恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Ordinary Japanese! Do you know that the “infinite hell of debt expansion due to the issuance of deficit-financing bonds” that must be worrisome to us now begins with the 1964 Tokyo Olympics(普通の日本人たちよ! 今、私たちを心配させている「赤字国債発行による債務拡大の無間地獄」が1964東京オリンピック開催が発端に始まっているということを知っているか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
1964東京オリンピックが成功したかどうか?
「安心・安全」のことなど全く歯牙にもかけていない我が国のボクネンジン首相が、「私が責任を持って、この世界的『中共ウィルス』の大パンデミック禍のなかで『安心・安全な五輪』を遂行し、我が国の底力を世界に示す」と豪語しているごとく、「戦後の我が国の復活」を世界に示すことができたのか?
そのうえ、2013年、ピンボケ日本経済新聞が、「アジア初だった1964年東京五輪大会 高度成長の礎築く」と大喧伝したように、高度成長の礎だったのか?
確かに、おバカ我が政府が、ウハウハほくそ笑みながらしながら断行した自分たちの懐が潤う公共事業やインフラ整備を大々的に敢行できたが、高度成長の礎にはならなかったのでは?
それどころか、五輪に費やした膨大な費用のせいで、翌年度から戦後初めての赤字国債を発行するハメになったのでは?
そして、それ以来、狡猾に私腹肥やしのためにしか働かないおバカ政治屋どもに味を占めさせ、い、い、今の今にいたるまで、赤字国債を発行し続けての債務残高の元凶になったとさえ言えるのでは?
そう、大いなる浪費は、クソッタレ政治屋どもや官僚どもの「蜜の元」。
その意味では、五輪開催こそが高度成長にブレーキをかけたとも言えるのでは?
ついでに、戦後の高度成長は基本的要因は、誰がどう言おうと、戦後の「人口増」。
戦後、我が国の人口は、まさに右肩上りで増え続け、1967年、1億人を突破し、それとともに、GDPもドイツを抜いて世界2位。
そう、ある程度の経済規模になった国のGDPは、人口の大きさに比例するもの。
事実、G7のGDPランキングを見れば、人口3億2000万人のUSA、人口1億2000万人の日本、8300万人のドイツと人口にピッタリ比例。
ついでに、世界一の人口14億5000万人の中国が、近いうちにGDP世界一になるのも当たり前。
ともあれ、1964東京オリンピックが成功したか、しなかったかを計る興味深いデータがある。
◇1967年、「日本放送協会放送世論調査所?」が、1964年東京オリンピック終了後(12月12日～19日)に東京都23区を対象に実施した「東京オリンピックにたいする意見と行動調査(事後)」。
◉オリンピックは景気を維持するのに大変役に立ったか? 「YES」31.7%、「NO」59.2%。
◉オリンピックは物価を上昇させたか? 「YES」57.2%、「NO」36.5%。
◉オリンピックは国土の開発と建設を促進させるのに役に立ったか? 「YES」77.3%、「NO」17.7%。
◉オリンピックには大変な費用がかかったので、いろいろな点で国民に負担をかけ犠牲を払わせたか? 「YES」50.3%、「NO」44.9%。
◉オリンピックは成功したか? 「YES」84.6%、「almost YES」15.4%。
どうだろう?
今日、「オリンピック・ムラ」のハイエナやハゲタカどもがうそぶいているほど、1964東京オリンピックが成功したワケではないのでは?
実は、その評価は、1964年の東京五輪の後、世界で初めて開催された「国際スポーツ科学会議」でかなり厳密にされ、辛辣に批判されている。
それを報道したのが、1964年10月6日の読売新聞。
1)「すべての人のスポーツ」というオリンピック憲章の精神が忘れられた過度の選手強化
2)「大衆からすっかり離れてしまっている日本のアマ・スポーツ」
3)「スポーツの過激なナショナリズム化」
どうだろう?
その偏狭で軽佻な姿勢は、以後、ひたすら激化する一方で、「スポーツ・ビジネス」は丸儲けだとばかりに、予算を毎年拡大し続け、何が何でもメダルを取れと膨大な海外練習を含む選手強化費を注ぎ、メダリストに巨額の賞金を渡し、「アマチュア・アスリートのセミプロ化」を推進。
そこに、より金満家集団IOCが根幹的収入源である放送権料upのために「プロフェッショナル・アスリートの参加」を画策し、さらなるコマーシャル化に成功。
そのせいか、好きなスポーツをしてラクに富と名誉が一石二鳥で手に入るとアスリートを目指すヤングが激増。
もっとも、それは、「スポーツ・ビジネス」の限りない美味しさに気づき、「オリンピック・ムラ」に食いついた政治屋どもや官僚どもの小汚い策略の成果でもあった。
そう、何をやっているかさえ全くわからない「スポーツ庁」を、ただの鉄面皮のウソつきでしかない「東京オリンピック・パラリンピック競技大会担当大臣」を創設してまで…。
まだある。
What attracts you to the “money, money, money commercialist festival” that has nothing to do with the current “Olympic Charter” or “Sacred Peace Festival”(今の「オリンピック憲章」や「聖なる平和の祭典」と全く無関係な「金、金、金の商業主義の祭典」のどこに魅力を感じるのか)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
1964東京オリンピックが成功したかどうか?
「安心・安全」のことなど全く歯牙にもかけていない我が国のボクネンジン首相が、「私が責任を持って、この世界的『中共ウィルス』の大パンデミック禍のなかで『安心・安全な五輪』を遂行し、我が国の底力を世界に示す」と豪語しているごとく、「戦後の我が国の復活」を世界に示すことができたのか?
そのうえ、2013年、ピンボケ日本経済新聞が、「アジア初だった1964年東京五輪大会 高度成長の礎築く」と大喧伝したように、高度成長の礎だったのか?
確かに、おバカ我が政府が、ウハウハほくそ笑みながらしながら断行した自分たちの懐が潤う公共事業やインフラ整備を大々的に敢行できたが、高度成長の礎にはならなかったのでは?
それどころか、五輪に費やした膨大な費用のせいで、翌年度から戦後初めての赤字国債を発行するハメになったのでは?
そして、それ以来、狡猾に私腹肥やしのためにしか働かないおバカ政治屋どもに味を占めさせ、い、い、今の今にいたるまで、赤字国債を発行し続けての債務残高の元凶になったとさえ言えるのでは?
そう、大いなる浪費は、クソッタレ政治屋どもや官僚どもの「蜜の元」。
その意味では、五輪開催こそが高度成長にブレーキをかけたとも言えるのでは?
ついでに、戦後の高度成長は基本的要因は、誰がどう言おうと、戦後の「人口増」。
戦後、我が国の人口は、まさに右肩上りで増え続け、1967年、1億人を突破し、それとともに、GDPもドイツを抜いて世界2位。
そう、ある程度の経済規模になった国のGDPは、人口の大きさに比例するもの。
事実、G7のGDPランキングを見れば、人口3億2000万人のUSA、人口1億2000万人の日本、8300万人のドイツと人口にピッタリ比例。
ついでに、世界一の人口14億5000万人の中国が、近いうちにGDP世界一になるのも当たり前。
ともあれ、1964東京オリンピックが成功したか、しなかったかを計る興味深いデータがある。
◇1967年、「日本放送協会放送世論調査所?」が、1964年東京オリンピック終了後(12月12日～19日)に東京都23区を対象に実施した「東京オリンピックにたいする意見と行動調査(事後)」。
◉オリンピックは景気を維持するのに大変役に立ったか? 「YES」31.7%、「NO」59.2%。
◉オリンピックは物価を上昇させたか? 「YES」57.2%、「NO」36.5%。
◉オリンピックは国土の開発と建設を促進させるのに役に立ったか? 「YES」77.3%、「NO」17.7%。
◉オリンピックには大変な費用がかかったので、いろいろな点で国民に負担をかけ犠牲を払わせたか? 「YES」50.3%、「NO」44.9%。
◉オリンピックは成功したか? 「YES」84.6%、「almost YES」15.4%。
どうだろう?
今日、「オリンピック・ムラ」のハイエナやハゲタカどもがうそぶいているほど、1964東京オリンピックが成功したワケではないのでは?
実は、その評価は、1964年の東京五輪の後、世界で初めて開催された「国際スポーツ科学会議」でかなり厳密にされ、辛辣に批判されている。
それを報道したのが、1964年10月6日の読売新聞。
1)「すべての人のスポーツ」というオリンピック憲章の精神が忘れられた過度の選手強化
2)「大衆からすっかり離れてしまっている日本のアマ・スポーツ」
3)「スポーツの過激なナショナリズム化」
どうだろう?
その偏狭で軽佻な姿勢は、以後、ひたすら激化する一方で、「スポーツ・ビジネス」は丸儲けだとばかりに、予算を毎年拡大し続け、何が何でもメダルを取れと膨大な海外練習を含む選手強化費を注ぎ、メダリストに巨額の賞金を渡し、「アマチュア・アスリートのセミプロ化」を推進。
そこに、より金満家集団IOCが根幹的収入源である放送権料upのために「プロフェッショナル・アスリートの参加」を画策し、さらなるコマーシャル化に成功。
そのせいか、好きなスポーツをしてラクに富と名誉が一石二鳥で手に入るとアスリートを目指すヤングが激増。
もっとも、それは、「スポーツ・ビジネス」の限りない美味しさに気づき、「オリンピック・ムラ」に食いついた政治屋どもや官僚どもの小汚い策略の成果でもあった。
そう、何をやっているかさえ全くわからない「スポーツ庁」を、ただの鉄面皮のウソつきでしかない「東京オリンピック・パラリンピック競技大会担当大臣」を創設してまで…。
まだある。
What attracts you to the “money, money, money commercialist festival” that has nothing to do with the current “Olympic Charter” or “Sacred Peace Festival”(今の「オリンピック憲章」や「聖なる平和の祭典」と全く無関係な「金、金、金の商業主義の祭典」のどこに魅力を感じるのか)?
To be continued...
