために、「保有する5Gの必須特許から、5G対応スマートフォン1台当たり2.5ドル(約270円)を上限とする特許使用料を世界のあらゆるメーカーから徴収する」と宣言したというから、驚かないか?
そして、この技術を利用する自動車や家電などについても、使用料の基準を整備していくというのだから、ど、ど、どうしたの?と訊きたくならないか?
それどころか、先進情報処理技術への依存がより少ない事業に投資先を替えたというから、ビックリしないか?
どうだろう?
日米から盗むかパクらなきゃ何もできないということなのでは?
China which couldn't innovate without stealing everything, is just not afraid more than necessary if it doesn't steal anything(何もかもを盗まなければいかなる技術革新もできない中国を、何も盗ませなければ必要以上に恐れることはない)!
To be continued...
