恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Isn't it strange that online games could be called “mental opium”(netゲームが、「精神的阿片」とは言い得て妙なところもあるのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
おバカ習近平の独裁者としての勘違い、その錯乱ぶりは、もう誰にも止めることができないご様子。
8月30日、中国国家新聞出版署が、「未成年者のnetゲーム依存を適切に防止する」と通知し、すべてのnetゲームの企業に対し、実名でのユーザー登録を徹底し、18歳未満のユーザーには、金・土・日と祝日の午後8時～午後9時の1時間しかサービスを提供してはならない。netゲームは『精神的アヘン』、『電子麻薬』だ」と厳命。
9月8日、中国共産党中央宣伝部が、「騰訊控股(テンセント・ホールディングス）」や「網易(ネットイース)」など、オンラインゲームを提供する企業を呼びつけ、未成年のゲーム時間制限など新たな規制を確実に施行するようにさらに指導し、新規制を不適切に実行していると判断された企業は厳しく処分すると恫喝し、不当な競争を避け、イノベーションの推進に注力しろと念を押すほどの徹底ぶり。
どうだろう?
実にオモシロい話だと思わないか?
世界最大のnetゲーム市場は中国のはずでは?
ということは、これまた内部抗争で自分への抵抗勢力である江沢民一派を中心にした「浙江閥」への締めつけ以外に意味はないのでは?
ほとんどの民間の大手ITがそうなのだから…。
どうあれ、ほんのスプーン一杯ぐらい国民への配慮を怠っていると、大きなしっぺ返しを受けるハメになるのでは?
そ、そ、それなのに、おバカ習近平の愚行は、激化するばかり。
9月24日、中国の大手動画配信サイト「愛奇芸」などから特撮番組「ウルトラマンティガ」中国語版が一時削除され、視聴不可になったとか。
もちろん、その削除された本当の理由など全く不明。
まあ、中国でマスメディアを管理する国家ラジオテレビ総局が、「暴力や血生臭いシーンのあるアニメ作品を断固阻止する(???)」という方針を出していただけでなく、江蘇省当局が未成年の成長に影響を及ぼす可能性があるとして公表した作品リストに「ウルトラマンティガ」が入っていたというから、台湾に接近する我が日本の作品へのイヤガラセの一環のつもりなのかも知れないが、国民に人気のモノを、特に子どもに人気のモノを邪険にすると、かなりの反発を買うのでは?
実際、その指定された悪影響作品には、日本の「神様になった日」や「名探偵コナン」も入っているというから、ワケワカメ。
それ以上に、他の「ウルトラマンシリーズ」は問題がないと視聴可能のままだったというから、ますます不可解。
ともあれ、微博で、「ウルトラマンティガ削除」の検索数が急上昇し、「こうした措置は中国の発展に有利なのか?」とか、「子どもから夢を奪うなんて怪獣のようだ」などと苦情が殺到すると、9月27日、再び視聴可能になったというから、もはや謎。
それにしても、アイドルオーディション番組の禁止、中性的外見の男性アイドルの出演制限、net上での投げ銭禁止(?)、未成年者のオンラインゲームのプレー時間制限制度などに続いて、このテイタラクでは、いくら教科書で自己喧伝したところで、習近平はただの嫌われ者でしかないのでは?
そもそも、エンターテインメントやアミューズメントに茶々を入れること自体が、ナンセンスなのでは?
どちらにしても、おバカ習近平、そんな人間音痴のくせに、聞こえのイイ話ばかり高慢にしているから、中国各地で電力不足が深刻化し、そこら中が停電になってしまっているというのでは?
そう、習近平が、自己陶酔的に掲げた地球温暖化対策目標の達成のために、できもしない火力発電所稼働抑制の号令が、それをもたらしているのでは?
そのバカさ加減のせいで、中国本土の約3分の2に相当する地域、20省・自治区・直轄市で、極端な電力不足に陥り、中国経済の先行きへの不透明感まで増大してしまっているのでは?
事実、吉林省吉林市では、「来年3月まで停電や断水が常態化する」と表明。
江蘇省では、「1000社超が工場を2日間稼働した後に2日間停止をせざるをえない状況」と発表。
電力不足は、火力発電用燃料である石炭の価格高騰、自分たちよりもビビり屋の子分である北からの供給不足、「中共ウィルス」禍からの製造業の回復が進み電力消費量が一気に伸長したこと、地方政府が点数稼ぎのためにエネルギー消費量を減らすことに躍起になったことなどが、複合的に重なったことが原因。
それはそうである。
独裁者気取りの大バカ習近平、昨年9月、「2060年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と声高に表明したから、ゴマすり政府高官は、そのまま目標達成のために地方政府に排出削減措置を強要。
それを受け、地方政府は血眼になってCO2を多く排出する石炭を使う火力発電所や工場稼働率を下げるようにしただけ。
Even if the USA and China, which are big CO2 emitting countries, must be all told to reduce CO2 to make money, who is serious about it(金儲けのためにCO2排出大国の米中が、こぞってCO2削減なんて言われても、一体どこの誰がそれを本気にするのか)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
おバカ習近平の独裁者としての勘違い、その錯乱ぶりは、もう誰にも止めることができないご様子。
8月30日、中国国家新聞出版署が、「未成年者のnetゲーム依存を適切に防止する」と通知し、すべてのnetゲームの企業に対し、実名でのユーザー登録を徹底し、18歳未満のユーザーには、金・土・日と祝日の午後8時～午後9時の1時間しかサービスを提供してはならない。netゲームは『精神的アヘン』、『電子麻薬』だ」と厳命。
9月8日、中国共産党中央宣伝部が、「騰訊控股(テンセント・ホールディングス）」や「網易(ネットイース)」など、オンラインゲームを提供する企業を呼びつけ、未成年のゲーム時間制限など新たな規制を確実に施行するようにさらに指導し、新規制を不適切に実行していると判断された企業は厳しく処分すると恫喝し、不当な競争を避け、イノベーションの推進に注力しろと念を押すほどの徹底ぶり。
どうだろう?
実にオモシロい話だと思わないか?
世界最大のnetゲーム市場は中国のはずでは?
ということは、これまた内部抗争で自分への抵抗勢力である江沢民一派を中心にした「浙江閥」への締めつけ以外に意味はないのでは?
ほとんどの民間の大手ITがそうなのだから…。
どうあれ、ほんのスプーン一杯ぐらい国民への配慮を怠っていると、大きなしっぺ返しを受けるハメになるのでは?
そ、そ、それなのに、おバカ習近平の愚行は、激化するばかり。
9月24日、中国の大手動画配信サイト「愛奇芸」などから特撮番組「ウルトラマンティガ」中国語版が一時削除され、視聴不可になったとか。
もちろん、その削除された本当の理由など全く不明。
まあ、中国でマスメディアを管理する国家ラジオテレビ総局が、「暴力や血生臭いシーンのあるアニメ作品を断固阻止する(???)」という方針を出していただけでなく、江蘇省当局が未成年の成長に影響を及ぼす可能性があるとして公表した作品リストに「ウルトラマンティガ」が入っていたというから、台湾に接近する我が日本の作品へのイヤガラセの一環のつもりなのかも知れないが、国民に人気のモノを、特に子どもに人気のモノを邪険にすると、かなりの反発を買うのでは?
実際、その指定された悪影響作品には、日本の「神様になった日」や「名探偵コナン」も入っているというから、ワケワカメ。
それ以上に、他の「ウルトラマンシリーズ」は問題がないと視聴可能のままだったというから、ますます不可解。
ともあれ、微博で、「ウルトラマンティガ削除」の検索数が急上昇し、「こうした措置は中国の発展に有利なのか?」とか、「子どもから夢を奪うなんて怪獣のようだ」などと苦情が殺到すると、9月27日、再び視聴可能になったというから、もはや謎。
それにしても、アイドルオーディション番組の禁止、中性的外見の男性アイドルの出演制限、net上での投げ銭禁止(?)、未成年者のオンラインゲームのプレー時間制限制度などに続いて、このテイタラクでは、いくら教科書で自己喧伝したところで、習近平はただの嫌われ者でしかないのでは?
そもそも、エンターテインメントやアミューズメントに茶々を入れること自体が、ナンセンスなのでは?
どちらにしても、おバカ習近平、そんな人間音痴のくせに、聞こえのイイ話ばかり高慢にしているから、中国各地で電力不足が深刻化し、そこら中が停電になってしまっているというのでは?
そう、習近平が、自己陶酔的に掲げた地球温暖化対策目標の達成のために、できもしない火力発電所稼働抑制の号令が、それをもたらしているのでは?
そのバカさ加減のせいで、中国本土の約3分の2に相当する地域、20省・自治区・直轄市で、極端な電力不足に陥り、中国経済の先行きへの不透明感まで増大してしまっているのでは?
事実、吉林省吉林市では、「来年3月まで停電や断水が常態化する」と表明。
江蘇省では、「1000社超が工場を2日間稼働した後に2日間停止をせざるをえない状況」と発表。
電力不足は、火力発電用燃料である石炭の価格高騰、自分たちよりもビビり屋の子分である北からの供給不足、「中共ウィルス」禍からの製造業の回復が進み電力消費量が一気に伸長したこと、地方政府が点数稼ぎのためにエネルギー消費量を減らすことに躍起になったことなどが、複合的に重なったことが原因。
それはそうである。
独裁者気取りの大バカ習近平、昨年9月、「2060年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする」と声高に表明したから、ゴマすり政府高官は、そのまま目標達成のために地方政府に排出削減措置を強要。
それを受け、地方政府は血眼になってCO2を多く排出する石炭を使う火力発電所や工場稼働率を下げるようにしただけ。
Even if the USA and China, which are big CO2 emitting countries, must be all told to reduce CO2 to make money, who is serious about it(金儲けのためにCO2排出大国の米中が、こぞってCO2削減なんて言われても、一体どこの誰がそれを本気にするのか)?
To be continued...
