恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
I've been wondering what the 56(?) people who died of the breakthrough infection after two vaccinations thought at the moment(ワクチンを2回接種してブレイクスルー感染で亡くなった56人(?)の方々が、いまわの際に何を思ったのか?とずっと考え続けている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
今や、完全に世界一の犯罪者国家、イヤイヤ、世界一の生物化学兵器テロリスト国家になった中国では、神の怒りを買っているのか? それとも、大自然の何かが天誅を加えているのか? 本当に不可解なことがよく起きる。
そして、それらを親中派ばかりのせいなのか、我が国の政府や我が国のおバカメインストリームメディアどもが、決して大きく取り上げないから、ますます不可解。
6月1日、中国国家衛生健康委員会は、「低病原性鳥インフルエンザウィルス『H10N3』のヒトへの感染が世界で初めて確認された。ヒトからヒトへの感染が拡大するリスクは低いと思われる。感染した江蘇省鎮江市在住の41歳男性は、発熱などの症状があったために、4月28日入院。5月28日に感染を確認した」と発表したから、ビックリ仰天。
すると、今や、単なる中国の太鼓持ちでしかないWHOが、即刻いつものようにフォロー。
「感染源は不明。現時点でヒトからヒトに感染した兆候はない(???)。鳥インフルエンザウィルスが家禽類の間で広がっている限り、散発的にヒトに感染しても驚きではない(?)。これは、インフルエンザのパンデミックの脅威が常に存在するという注意喚起と言える。中国には、鳥インフルエンザの多くの異なる株が存在しているので、一部の養鶏産業の従事者を中心に散発的にヒトに感染することはある」
どうだろう?
どうやら、中国も、WHOも、2016～2017年、「H7N9」で約300人が死亡したことは、すでにお忘れのご様子なのでは?
ともあれ、中国で発生する異常で不可解なデキゴトは枚挙にいとまがない。
9月21日、自分のことを棚に上げ、イヤ、自分の悪行を隠すために他国を批判しまくる大ウソつき国家中国が、ほぼ自分たちの汚れた金で買収し終っている、真実を決して追究することのない国連人権理事会で、格好のパンチングボールに選ばれている我が国を、9月15日に続いて、「フクシマノブイリの汚染水の海洋放出は、太平洋沿岸国の環境や健康、安全に対する重大な挑戦だ。日本は無責任だ」とイケシャアシャアと罵倒した。
それを受け、中国の金に魂を売った「チャイナゲート」であるチリ人の国連のマルコス・A・オレリャナ特別報告者(有害物質と人権担当)が、「フクシマノブイリの汚染処理水を海洋放出する日本政府の決定は、時期尚早だ。まだ独立したカタチでの環境影響評価(アセスメント)がなされていない。アセスメントは危険性を詳細に明らかにし、代替策の検討にも繋がる。人権を守るための重要な手段だ」と中国の主張を露骨に応援。
それはそうである。
何しろ、このクソッタレ、ヒューマン・ライツ・ウォッチ環境・人権部門主任ディレクター、国際環境法センターで貿易と人権プログラムプロデューサー、国連環境計画の市民社会フォーラムの共同議長、ケンブリッジ大学フェロー、ワシントンDC環境法研究所客員研究員、チリのタルカ大学国際法インストラクター教授を歴任した典型的左翼系学者であるうえ、現在、アメリカン大学ワシントン大学法科大学院で法学と国際法学で国際環境法教授を務める「新華社」お抱え学者でもあるのだから。
それにしても、中国で放射能漏れ事故など起こしたら、重大な影響が、サプアや北はもちろん、台湾、フィリピン、日本などに及ぶというのに、実際の事故が起きているのに、世界に迅速で積極的な情報公開をせず、詳細を伏せたままにする中国にだけは、「日本が無責任にフクシマノブイリの処理水を海洋放出したら、周辺国の国民の利益を深刻に損なう」と批判されたくないと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
事実、約10年前に世界10位の原発国家だった中国は、その後の原発建設ラッシュによって現在では48基の原発を有する世界3位の原発大国だとか。
そんななかに、「中国広核集団」が70%、「EDF(フランス電力)」が30%を出資し設立した「フラマトム」なる合弁会社があるとか。
そして、その「フラマトム」が建設・管理し、「EDF」が運営する世界初の最新鋭の出力175万kwという「EPR(欧州加圧水型炉)」2基が、広東省にあるとか。
それが、「台山原子力発電所」。
5月、その原発の2018年に運転開始した1号機に不具合が生じ、放射性希ガスの「キセノン」や「クリプトン」などが漏出し始めたのに、な、な、なんと中国らしく周辺地域の放射線量の基準値上限を引き上げることで(???)、原発の運転を継続し続けていたというから、開いた口が塞がらない。
しかも、その理由が、原子炉に備わっている6万本あまりのウラン燃料を収めた燃料棒のうち、推計で5本前後が破損したためだというから、ただただ絶句。
そ、そ、そこで、「原因調査のために、原子炉を一時停止すべき」という声が上がり出した「フラマトム」、「放射性希ガスを大気中に放出したが、フランスの安全基準を超えているが、入手可能なデータによると、中国当局は自分たちの規制範囲内で稼働していると言っているが、周辺地域の放射線量が高まり、脅威が差し迫っている」と、原発周辺地域での放射線量増加の推移データなどをUSAに送り、問題解決のための技術協力を要求。
それを受け、USAは、1週間にわたって事態の評価を開始。
それをCNNが報道するも、中国政府は無言のまま、中国国営マスメディアも、台山原発に関して沈黙のまま。
More than 1000 people have already died after being vaccinated by themselves, about 15 people a day, isn't it certain that this must be a fairly risky Russian roulette(自分からワクチン接種してすでに亡くなった方々が1000人以上、だいたい1日15人、これってかなりのリスキーなロシアンルーレットであることは確かなのでは)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
今や、完全に世界一の犯罪者国家、イヤイヤ、世界一の生物化学兵器テロリスト国家になった中国では、神の怒りを買っているのか? それとも、大自然の何かが天誅を加えているのか? 本当に不可解なことがよく起きる。
そして、それらを親中派ばかりのせいなのか、我が国の政府や我が国のおバカメインストリームメディアどもが、決して大きく取り上げないから、ますます不可解。
6月1日、中国国家衛生健康委員会は、「低病原性鳥インフルエンザウィルス『H10N3』のヒトへの感染が世界で初めて確認された。ヒトからヒトへの感染が拡大するリスクは低いと思われる。感染した江蘇省鎮江市在住の41歳男性は、発熱などの症状があったために、4月28日入院。5月28日に感染を確認した」と発表したから、ビックリ仰天。
すると、今や、単なる中国の太鼓持ちでしかないWHOが、即刻いつものようにフォロー。
「感染源は不明。現時点でヒトからヒトに感染した兆候はない(???)。鳥インフルエンザウィルスが家禽類の間で広がっている限り、散発的にヒトに感染しても驚きではない(?)。これは、インフルエンザのパンデミックの脅威が常に存在するという注意喚起と言える。中国には、鳥インフルエンザの多くの異なる株が存在しているので、一部の養鶏産業の従事者を中心に散発的にヒトに感染することはある」
どうだろう?
どうやら、中国も、WHOも、2016～2017年、「H7N9」で約300人が死亡したことは、すでにお忘れのご様子なのでは?
ともあれ、中国で発生する異常で不可解なデキゴトは枚挙にいとまがない。
9月21日、自分のことを棚に上げ、イヤ、自分の悪行を隠すために他国を批判しまくる大ウソつき国家中国が、ほぼ自分たちの汚れた金で買収し終っている、真実を決して追究することのない国連人権理事会で、格好のパンチングボールに選ばれている我が国を、9月15日に続いて、「フクシマノブイリの汚染水の海洋放出は、太平洋沿岸国の環境や健康、安全に対する重大な挑戦だ。日本は無責任だ」とイケシャアシャアと罵倒した。
それを受け、中国の金に魂を売った「チャイナゲート」であるチリ人の国連のマルコス・A・オレリャナ特別報告者(有害物質と人権担当)が、「フクシマノブイリの汚染処理水を海洋放出する日本政府の決定は、時期尚早だ。まだ独立したカタチでの環境影響評価(アセスメント)がなされていない。アセスメントは危険性を詳細に明らかにし、代替策の検討にも繋がる。人権を守るための重要な手段だ」と中国の主張を露骨に応援。
それはそうである。
何しろ、このクソッタレ、ヒューマン・ライツ・ウォッチ環境・人権部門主任ディレクター、国際環境法センターで貿易と人権プログラムプロデューサー、国連環境計画の市民社会フォーラムの共同議長、ケンブリッジ大学フェロー、ワシントンDC環境法研究所客員研究員、チリのタルカ大学国際法インストラクター教授を歴任した典型的左翼系学者であるうえ、現在、アメリカン大学ワシントン大学法科大学院で法学と国際法学で国際環境法教授を務める「新華社」お抱え学者でもあるのだから。
それにしても、中国で放射能漏れ事故など起こしたら、重大な影響が、サプアや北はもちろん、台湾、フィリピン、日本などに及ぶというのに、実際の事故が起きているのに、世界に迅速で積極的な情報公開をせず、詳細を伏せたままにする中国にだけは、「日本が無責任にフクシマノブイリの処理水を海洋放出したら、周辺国の国民の利益を深刻に損なう」と批判されたくないと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
事実、約10年前に世界10位の原発国家だった中国は、その後の原発建設ラッシュによって現在では48基の原発を有する世界3位の原発大国だとか。
そんななかに、「中国広核集団」が70%、「EDF(フランス電力)」が30%を出資し設立した「フラマトム」なる合弁会社があるとか。
そして、その「フラマトム」が建設・管理し、「EDF」が運営する世界初の最新鋭の出力175万kwという「EPR(欧州加圧水型炉)」2基が、広東省にあるとか。
それが、「台山原子力発電所」。
5月、その原発の2018年に運転開始した1号機に不具合が生じ、放射性希ガスの「キセノン」や「クリプトン」などが漏出し始めたのに、な、な、なんと中国らしく周辺地域の放射線量の基準値上限を引き上げることで(???)、原発の運転を継続し続けていたというから、開いた口が塞がらない。
しかも、その理由が、原子炉に備わっている6万本あまりのウラン燃料を収めた燃料棒のうち、推計で5本前後が破損したためだというから、ただただ絶句。
そ、そ、そこで、「原因調査のために、原子炉を一時停止すべき」という声が上がり出した「フラマトム」、「放射性希ガスを大気中に放出したが、フランスの安全基準を超えているが、入手可能なデータによると、中国当局は自分たちの規制範囲内で稼働していると言っているが、周辺地域の放射線量が高まり、脅威が差し迫っている」と、原発周辺地域での放射線量増加の推移データなどをUSAに送り、問題解決のための技術協力を要求。
それを受け、USAは、1週間にわたって事態の評価を開始。
それをCNNが報道するも、中国政府は無言のまま、中国国営マスメディアも、台山原発に関して沈黙のまま。
More than 1000 people have already died after being vaccinated by themselves, about 15 people a day, isn't it certain that this must be a fairly risky Russian roulette(自分からワクチン接種してすでに亡くなった方々が1000人以上、だいたい1日15人、これってかなりのリスキーなロシアンルーレットであることは確かなのでは)?
To be continued...
