恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Those who are trying to do anything to destroy the Tokyo Olympic and Paralympic Games have benefited from the budget of more than 3.5 trillion yen, which is the largest in the past Olympics that was already wasted under the name of “compact Games” or are about to receive it(東京オリンピック・パラリンピック大会開催をなし崩し的に何が何でもしようとしているヤツらは、すでに「コンパクト大会」の名で浪費した過去の五輪で最大の3兆5千億円以上の予算の恩恵を受けているか、これから受けようとしている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
「NBCユニバーサル」ジェフ・シェルCEOの傲岸不遜な坊主丸儲け的発言に、さすがのUSAのマスメディアでも、辛辣な批判を展開。
◇ロサンゼルスタイムズ
「NBCの五輪報道はテレビ視聴率でライバル企業に圧勝してきた」
「パンデミックの真っ只中に何千人もの世界のアスリートと日本国内の群衆を集めても安全かどうかという懸念があるにもかかわらず、1年延期となった東京五輪はわずか6週間後に迫っている。医療の専門家は、五輪開催によってコロナの感染者数が再び急増した場合や、ウィルスの変種に対応できない可能性があると警告している。先月の時点で、日本国民のワクチンの接種は約2%だけで、世論調査では80%以上が夏季大会を中止するか、再び延期することを望むと答えている。そういう論争にもかかわらずCEOは開催に自信を示した。『NBCユニバーサル』にとって五輪は、TVネットワークと大規模な金儲けのイベントとして重要な瞬間なのだ」
「東京五輪が開かれるかって? NBCがアテにしているよ」
企業メディアリポーターのメグ・ジェームズが、NBCトップの傍若無人の発言を厳しく報道。
「6週間後、パンデミックの真っただ中に、何万人もの選手や群衆を集めるイベントが東京で行われる。日本国民の多くが医療体制の崩壊を心配している。医療の専門家も、ウィルスの新しい変異体が混合して世界に拡散するかもしれないと警告している。しかし、NBCはそれにバンキング・オンしている。そう、アテにしている。カネ儲けの機会を1年も待たされたのだ、と」
◇CBS
「東京五輪が中止? それはありそうにない。これが理由だ」
◉マサチューセッツ州スミス大学でスポーツビジネス分析専門とする経済学者のアンドリュー・ジンバリスト、「開催中止のための保険があるが、基本的に、おおよそ50億ドル(約5500億円)になると考えられる。中止になれば、2年ごとに五輪を開催することを主要業務とするIOCの存在自体を脅かすことに繋がる。日本は、これまで過去の五輪で最高額となる350億ドル(約3兆8500億円)を投入していて、それを投げだすことは難しい。300億ドル(約3兆3000億円)、350億ドル(約3兆8500億円)を費やして、パッと五輪が消えてしまうことはとても決まりが悪い。開催都市契約は、結果について都市側に責任を負わせながら、五輪開催による利益をIOCに提供する一方的なものとなっている。一方で、東京大会が中止となった場合、スイスの裁判所で『IOC対日本』の訴訟が起こればイメージが悪化する可能性があることから、例えば、新型コロナの感染拡大の再発で、日本が中止を余儀なくされた場合、IOCが法的措置に持ち込む可能性は限りなく低いだろう」
◉スポーツ法専門家のオーストラリアのメルボルン大学教授ジャック・アンダーソン、「困難を抱えた東京五輪が、将来大会を主催する各都市に対して、事業面、財政面、法的負担などの問題を熟考させるような影響を与え続けていくことになることに疑いはない。IOCの運命も同じでローザンヌに本拠を置く組織だけでなく、スポーツ界全体に広範囲な影響を及ぼしかねない」
これらの有識者の意見を引用するカタチで、「すでに投じられている巨額の財政責務とIOCの強大な影響力を考えると、新型コロナの悪化状況を度外視して、計画通りに五輪を進めることは事実上、もう疑う余地はない」と結論。
「五輪批評家たちが、『すでに大会を中止するには遅すぎる』と語っているなかで、日本は、五輪が最高のものとなることを期待し、一方で最悪のことにも備えている。国民の安全、安心を無視して東京五輪開催に突き進む動きを止められないのであれば、無観客開催を含め、感染拡大をできる限り抑える施策に期待するしか手はないのかもしれない。東京五輪では、世界200の国・地域から8万5000人が選手や関係者で入ってくる。どんな変異ウィルスが持ち込まれるかわかったものではない」
ついでに、東仙坊、個人的に「チャイナゲート」王国のようで大嫌いな「ニューヨーク・タイムズ」の報道も。
6月2日、「日本で感染が収まらずワクチン接種も滞る中で東京五輪を開催するのは最悪のタイミングで、日本と世界にとって『一大感染イベント』になる可能性がある」
「このままの五輪でいいのか?」
「人権問題絡みでボイコットの動きがある北京冬季五輪を含め五輪のあり方を再考すべきときがきている。東京五輪は当初予算を大きくオーバーし、国民の多くは大会の延期か中止を求めている。また、現在の五輪は、ドーピング、贈収賄、選手への虐待などでスキャンダルまみれだ。開催都市の住民強制移転を例に五輪はホスト都市の貧しい労働者に苦しみをもたらした。、今の五輪にコストを上回る利益があるのか? 抜本的な五輪改革案として、人権を軽視する国での開催を中止すること、選手の発言権の拡大、1ヵ所での開催ではなく、各競技を3週間以内に世界各地で実施することなどを提案したい」
どうだろう?
いまだに「オリンピックが世界を一つにする平和の祭典」だと時代錯誤の「オリンピック・カルト」である日本国民も、そろそろ世界の真実に目を向けるべきときなのでは?
Do you think that the Olympics and Paralympics would really contribute to world peace when the “Chinese Communist virus” pandemic spreads all over the world and the civil war broke out(これだけ世界中で「中共ウィルス」のパンデミックが拡大し、内戦が勃発しているときに、オリンピック・パラリンピックが本当に世界平和に寄与すると思っているのですか)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
「NBCユニバーサル」ジェフ・シェルCEOの傲岸不遜な坊主丸儲け的発言に、さすがのUSAのマスメディアでも、辛辣な批判を展開。
◇ロサンゼルスタイムズ
「NBCの五輪報道はテレビ視聴率でライバル企業に圧勝してきた」
「パンデミックの真っ只中に何千人もの世界のアスリートと日本国内の群衆を集めても安全かどうかという懸念があるにもかかわらず、1年延期となった東京五輪はわずか6週間後に迫っている。医療の専門家は、五輪開催によってコロナの感染者数が再び急増した場合や、ウィルスの変種に対応できない可能性があると警告している。先月の時点で、日本国民のワクチンの接種は約2%だけで、世論調査では80%以上が夏季大会を中止するか、再び延期することを望むと答えている。そういう論争にもかかわらずCEOは開催に自信を示した。『NBCユニバーサル』にとって五輪は、TVネットワークと大規模な金儲けのイベントとして重要な瞬間なのだ」
「東京五輪が開かれるかって? NBCがアテにしているよ」
企業メディアリポーターのメグ・ジェームズが、NBCトップの傍若無人の発言を厳しく報道。
「6週間後、パンデミックの真っただ中に、何万人もの選手や群衆を集めるイベントが東京で行われる。日本国民の多くが医療体制の崩壊を心配している。医療の専門家も、ウィルスの新しい変異体が混合して世界に拡散するかもしれないと警告している。しかし、NBCはそれにバンキング・オンしている。そう、アテにしている。カネ儲けの機会を1年も待たされたのだ、と」
◇CBS
「東京五輪が中止? それはありそうにない。これが理由だ」
◉マサチューセッツ州スミス大学でスポーツビジネス分析専門とする経済学者のアンドリュー・ジンバリスト、「開催中止のための保険があるが、基本的に、おおよそ50億ドル(約5500億円)になると考えられる。中止になれば、2年ごとに五輪を開催することを主要業務とするIOCの存在自体を脅かすことに繋がる。日本は、これまで過去の五輪で最高額となる350億ドル(約3兆8500億円)を投入していて、それを投げだすことは難しい。300億ドル(約3兆3000億円)、350億ドル(約3兆8500億円)を費やして、パッと五輪が消えてしまうことはとても決まりが悪い。開催都市契約は、結果について都市側に責任を負わせながら、五輪開催による利益をIOCに提供する一方的なものとなっている。一方で、東京大会が中止となった場合、スイスの裁判所で『IOC対日本』の訴訟が起こればイメージが悪化する可能性があることから、例えば、新型コロナの感染拡大の再発で、日本が中止を余儀なくされた場合、IOCが法的措置に持ち込む可能性は限りなく低いだろう」
◉スポーツ法専門家のオーストラリアのメルボルン大学教授ジャック・アンダーソン、「困難を抱えた東京五輪が、将来大会を主催する各都市に対して、事業面、財政面、法的負担などの問題を熟考させるような影響を与え続けていくことになることに疑いはない。IOCの運命も同じでローザンヌに本拠を置く組織だけでなく、スポーツ界全体に広範囲な影響を及ぼしかねない」
これらの有識者の意見を引用するカタチで、「すでに投じられている巨額の財政責務とIOCの強大な影響力を考えると、新型コロナの悪化状況を度外視して、計画通りに五輪を進めることは事実上、もう疑う余地はない」と結論。
「五輪批評家たちが、『すでに大会を中止するには遅すぎる』と語っているなかで、日本は、五輪が最高のものとなることを期待し、一方で最悪のことにも備えている。国民の安全、安心を無視して東京五輪開催に突き進む動きを止められないのであれば、無観客開催を含め、感染拡大をできる限り抑える施策に期待するしか手はないのかもしれない。東京五輪では、世界200の国・地域から8万5000人が選手や関係者で入ってくる。どんな変異ウィルスが持ち込まれるかわかったものではない」
ついでに、東仙坊、個人的に「チャイナゲート」王国のようで大嫌いな「ニューヨーク・タイムズ」の報道も。
6月2日、「日本で感染が収まらずワクチン接種も滞る中で東京五輪を開催するのは最悪のタイミングで、日本と世界にとって『一大感染イベント』になる可能性がある」
「このままの五輪でいいのか?」
「人権問題絡みでボイコットの動きがある北京冬季五輪を含め五輪のあり方を再考すべきときがきている。東京五輪は当初予算を大きくオーバーし、国民の多くは大会の延期か中止を求めている。また、現在の五輪は、ドーピング、贈収賄、選手への虐待などでスキャンダルまみれだ。開催都市の住民強制移転を例に五輪はホスト都市の貧しい労働者に苦しみをもたらした。、今の五輪にコストを上回る利益があるのか? 抜本的な五輪改革案として、人権を軽視する国での開催を中止すること、選手の発言権の拡大、1ヵ所での開催ではなく、各競技を3週間以内に世界各地で実施することなどを提案したい」
どうだろう?
いまだに「オリンピックが世界を一つにする平和の祭典」だと時代錯誤の「オリンピック・カルト」である日本国民も、そろそろ世界の真実に目を向けるべきときなのでは?
Do you think that the Olympics and Paralympics would really contribute to world peace when the “Chinese Communist virus” pandemic spreads all over the world and the civil war broke out(これだけ世界中で「中共ウィルス」のパンデミックが拡大し、内戦が勃発しているときに、オリンピック・パラリンピックが本当に世界平和に寄与すると思っているのですか)?
To be continued...
