恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
No matter how much you pretend to be a dictator and invade other countries, it won't go well if you are ignorant of war. Even if you aim for economic growth with the same dictatorship, it won't go well if you are ignorant of economics(いくら独裁者気取りで他国に侵攻しても、戦争音痴ではウマくゆくはずもナシ。同じ独裁者気取りで経済成長を目論んでも、経済音痴ではウマくゆくはずもナシ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、本来は仲間だったはずの米中が、そのワクチン製造と抗コロナウィルス薬製造で、お互いに大儲けを企んだことから、内輪モメになっていると確信している。
そして、そこから、ハイテク産業を中心に、お互いに経済・貿易戦争に拡大せざるをえなくなってしまっていると踏んでもいる。
それもこれも、習近平の経済音痴、とりわけ、ハイテクと感染症音痴が、中国を人類史上最悪の犯罪国家にしたうえ、そのワクチンと抗コロナウィルス薬競争で惨敗したせい。
1月13日、中国外交部汪文斌報道官は、中国製ワクチンと外国製ワクチンを比較して、中国製ワクチンの効果が芳しくないとする西側マスメディアの報道に対し、「中国製ワクチンは安全で効果的であることが実践によって証明されている。中国は、複数の技術に基づいた『中共ウィルス』製品を同時に開発した唯一の国で、国民の基礎免疫と免疫強化にさまざまな選択肢を提供している。現在、中国では、4種類の技術に基づく13種類の『中共ウィルス』製品の使用が許可されており、ワクチンと医療物資の供給は全体的に十分であり、『受けるべき者はすべて受けられる』というニーズを満たしている。関連研究から、60歳以上の人に対して、中国製不活化ワクチンを3回接種した場合の重症化と死亡に対する予防効果は、『ファイザー』のmRNAワクチンを3回接種した場合の予防効果とほぼ一致していることがわかっている(?)。また、中国製全ウィルス不活化ワクチンは、比較的良好な細胞免疫と免疫記憶を引き出すことができ、発症・重症化・死亡への予防において重要な役割を果たしている。中国は、一貫してワクチンの安全性を最優先しており、中国製ワクチンの安全性は良好で、副反応の報告率は全般的に低い(?)。現在、中国製ワクチンの3回目接種率は92.9%に達し、60歳以上の高齢者の接種率は90%を超えている。また、中国はすでに120以上の国と国際機関に22億回分以上のワクチンを提供している(??)。実践により、中国のワクチンは安全で効果的であることが証明されている。中国は引き続き国際社会と意思疎通と協力を強化し、感染症によりよく対応し、国民の生命と健康をよりよく守っていきたい」と謳っているが、果たして本当にそうなのか?
何しろ、あのアグリーな顔でも明白なように人一倍おバカなプライドだけは強い習近平、黙って負けを認めることなどナシ。
もちろん、世界最悪なウィルス・テロリストとして世界から攻撃されるのは何とか避けたいだろうし、金儲けはしたいし、黒社会国家中国の顔であり続けたいだろうが、決定的におバカな点は、いくら江沢民派や「上海閥」との抗争が激しいからといって、USAとの裏チャンネルまで破壊し続けてしまっていること。
おかげで、USAから表向きの経済・貿易戦争を仕かけられるハメになってしまったことで、自縄自縛。
いくらファイティングポーズを取ったところで、ジャブを放つのが精一杯。
2021年6月2日、「EMS(電子機器製造を請け負うサービス)」(の世界的な大手である台湾「鴻海精密工業グループ」の中国広東省深圳市にある「iPhone」の生産ライン工場敷地内で、不可解な火災が発生。
短時間で鎮火し、生産活動に影響はないというのだが…。
仕返し的ジャブは、それだけでは終らなかった。
昨年10月30日、中国河南省鄭州市にある台湾「鴻海精密工業」のアップル「iPhone」の巨大工場で、「中共ウィルス」感染者が発生するも、職場や従業員宿舎を外部と遮断して封鎖する「バブル方式」の操業を継続。
そうさせておきながら、約約20万人の季節労働者たちに、地元当局は、あえて車両まで手配し、食事の提供や医療体制に不備があることを理由に帰郷させ、生産が低下するように仕向けたとか。
その極めつけは、2つ。
1つ目は、ロックダウンの名を借りて軍を戒厳状態にしてまで上海市で実行した江沢民派一掃の大粛清運動。
食料が手に入らず、飢餓に陥ったり、乳児や幼児を親と強制的に引き離し施設に収容したり、失業したり、自殺する人まで続出。
そのせいで、ペットを惨殺。
その陰で、次から次への江沢民派の中国共産党幹部を左遷。
さすがに、ソヤツらが激怒して、「打倒 中国共産党!!」、「打倒 習近平!!」など叫んだのも当然。
2つ目は、「上海閥」の重鎮である中国最大の投資会社「復星集団」郭広昌会長への脅迫。
「復星集団」側は、「郭広昌会長は司法機関の調査に協力している。郭広昌会長は重大決定には参加でき、営業は正常だ」との声明を発表しているが、すでに脅し落としたの観。
それでも、傘下の「上海復星医薬集団/復星医薬]が、2020年、ドイツのビオンテックに0.7%出資することで合意。
せっかく「ファイザー」と共同開発した「中共ウィルス」mRNAワクチンを中国で1億回分を販売することになったのに、いまだに中国の監督当局は認可を出していないというから、メチャクチャでは?
その代わり、「雲南沃森生物技術」、「蘇州艾博生物科技」、「中国人民解放軍軍事科学院軍事医学研究院」が共同開発しているmRNAワクチンを早期に認可する予定だというのだが、この感染大爆発を一体どうするつもりなのか?
Unfortunate Japanese companies that make money by overestimating China as a market and making money because of the appeasement policy would undoubtedly suffer in the near future(中国をマーケットして工場として過大評価して宥和政策が通じていると金儲けしている情けない日本企業は、間違いなく近いうちに痛い目に遭うに違いない)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、本来は仲間だったはずの米中が、そのワクチン製造と抗コロナウィルス薬製造で、お互いに大儲けを企んだことから、内輪モメになっていると確信している。
そして、そこから、ハイテク産業を中心に、お互いに経済・貿易戦争に拡大せざるをえなくなってしまっていると踏んでもいる。
それもこれも、習近平の経済音痴、とりわけ、ハイテクと感染症音痴が、中国を人類史上最悪の犯罪国家にしたうえ、そのワクチンと抗コロナウィルス薬競争で惨敗したせい。
1月13日、中国外交部汪文斌報道官は、中国製ワクチンと外国製ワクチンを比較して、中国製ワクチンの効果が芳しくないとする西側マスメディアの報道に対し、「中国製ワクチンは安全で効果的であることが実践によって証明されている。中国は、複数の技術に基づいた『中共ウィルス』製品を同時に開発した唯一の国で、国民の基礎免疫と免疫強化にさまざまな選択肢を提供している。現在、中国では、4種類の技術に基づく13種類の『中共ウィルス』製品の使用が許可されており、ワクチンと医療物資の供給は全体的に十分であり、『受けるべき者はすべて受けられる』というニーズを満たしている。関連研究から、60歳以上の人に対して、中国製不活化ワクチンを3回接種した場合の重症化と死亡に対する予防効果は、『ファイザー』のmRNAワクチンを3回接種した場合の予防効果とほぼ一致していることがわかっている(?)。また、中国製全ウィルス不活化ワクチンは、比較的良好な細胞免疫と免疫記憶を引き出すことができ、発症・重症化・死亡への予防において重要な役割を果たしている。中国は、一貫してワクチンの安全性を最優先しており、中国製ワクチンの安全性は良好で、副反応の報告率は全般的に低い(?)。現在、中国製ワクチンの3回目接種率は92.9%に達し、60歳以上の高齢者の接種率は90%を超えている。また、中国はすでに120以上の国と国際機関に22億回分以上のワクチンを提供している(??)。実践により、中国のワクチンは安全で効果的であることが証明されている。中国は引き続き国際社会と意思疎通と協力を強化し、感染症によりよく対応し、国民の生命と健康をよりよく守っていきたい」と謳っているが、果たして本当にそうなのか?
何しろ、あのアグリーな顔でも明白なように人一倍おバカなプライドだけは強い習近平、黙って負けを認めることなどナシ。
もちろん、世界最悪なウィルス・テロリストとして世界から攻撃されるのは何とか避けたいだろうし、金儲けはしたいし、黒社会国家中国の顔であり続けたいだろうが、決定的におバカな点は、いくら江沢民派や「上海閥」との抗争が激しいからといって、USAとの裏チャンネルまで破壊し続けてしまっていること。
おかげで、USAから表向きの経済・貿易戦争を仕かけられるハメになってしまったことで、自縄自縛。
いくらファイティングポーズを取ったところで、ジャブを放つのが精一杯。
2021年6月2日、「EMS(電子機器製造を請け負うサービス)」(の世界的な大手である台湾「鴻海精密工業グループ」の中国広東省深圳市にある「iPhone」の生産ライン工場敷地内で、不可解な火災が発生。
短時間で鎮火し、生産活動に影響はないというのだが…。
仕返し的ジャブは、それだけでは終らなかった。
昨年10月30日、中国河南省鄭州市にある台湾「鴻海精密工業」のアップル「iPhone」の巨大工場で、「中共ウィルス」感染者が発生するも、職場や従業員宿舎を外部と遮断して封鎖する「バブル方式」の操業を継続。
そうさせておきながら、約約20万人の季節労働者たちに、地元当局は、あえて車両まで手配し、食事の提供や医療体制に不備があることを理由に帰郷させ、生産が低下するように仕向けたとか。
その極めつけは、2つ。
1つ目は、ロックダウンの名を借りて軍を戒厳状態にしてまで上海市で実行した江沢民派一掃の大粛清運動。
食料が手に入らず、飢餓に陥ったり、乳児や幼児を親と強制的に引き離し施設に収容したり、失業したり、自殺する人まで続出。
そのせいで、ペットを惨殺。
その陰で、次から次への江沢民派の中国共産党幹部を左遷。
さすがに、ソヤツらが激怒して、「打倒 中国共産党!!」、「打倒 習近平!!」など叫んだのも当然。
2つ目は、「上海閥」の重鎮である中国最大の投資会社「復星集団」郭広昌会長への脅迫。
「復星集団」側は、「郭広昌会長は司法機関の調査に協力している。郭広昌会長は重大決定には参加でき、営業は正常だ」との声明を発表しているが、すでに脅し落としたの観。
それでも、傘下の「上海復星医薬集団/復星医薬]が、2020年、ドイツのビオンテックに0.7%出資することで合意。
せっかく「ファイザー」と共同開発した「中共ウィルス」mRNAワクチンを中国で1億回分を販売することになったのに、いまだに中国の監督当局は認可を出していないというから、メチャクチャでは?
その代わり、「雲南沃森生物技術」、「蘇州艾博生物科技」、「中国人民解放軍軍事科学院軍事医学研究院」が共同開発しているmRNAワクチンを早期に認可する予定だというのだが、この感染大爆発を一体どうするつもりなのか?
Unfortunate Japanese companies that make money by overestimating China as a market and making money because of the appeasement policy would undoubtedly suffer in the near future(中国をマーケットして工場として過大評価して宥和政策が通じていると金儲けしている情けない日本企業は、間違いなく近いうちに痛い目に遭うに違いない)!
To be continued...