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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Even though the relationship with Japan has become so serious due to the Senkaku Islands issue, I finally realized the true aim of China to announce full support for the Tokyo Olympic and Paralympic Games(これだけ尖閣問題で我が国との関係がシリアスな状況になっているのに、中国が、東京オリンピック・パラリンピック大会全面支援を表明する本当の狙いが、ようやくわかった)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

東仙坊、もはやおバカ政府よりも何が何でも東京オリンピック・パラリンピック大会を開催させたいとメズラシク一致団結した我が国のおバカメインストリームメディアどもの醜態に、思わず反吐が出そう。
確かに、スポンサーあってのマスメディア、金の困りで瀕死状態のマスメディア、理由なき上から目線のマスメディア、このせっかく世界的バカ祭りがなくなったら街の居酒屋よりも真っ青なマスメディアということぐらいは多少理解してしてあげたいが、まるでトランプ攻撃一色だったUSAの「チャイナゲート」メインストリームメディアどものようで、あまりにも恥知らずなのでは?
それで、どうしてもご質問してみたいことが、いくつか。
仮に、6月9日現在で、新規感染者数2242人、死者96人、6月8日時点で重症者1055人、空港検疫での感染者18人のように連日発表し、前週の同曜日よりも減少したというように発表されているが、我が国の数字は、単純明快にその日の数字を出しているワケではないのでは?
つまり、何の比較にもならない愚を連日ずっと犯しているだけなのでは?
そして、いつも気になるのは、いまだに空港検疫で18人も確認されている事実をどう捉えていらっしゃるのか?
また、これだけマスクを着用し三密を守っている日本で、今なお2000人以上の感染者出ている事実をどう捉えていらっしゃるのか?
それ以上に、不可解なのは、連日死者が約100人前後も出ているのに、なぜ重症者が前日より2人減ったとか3人減ったとかおっしゃられるのか?
つまり、不運にも(?)亡くなられる方々は、重症化しないうちにお亡くなりなっているの?
それとも、重症者の中で亡くなった方々を埋めるカタチで重症者が増えているということ?
一体どっち?
それより何より、ほんの少しのジャーナリズム賭しての気概や沽券をお持ちなら、ブラック死霊の傀儡でしかない箸にも棒にもかからない心身ともに「オリンピック・バカ」の東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会会長が、BBCのインタビューに、「オリンピック・パラリンピック大会を100%開催する」と答えたことを追及しないの?
それだけじゃない。
かつての柔道での栄光などかなぐり捨てただの金満家に化したみっともないオトコのJOC会長山下泰裕の情けない日本柔道連盟会長としての不祥事をなぜ糾弾しないの?
また、6月7日午前9時20分ごろ、JOC経理部長森谷靖(52歳)なる方が、なぜか都営浅草線中延駅で飛び込み自殺をする痛ましい事故が発生したのに、当初、「事実を確認できない」としていたJOC。
それに対し、醜い顔になってしまったJOC会長、「連絡は入っています。ご遺族が確認した、と。確認するまでは、ご遺族は信じたくないということで、周りには一切連絡していなかったようです。6月7日の深夜になって一報が入った。申し訳ないけど、まだ細かい事実関係が確認できていない。これ以上はコメントできない。勘弁してください。それから、役員でもないのに実名で報道されていた(?)。ご遺族のお気持ちを考えるとね」とのたまわっていたが、その背景にありそうな不明瞭な裏金や補助金の不正使途などを探るのもジャーナリズムのお仕事なのでは?
まだある。
シブシブ辞任したブラック死霊の後まるでブラック死霊のごとくに東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会を牛耳っているその事務局長の「ノーパンしゃぶしゃぶ問題で大蔵省事務次官をクビになったオトコ、武藤敏郎が、なぜブラック死霊とともに辞任しなかったのか?
一体どこの誰が何のためにコヤツを東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会事務局長にさせたのか?をどうして全く糾弾しないのか?
どちらにしても、我が国のおバカメインストリームメディアどもの露骨な怠慢ぶり、テイタラクを観ていると、コヤツら、USAのメインストリームメディアども同様、とっくに中国のために働いているのでは?と疑いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
そう思い起こさせてくれたのが、6月8日の「ウォールストリート・ジャーナル」の「東京五輪を中止できるのは誰か?」という記事。
IOC最古参のカナダのディック・パウンド委員が、『日本の首相が中止を要請しても大会は開催される』と述べたが、日本政府が主導して、立法措置や入国規制を取ることで五輪を中止や延期にすることは十分に可能だ。確かに、契約上、東京五輪を中止できるのはIOCだけだが、日本政府も中止や延期の世論が強ければその方向に動くことができる。東京五輪は、『中共ウィルス』感染症の影響で中止か再延期されない限り、7月23日に開幕する。それを決めるのは日本だが、USAは同盟国の日本のために、もっと多くの支援を提供できる。USA国務省は、5月24日、渡航警戒レベルの情報を更新し、USA人の日本への渡航に関し、日本での感染状況を理由に『中止勧告』を発令した。この勧告の実際上の影響はそれほど大きくないが、日本が東京五輪に向け何万人ものアスリートと関係者を迎え入れ始める中で、間違ったメッセージを送ることになる。東京と他の幾つかの道府県は現在、緊急事態宣言下にあり、一部の病院は深刻な状況に直面している。しかし、人口1億2500万の日本の『中共ウィルス』による累計死者数は1万3000人に届いていない。先週の1日当たりの平均死者数は109人、平均新規感染者数は5000人弱。日本は欧米よりもうまくパンデミックを乗り切っているが、ワクチン接種で後れを取っている。これは、65歳以上が人口の29%以上を占める日本では危険だ。5月24日の時点で、少なくとも1回の接種を受けた人の割合はわずか5.2%、2回の接種を終えた人の割合は2.3%にとどまる。多くの日本人は、今、国境を開くことが、さらなる変異株の流入につながることを危惧している。旭日新聞が今月行った調査によると、およそ83%の日本人は五輪の中止ないし再延期を望んでいる。日本の菅義偉首相は、五輪の開催と高齢者のワクチン接種を7月末までに終わらせることを約束している。首相の支持率は辛うじて30%を超える程度にまで落ち込んでいる。ジョー・バイデンと菅義偉が4月に出した共同声明は、『ジョー・バイデン大統領は、今夏に安心で安全な五輪とパラリンピックを開催するための菅義偉首相の取り組みを支持する』と宣言していた。ジョー・バイデンが本気なら、渡航中止勧告の撤回がよい出発点になる可能性がある。しかし、ホワイトハウスは、ワクチンの供給と配布でも日本に緊急の支援を申し出るべきだろう。ホワイトハウスは、今年、インドへの支援申し出で出遅れた。日本政府への支援は、USA自体の利益にとって行う価値のあるものだ。しかし、中国が来年の北京冬季五輪の主催国であるという事実を思い起こすことも重要だ。独裁主義諸国は自国の政治モデルを顕示する場として五輪を利用する。東京五輪の失敗は中国政府にとって、プロパガンダ上の大勝利となるだろう。昨年の大会延期決定は残念だったが、世界が依然として新型コロナの正体解明に努めていた段階で、ワクチン配布が何ヵ月も先の見込みだった状態では避けられないものだった。五輪を今回開催すれば、1年以上に及んだロックダウンを経て世界が再び動き出したという重要なメッセージを送ることになるだろう」
ちなみに、USA国務省は、この記事が掲載された直後に、日本への渡航警戒レベルを4段階のうち最も高い「レベル4(渡航の中止)」から、2番目に高い「レベル3(渡航の再検討)」に引き下げてくれている。

If the “Tokyo Olympic and Paralympic Games” are held and the world's attention is drawn to it, the problem that China is the birthplace of this great pandemic will be alleviated. And if the infectious disease control of the “Tokyo Olympic and Paralympic Games” fails and is criticized by the world, Japan could be ridiculed by succeeding in managing the power of the Beijing Olympics. Certainly, that's what China is likely to think of(「東京オリンピック・パラリンピック大会」が開催され世界の注目がそれに集まれば中国がこの大パンデミックの発祥地であるという問題が少し薄れる。そして、「東京オリンピック・パラリンピック大会」の感染症対策に失敗し世界から非難されれば、北京五輪を得意の強権管理で成功し日本を嘲笑できる。確かに、中国が考えそうなこと)!

To be continued...



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人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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