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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Is there a real future for the boss who is only thinking about crushing political opponents while lying for the people(国民のためにとうそぶきつつ、政敵潰しか頭にないボスに、本当の未来が果たしてあるのか)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

東仙坊、経済音痴でおバカなミエっぱり習近平が、その激化した内部抗争になりふり構わず「勝てば官軍」とばかりに国民を犠牲にしつつ、不動産バブルを弾けさせ中国国内の金融市場をグジャグジャにさせ、中国経済を崩壊させ、人民元の暴落を起こしてまで、政敵である江沢民派、そして、「浙江閥」を徹底的に粛清しようとしていると確信している。
つまり、USAの民主党、ウォール・ストリート、ロスチャイルドの「ディープステート」とグルの鄧小平の「改革・開放路線」を受け継ぎ、「中国の繁栄の最大の貢献者」、「中国版ウォール・ストリート」となっている江沢民派を、江沢民派の世界的民間企業を完膚なきまでに叩き潰し、国家と国民を貧しくしても、自らが毛沢東のような独裁者になろうと、おバカ習近平は、なかば自暴自棄の「自爆テロリスト」になっているのである。
ということは、おバカ習近平、かなり追い詰められているということでもある。
それはそうだと思わないか?
「浙江閥」は、19世紀末から20世紀初頭にかけて中国大陸で強い支配力を所持する、上海を本拠にする浙江省(江蘇省)出身の金融資本の総称で、海外の大国の大資本とベッタリ結びついているのだから、強敵のはず。
そして、その「浙江閥」の流れを継ぐ重要な存在である江沢民派も、同じ。
何しろ、江沢民一族の資産は、なんとなくわかられている範囲だけで軽く100兆円超。
そのうえ、中国経済の約半分を占めるとされる賄賂などの地下経済の資金の多くも、江沢民派と「浙江閥」に流れているというのだから、まさに天文学的資産。
しかも、金を自らの懐に入れることにメチャクチャ長けた巨大腐敗勢力。
そう、黒社会国家中国での絶対的存在。
それに対し、おバカ習近平の手下どもは、まだゴマすり一辺倒のヒヨッコのような喰えないチンピラばかり。
上海市トップから中央政治局常務委員&に国務院副総理に引き上げた子飼いの韓正
その後釜として江蘇省党委員会書記から上海市トップに、そして、すぐさま予定通り、党中央政治局常務委員会(最高指導部)に次ぐ党中央政治局委員(25人)に引き上げた側近の李強
直轄市の北京市トップで党中央政治局委員の習近平の元部下蔡奇
重慶市トップで党中央政治局委員の習近平の元部下陳敏爾
天津市トップの李鴻忠
コヤツにいたっては、江沢民派出身なので、公の場で習近平の党内「核心」地位を擁護する発言をさせられているとか。
それゆえ、おバカ習近平の独断専行にやることなすこと幼稚で自滅的。
中国経済が高度成長の段階をとっくに終えていることも感じず、自分でバラ撒いた人造生物化学兵器によるパンデミックで中国で社会的挫折感が増大していることも無視し、ひたすら政争に邁進するジコチュウ妄動三昧。
ワケのよくわからない「全過程民主」とか、「総体国家安全観」なる概念を提起し、国民の声を聞くかのように装いながら、二言目には科学技術イノベーションだと叫び、デジタルインフラ建設推進を通じ人々の質の高い国内治安の強化された社会を実現すると大ウソをつくだけ。
そもそも、4兆ドルもの規模を誇る自国のハイテク民間産業を、こっちの言うことを聞けとばかりに叩いているだけでバカ丸出し。
それはそうだと思わないか?
過去20年間で中国が成功した数少ない産業の1つが、徹底したパクリと盗用で創り上げたハイテク。
モバイル・ブロードバンド製品・モバイル・ソフトスイッチ・パケットコア製品・光ネットワーク製品で世界シェア1位の「華為(ファーウェイ・テクノロジーズ)」を筆頭に、電子商取引サイトの取引件数「アマゾン・ドット・コム」の2倍の「阿里巴巴集団(アリババグループ)」、世界で12億人が利用するスーパーアプリの「騰訊控股(テンセント)」、Uberよりも多い4億9300万人の利用者・1500万人の運転手を有する配車会社「滴々(ディディ・グローバル)」などは、世界のハイテク・スーパースター企業。
そ、そ、それなのに、中国経済が今や破綻寸前という状況下で、ITハイテク民間企業に江沢民派、すなわち、「浙江閥」が多いと狙い撃ちにするなんて、もはやキチガイ沙汰。
そして、できたらハイテク業界の大物経営者たちを寝返らせ、一気にデジタル市場を手中に収めようなんて、どこまで甘いのか?
そのために、独占禁止法違反やデータの違法収集などの多種多彩な難癖をつけ、これまでに50件以上の取り締まりを強行するなんて、三流のゲシュタポ。
おかげで、すでに中国の株式取引で、約1兆ドルもの時価総額が消失してしまったというのでは?
それにしても、「阿里巴巴集団」、「騰訊控股」、「滴々」などへのバッシング、「テスラ」などUSA外資系企業へのイヤガラセは、あまりにも執拗すぎでは?
第一、中国経済を牽引してきた浙江閥系ハイテク民間企業を解体させ、習近平派企業(?)である鉄鋼や食品の国営企業に経済の主流を移そうとする独裁的発想そのものが、すでにピンボケでは?

The true identity of the US-China economic war must be a skeleton dispute between the Xi Jinping faction within the Chinese Communist Party and the “Zhejiang clan”(米中経済戦争の本当の正体は、中国共産党内部の習近平派と「浙江閥」との骨肉の利権争い)!

To be continued...





 












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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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