恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
I feel that the mismanagement of infectious diseases in Japan this time must be due to the same foresight and negligence as TEPCO in the Fukushima nuclear accident(今回の我が国の感染症対策における失政は、フクシマノブイリ人災事故の東京電力と同じ、その先見の明のなさと怠慢が原因)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、欧米好きの我が国らしく欧米並みのパンデミックになっている現状に、すべては我が国の政府の先見の明のなさ、無能官僚ども集団である厚生労働省の不作為の作為に、すべての原因があると言っても過言ではないと確信している。
たびたび今までにないSARSやMERSやN1H1インフルエンザなどの感染症が発生しているのにもかかわらず、対岸の火事とばかりに感染症対策を怠ってきただけでなく、「世界はすでにユートピアだ」と生物化学兵器など使用する国があるワケないと生物化学兵器対策を考慮してこなかったというから、何をかいわんや。
そう、まさに、フクシマノブイリでの「東京電力」の対応と同じ。
何でも、「東京電力」、2008年、「フクシマノブイリに巨大地震で最大10.2mの津波がくると、遡上高(押し寄せる水の高さ)が15.7mになる可能性があると社内で試算していたというのである。
それなのに、2002年の土木学会の津波評価を基に設定した想定津波の高さ最大5.7mのまま、つまり、5.7mの防波堤のまま放置していたというのである。
そして、東日本大震災のときの実際のフクシマノブイリへの遡上高は14～15m。
そう、試算どおりに、防波堤を改善しておけば、そして、電源やポンプなどの重要施設の防水対策をきちんとしておけば、全電源喪失からの原子炉冷却不能事態を防げたのである。
その試算を初めて、「東京電力」が、保安院に報告したのが2011年。
そのために、保安院が、「東京電力」に対し、「試算結果を反映した耐震安全性評価報告書」を提出し、早期に設備の改修などの対策をとるよう口頭で指導したのが、な、な、なんと東日本大震災の発生する4日前の3月7日。
そう、すべては遅すぎただけ。
まさしく、怠慢そのもの。
現在の感染症対策と同じ。
とにかく、少子高齢化が顕著なのに、効率化の名の下で自分たちの省益確保のために、公立病院を私立病院化し、医師・看護師・保健所職員を減らし続けてきた、日本医師会とグルになった厚生労働省に巣喰う魑魅魍魎ども。
どうだろう?
医師の矜恃を持った医師が減ってしまうのも、ある意味、当然なのでは?
それにしても、これだけ正確なインフォメーションを発さず、平和ボケの日本人に安心して感染を拡大させておいて、二言目には、医療逼迫・医療崩壊という大ウソをつくコヤツらの正体は、中国人? それとも、USA人?と尋ねたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
それはそうだと思わないか?
世界のコモンセンスを無視し、検査数を増やさず、感染者数を抑えてみせる詐欺行為。
感染大爆発中の人口過密都市東京で、1日の検査数がいまだに5000前後なんて怠慢そのもの。
それで、感染拡大阻止なんて、夢のまた夢なのでは?
それだけじゃない。
2018年、日本の医療法による一般病床、療養病床、感染症病床、結核病床、精神病床、すべての病床をOECD加盟国と比較しても、人口1000人当たりの病床数は、我が日本が13.1と断トツ、OECD加盟国平均4.7のなんと2.8倍。
急患や重症で命に関わる治療や応急措置、手術を行うための病床である急性期病床(一般病床)だって、人口1000人当たりの病床数も、我が日本が7.79と断トツ、OECD加盟国平均3.6のなんと2.2倍以上。
つまり、我が日本は人口当たりの病床数が世界で最も多い「病床大国」なのに、なぜこの程度の感染者数ですぐ病床が逼迫してしまうのか?
それは、増やした私立病院や個人病院が、厄介なうえ風評被害のタネになる「中共ウィルス」感染者の受け入れを儲からないからと受け入れないため。
そして、儲けるために、経営を優先するために、じっくりゆっくり入院させられる病床を埋められる患者を最優先にしているため。
そう、医師の風上にも置けないクソッタレ医師がいっぱいということ。
事実、急性期病床の平均入院日数は、16.2日とブッ千切りの世界一。
それだけじゃない。
世界的に見ても、人口に対する医療従事者数も少なくなく、しかも、医療技術のレベルも相当高いのに、なぜ医療崩壊なのか?
どう考えても、医療体制を非常時として「コロナシフト」に特化できないことが原因なのでは?
そう、医師全体で、病院全体で、このコロナウィルスと戦わないことが最大の問題なのでは?
どうだろう?
これこそが、入院もできずに自宅隔離で七転八倒して死んでゆく、新型コロナウィルスを舐めたおバカ感染者どもの悲惨な末路を呼んでいる要因なのでは?
The Ministry of Health, Labor and Welfare has increased the number of private medical institutions and unscrupulous doctors who place importance only on management in this declining birthrate and aging society, creating the current situation as if medical care had collapsed(無能厚生労働省が、この少子高齢化社会で経営ばかりを重視する民間医療機関と矜恃なき医師を増やしたことで、あたかも医療崩壊かのような現状を生み出している)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、欧米好きの我が国らしく欧米並みのパンデミックになっている現状に、すべては我が国の政府の先見の明のなさ、無能官僚ども集団である厚生労働省の不作為の作為に、すべての原因があると言っても過言ではないと確信している。
たびたび今までにないSARSやMERSやN1H1インフルエンザなどの感染症が発生しているのにもかかわらず、対岸の火事とばかりに感染症対策を怠ってきただけでなく、「世界はすでにユートピアだ」と生物化学兵器など使用する国があるワケないと生物化学兵器対策を考慮してこなかったというから、何をかいわんや。
そう、まさに、フクシマノブイリでの「東京電力」の対応と同じ。
何でも、「東京電力」、2008年、「フクシマノブイリに巨大地震で最大10.2mの津波がくると、遡上高(押し寄せる水の高さ)が15.7mになる可能性があると社内で試算していたというのである。
それなのに、2002年の土木学会の津波評価を基に設定した想定津波の高さ最大5.7mのまま、つまり、5.7mの防波堤のまま放置していたというのである。
そして、東日本大震災のときの実際のフクシマノブイリへの遡上高は14～15m。
そう、試算どおりに、防波堤を改善しておけば、そして、電源やポンプなどの重要施設の防水対策をきちんとしておけば、全電源喪失からの原子炉冷却不能事態を防げたのである。
その試算を初めて、「東京電力」が、保安院に報告したのが2011年。
そのために、保安院が、「東京電力」に対し、「試算結果を反映した耐震安全性評価報告書」を提出し、早期に設備の改修などの対策をとるよう口頭で指導したのが、な、な、なんと東日本大震災の発生する4日前の3月7日。
そう、すべては遅すぎただけ。
まさしく、怠慢そのもの。
現在の感染症対策と同じ。
とにかく、少子高齢化が顕著なのに、効率化の名の下で自分たちの省益確保のために、公立病院を私立病院化し、医師・看護師・保健所職員を減らし続けてきた、日本医師会とグルになった厚生労働省に巣喰う魑魅魍魎ども。
どうだろう?
医師の矜恃を持った医師が減ってしまうのも、ある意味、当然なのでは?
それにしても、これだけ正確なインフォメーションを発さず、平和ボケの日本人に安心して感染を拡大させておいて、二言目には、医療逼迫・医療崩壊という大ウソをつくコヤツらの正体は、中国人? それとも、USA人?と尋ねたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
それはそうだと思わないか?
世界のコモンセンスを無視し、検査数を増やさず、感染者数を抑えてみせる詐欺行為。
感染大爆発中の人口過密都市東京で、1日の検査数がいまだに5000前後なんて怠慢そのもの。
それで、感染拡大阻止なんて、夢のまた夢なのでは?
それだけじゃない。
2018年、日本の医療法による一般病床、療養病床、感染症病床、結核病床、精神病床、すべての病床をOECD加盟国と比較しても、人口1000人当たりの病床数は、我が日本が13.1と断トツ、OECD加盟国平均4.7のなんと2.8倍。
急患や重症で命に関わる治療や応急措置、手術を行うための病床である急性期病床(一般病床)だって、人口1000人当たりの病床数も、我が日本が7.79と断トツ、OECD加盟国平均3.6のなんと2.2倍以上。
つまり、我が日本は人口当たりの病床数が世界で最も多い「病床大国」なのに、なぜこの程度の感染者数ですぐ病床が逼迫してしまうのか?
それは、増やした私立病院や個人病院が、厄介なうえ風評被害のタネになる「中共ウィルス」感染者の受け入れを儲からないからと受け入れないため。
そして、儲けるために、経営を優先するために、じっくりゆっくり入院させられる病床を埋められる患者を最優先にしているため。
そう、医師の風上にも置けないクソッタレ医師がいっぱいということ。
事実、急性期病床の平均入院日数は、16.2日とブッ千切りの世界一。
それだけじゃない。
世界的に見ても、人口に対する医療従事者数も少なくなく、しかも、医療技術のレベルも相当高いのに、なぜ医療崩壊なのか?
どう考えても、医療体制を非常時として「コロナシフト」に特化できないことが原因なのでは?
そう、医師全体で、病院全体で、このコロナウィルスと戦わないことが最大の問題なのでは?
どうだろう?
これこそが、入院もできずに自宅隔離で七転八倒して死んでゆく、新型コロナウィルスを舐めたおバカ感染者どもの悲惨な末路を呼んでいる要因なのでは?
The Ministry of Health, Labor and Welfare has increased the number of private medical institutions and unscrupulous doctors who place importance only on management in this declining birthrate and aging society, creating the current situation as if medical care had collapsed(無能厚生労働省が、この少子高齢化社会で経営ばかりを重視する民間医療機関と矜恃なき医師を増やしたことで、あたかも医療崩壊かのような現状を生み出している)!
To be continued...
