恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
If the USA-Japan relationship must be a romantic relationship between an innocent local school girl and a pretentious urban bachelor, the USA-China relationship must be a marital relationship between a mature couple in a state of malaise who cannot part because of money(日米関係が、純真無垢なローカルスクールガールと気取ったアーバンバチェラーとの恋愛関係だとしたら、米中関係は、金のために別れることもできない倦怠期の熟年カップルの夫婦関係)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊、このフェイク「気候危機説」は、UKが、EUとともに、陰で米中の了解の元に、HV(ハイブリッド車)やEV(エレクトリック・ビークル車)で日本車に敵わないことから、EV業界で一気に形勢逆転を狙って企てた陰謀に他ならないと断定している。
すなわち、CO2排出規制に対応し合うことを表向きに、EV化先行によって日本に圧倒されてしまっている世界の自動車業界、その中での一発逆転を狙った米中欧合同謀議の正体が、欺瞞だらけの「『地球温暖化』による『気候危機説』」なのである。
というのも、EVは、ガソリン車に比べ、あきらかに部品が少なく構造も極めて簡素。
それゆえ、自動車業界を圧倒している日本の車作りでのアドバンテージである「強度的信頼性」や「高燃費性」が意味をなさないのである。
それを裏づけるのが、2023年、世界的に導入が予定されているという「国境調整措置(?)」。
つまり、原材料の調達から、車両製造、廃棄までのトータルなCO2排出量の多い国から自動車を含む物資を輸入する際、国境で関税をかけることができるということで、原発停止以降、エネルギー政策を液化天然ガスと石炭に頼っている日本が圧倒的に不利になることは、明白。
ということは、フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」は、経済活動、特に自動車製造やエネルギー問題と表裏一体で、そのCO2排出削減をめぐる国際交渉は、経済競争力や安全保障に直結する覇権争奪戦そのもの。
そう、CO2削減の数値目標は、ガチガチ、バリバリの国同士の命懸けの1つの「経済戦争」。
と同時に、自国が間違いなく小判ザクザクの巨大マーケットである黒社会国家中国とどれだけベタベタの関係になれるかの「中国争奪戦」。
それはそうだと思わないか?
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に準じた、将来の活路は、太陽光や風力の再生可能エネルギー導入による「脱炭素化社会」の実現。
そうなると、絶対的に不可欠になるのは、太陽光発電のためのソーラーパネルやローターなどの風力発電機、そして、EV用バッテリー電池などの生産は、ほぼ中国の独壇場。
そのせいで、中国は、せっせとCO2に励まざるをえない先進国が創り上げている「脱炭素化市場」をほぼ席巻。
EVだって、すでに一人勝ち。
「上海汽車集団」とUSAの「GM」の合弁会社「上汽通用五菱汽車」の超小型EV「宏光ミニEV」などは、な、な、なんと1台2万8800元(約48万円)で、購入者の6割以上が女性。
また、上海モーターショーに展示した「宏光ミニEV」の特別仕様車「マカロン」は、3万7600元(約63万円)で、発売開始から10日で4万5000台を受注したとか。
さらに、上海モーターショーでは、「宏光ミニEV」をベースにしたオープンカー「宏光ミニEV CABRIO」も発表したというから、破竹の勢い。
ともあれ、「宏光ミニEV」は発売から2ヵ月月後の昨年9月にトップに躍り出て以来、6ヵ月連続でUSAの「テスラ」の「モデル3」を抜いて首位で、累計販売台数は27万台を突破したというから、ハンパじゃない。
ちなみに、魂を売り渡した売国奴企業トヨタは、EV大手「BYD(比亜迪)」と共同開発による中国専用モデルを計画しているとか。
どうだろう?
結局、「『地球温暖化』による『気候危機説』」なるフェイクは、なぜか先進国扱いをされない、イヤ、欧米が先進国扱いをしない893国家中国を潤すためのものと言っても過言ではないのでは?
それなのに、外交音痴のうえ世界に対するリアリティのある認識の欠如する我が日本は、マンマとジョー・バイデンの口車に乗って、USAが主催した「気候変動サミット」で、よせばイイのに首相になりたがってしまった三白眼オトコが、「2030年に温室効果ガスを2013年比で46%を削減することを目指し、さらに50%の高みに向けて挑戦を続ける」と吹いてしまうお粗末。
そう、達成する気持ちなどサラサラない「ジョー」が、「削減目標を50～52%」と大ウソをついただけなのに、バカ息子の就職のことしか考えたことのない「ヨシ」が、それに合わせて、無様にすり寄ってしまうもっともなさ。
まあ、昨年10月、「2050年までの温室効果ガス排出実質ゼロ」を宣言してしまうテイタラクなのだから、それも当然なのかも。
その結果、お金がどこからか湧いてくるかのように思い込んでいる我が日本政府は、1%のCO2削減のために太陽光発電で毎年1兆円のコストで計算しても、26%から46%に目標を上げたのだから、単純に毎年20兆円を払うハメになってしまったというから、ただただ情けないやら、呆れるやら…。
本当に我が日本には、日本人としての本物の矜恃を持った本物の政治家はもうどこにもいないのか?
What happens to the money of the two founding foundations when you hear that Bill Gates is divorced? The USA-China relationship is just like Mr. and Mrs. Bill Gates(ビル・ゲイツが離婚すると聞いて誰もが気になるのは、2人の創設している財団の金がどうなるかなのでは? まさしく米中関係は、ビル・ゲイツ夫妻のようなもの)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊、このフェイク「気候危機説」は、UKが、EUとともに、陰で米中の了解の元に、HV(ハイブリッド車)やEV(エレクトリック・ビークル車)で日本車に敵わないことから、EV業界で一気に形勢逆転を狙って企てた陰謀に他ならないと断定している。
すなわち、CO2排出規制に対応し合うことを表向きに、EV化先行によって日本に圧倒されてしまっている世界の自動車業界、その中での一発逆転を狙った米中欧合同謀議の正体が、欺瞞だらけの「『地球温暖化』による『気候危機説』」なのである。
というのも、EVは、ガソリン車に比べ、あきらかに部品が少なく構造も極めて簡素。
それゆえ、自動車業界を圧倒している日本の車作りでのアドバンテージである「強度的信頼性」や「高燃費性」が意味をなさないのである。
それを裏づけるのが、2023年、世界的に導入が予定されているという「国境調整措置(?)」。
つまり、原材料の調達から、車両製造、廃棄までのトータルなCO2排出量の多い国から自動車を含む物資を輸入する際、国境で関税をかけることができるということで、原発停止以降、エネルギー政策を液化天然ガスと石炭に頼っている日本が圧倒的に不利になることは、明白。
ということは、フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」は、経済活動、特に自動車製造やエネルギー問題と表裏一体で、そのCO2排出削減をめぐる国際交渉は、経済競争力や安全保障に直結する覇権争奪戦そのもの。
そう、CO2削減の数値目標は、ガチガチ、バリバリの国同士の命懸けの1つの「経済戦争」。
と同時に、自国が間違いなく小判ザクザクの巨大マーケットである黒社会国家中国とどれだけベタベタの関係になれるかの「中国争奪戦」。
それはそうだと思わないか?
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に準じた、将来の活路は、太陽光や風力の再生可能エネルギー導入による「脱炭素化社会」の実現。
そうなると、絶対的に不可欠になるのは、太陽光発電のためのソーラーパネルやローターなどの風力発電機、そして、EV用バッテリー電池などの生産は、ほぼ中国の独壇場。
そのせいで、中国は、せっせとCO2に励まざるをえない先進国が創り上げている「脱炭素化市場」をほぼ席巻。
EVだって、すでに一人勝ち。
「上海汽車集団」とUSAの「GM」の合弁会社「上汽通用五菱汽車」の超小型EV「宏光ミニEV」などは、な、な、なんと1台2万8800元(約48万円)で、購入者の6割以上が女性。
また、上海モーターショーに展示した「宏光ミニEV」の特別仕様車「マカロン」は、3万7600元(約63万円)で、発売開始から10日で4万5000台を受注したとか。
さらに、上海モーターショーでは、「宏光ミニEV」をベースにしたオープンカー「宏光ミニEV CABRIO」も発表したというから、破竹の勢い。
ともあれ、「宏光ミニEV」は発売から2ヵ月月後の昨年9月にトップに躍り出て以来、6ヵ月連続でUSAの「テスラ」の「モデル3」を抜いて首位で、累計販売台数は27万台を突破したというから、ハンパじゃない。
ちなみに、魂を売り渡した売国奴企業トヨタは、EV大手「BYD(比亜迪)」と共同開発による中国専用モデルを計画しているとか。
どうだろう?
結局、「『地球温暖化』による『気候危機説』」なるフェイクは、なぜか先進国扱いをされない、イヤ、欧米が先進国扱いをしない893国家中国を潤すためのものと言っても過言ではないのでは?
それなのに、外交音痴のうえ世界に対するリアリティのある認識の欠如する我が日本は、マンマとジョー・バイデンの口車に乗って、USAが主催した「気候変動サミット」で、よせばイイのに首相になりたがってしまった三白眼オトコが、「2030年に温室効果ガスを2013年比で46%を削減することを目指し、さらに50%の高みに向けて挑戦を続ける」と吹いてしまうお粗末。
そう、達成する気持ちなどサラサラない「ジョー」が、「削減目標を50～52%」と大ウソをついただけなのに、バカ息子の就職のことしか考えたことのない「ヨシ」が、それに合わせて、無様にすり寄ってしまうもっともなさ。
まあ、昨年10月、「2050年までの温室効果ガス排出実質ゼロ」を宣言してしまうテイタラクなのだから、それも当然なのかも。
その結果、お金がどこからか湧いてくるかのように思い込んでいる我が日本政府は、1%のCO2削減のために太陽光発電で毎年1兆円のコストで計算しても、26%から46%に目標を上げたのだから、単純に毎年20兆円を払うハメになってしまったというから、ただただ情けないやら、呆れるやら…。
本当に我が日本には、日本人としての本物の矜恃を持った本物の政治家はもうどこにもいないのか?
What happens to the money of the two founding foundations when you hear that Bill Gates is divorced? The USA-China relationship is just like Mr. and Mrs. Bill Gates(ビル・ゲイツが離婚すると聞いて誰もが気になるのは、2人の創設している財団の金がどうなるかなのでは? まさしく米中関係は、ビル・ゲイツ夫妻のようなもの)!
To be continued...
