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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Why should Japan dream of rising economic growth and expand overseas? It must be because, as such, it continues to issue deficit-financing bonds and socialist nations continue to provide deep blue national assistance(なぜ我が日本は右肩上がりの経済成長を夢見て海外に進出しなければならないのか? それは、そうみなして、相変わらず赤字国債を発行し社会主義国家も真っ青な国民扶助をし続けているから)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?

○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき

東仙坊、日本は、日本人らしい矜恃を持って、どこまでも独立独歩、必要以上に他の国に頼ることなく、それこそ国際社会に積極的に関わることもなく、極東の小さな自由民主主義独立国家の島国として、淡々と存在してゆくべきだと確信している。
そのためにも、とりわけ、金のためなら平気で大ウソをつく米中両国に、そして、その本当の米中関係に目を光らせるべきだとも確信している。
となると、経済をむやみに成長させるために世界のマーケットに手を出して行こうとしている我が日本政府は、ナンセンスの極み。
特に、外務省のセンスなき発想は、噴飯もの。
では、この世界の中で、我が日本は、どう生きるべきなのか?
人を思いやり、わび・さびを極め、人生の儚さやもののあわれを鋭敏に感じ取ることのできる我々日本人は、そこそこの暮らしの中で、とにかく心穏やかに、日々を少しでも美しき生きようと心がければイイだけ。
そして、世界中が評価する伝統的な「匠の技」を何よりもさらに磨き上げ、一人の人間としてより美しく勁く生きるために、その世界に誇るハイテクを活用すればイイだけ。
それから、そのハイテクを盗まれたりパクられたりされないように目いっぱい努力すればイイだけ。
その典型的な実例が、これ。
4月26日、「NTT」と「富士通」は、「次世代の実用段階に入った通信技術6Gを共同開発するため、戦略的業務提携に合意」と発表。
何でも、「NTT」が子会社を通じ、富士通子会社半導体設計「富士通アドバンストテクノロジ」に約67%を出資し、「NTT」が2030年代に実用化を目指す、少ない電力で大容量のデータを伝送できる最先端技術「IOWN(アイオン)」を共同研究するとか。
実は、これは画期的な開発。
本来、データ通信が膨大になると基地局を増設し、通信にかかる消費電力も大幅に増やさなければならなくなる。
それに対し、この「アイオン」は、現在使われている電気信号に代わる、より効率的な光信号を活用する通信技術を活用し、情報の通信量を百倍以上にする一方で、消費電力を百分の1以下にできるという優れもの。
「富士通」がスーパーコンピューターの開発で培った情報処理や半導体製造のノウハウを生かし、2022年度中にも次世代通信につながる電子部品も商用化する計画だとか。
そのために、「NTT」は、昨年6月、「NEC」との資本業務提携をしただけでなく、「インテル」や「マイクロソフト」などとも協力関係を構築しているというから、かなり期待大。
「レアアース磁石」に加工する複雑なプロセスの約90%を中国が担っているからとその世話にならず、ぜひ別の方法で開発してほしいものでは?
ともあれ、我々は淡々と我が国のハイテクをさらなる高みに上げながら、米中の動向に目を向け続けることが肝心…。
◇崩壊しかけている我が日本の宗主国で世界一の悪徳警察国家USAでは、あれだけ「Black Lives Matter」をやっていた人種差別反対のBlackピープルたちによるアジア人へのヘイト・バイオレンス事件が頻発。
やはり自らの大ウソがバレてしまう蛮行と言えるのでは?
◇4月30日、「ニューヨーク・タイムズ」の複数の従業員が、中国共産党系の「チャイナデーリー」で働いた経歴があることが明らかになりったとか。
なかでも、「ニューヨーク・タイムズ」撮影監督ジョナ・ケセルは、平然と「中国共産党のために働くことはそれなりのメリットがある(???)」とまでtwitter。
そして、判明したことは、「ニューヨーク・タイムズ」が、中国共産党から数百万ドルの寄付を受けているということ。
また、「チャイナデーリー」が、過去4年間で、「ニューヨーク・タイムズ」、「ワシントン・ポスト」、「ウォールストリート・ジャーナル」などに、 1900万ドルの広告費や印刷費を払っているということ。
どうだろう?
これで、東仙坊、再三再四指摘してきたとおり、USAのメインストリームメディアどもが、すでに完全に中国に金で籠絡された親中派、「チャイナゲート」だということが、明白になったのでは?
◇傍若無人に世界は自分たちのモノと我が物顔で闊歩する893国家中国、盗み取ったハイテクで「宇宙強国」を標榜し自国の宇宙ステーション建設のために、4月29日、打ち上げた全長約54mの大型ロケット「長征5号B」。
ところが、最初から回収のためのハイテクがないばかりか、コントロール不能になって、大気圏に再突入することになったと、5月4日、USA国防総省が発表。
何でも、通常、人工衛星の残骸などは地表に到達する前に燃え尽きるのだが、この巨大宇宙ゴミ、大きすぎて残骸が地表に落下する恐れがあるというのだから、呆れないか?
なぜか我が国が過大評価する中国のテクノロジーなど、この程度のレベルなのでは?
5月8日、NASAビル・ネルソン局長、「宇宙を利用する国家は地上の人々や財産へのリスクを最小限にし、運用を最大限、透明にしなければならない。中国が宇宙ゴミに関し責任を果たしていないのは明らかだ」と批判。
ともあれ、中央アジア、ニュージーランド周辺、インド南方、ポルトガル沖、ギリシャ周辺の地中海などと次々と落下地点が変った後、
5月9日午前10時24分(日本時間午前11時24分)に、サウジアラビア上空大気圏に再突入。
中国有人宇宙プロジェクト弁公室が、「落下地点は、北緯2.65度、東経72.47度、モルディブ近くのインド洋。大部分の部品は大気圏への再突入の過程で燃え尽きた」と発表。
USA宇宙軍も、「残骸がUSA東部時間5月8日午後10時15分(日本時間5月9日午前11時15分)ごろ、アラビア半島上空で大気圏に再突入し、モルディブ近くのインド洋に落下」と発表。
どうだろう?
中国は論外だとしても、宗主国のUSAだって、今、我々日本人が頼り切れるような状況ではないのでは?

If we don't stolen, be squeezed, or sell Japan's outstanding hi-tech, should we be able to live beautifully and calmly in this quiet island nation(我々日本の傑出したハイテクを盗まれたりパクられたり安売りしたりしなければ、我々はこの静かな島国で美しく穏やかにそこそこ生きていられるはずなのでは)?

To be continued...



















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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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