恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
For the Chinese Communist Party, which has only self-interest, the real estate bubble must be like an inevitable natural phenomenon that occurs as if breathing air(私利私欲しかない中国共産党にとって、不動産バブルは、空気を吸うかのごとくに発生する必然的自然現象のようなもの)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、や、や、やっと自分のpcスペースを確保したものの、激しい温度差と何十年ぶりの力仕事のせいで、疲労困憊、ゼイゼイ…。
特に、自律神経がやられたのか、軀中が異様に痺れて、とりわけ、足首がむくんで座っていられず、青息吐息、アヘアへ…。
今や、気力だけでの状況打開は、夢の夢なのかも。
そう、齢による弱い体力へのこのうえない絶望…。
そんなこんなで、貴重な1日、どこからか生えて出てきているのではとしか思えないボール箱と戦い続けて、「wastin' time , time, time(ウエスティン・タイム、タイム、タイム)」。
そして、な、な、なんと2日間かけて、なんとかpcのオアシスだけは確保し、メデタク(?)ブログ再開!!!
東仙坊、経済音痴のおバカ習近平がほとんど諦めている停滞する中国経済について、そして、不動産バブル、金融バブル、資産バブルが弾けると懸念されている中国経済について、「平成大バブル崩壊」を体験している我が日本と比較しつつ、ちょっと考察しておきたい。
1990年代、我が日本は不良債権の存在が明確であるにもかかわらず、その処理にいつものように優柔不断に中途半端な対応をしている間に、問題が超ジャンボ化。
なかでも、我が日本の基幹産業だった不動産バブルは頂点を極め、ナンセンスな総量規制や金融引き締めによって、金融機関ともども大崩壊。
そう、「平成大バブル崩壊」である。
1997年、「山一証券」や「北海道拓殖銀行」などが経営破綻。
1998年、「日本長期信用銀行」が政府管理に移行。
以来、「失われた20年」、「失われた30年」と言われる長期間のデフレ不況のまま、今や典型的な「慢性デフレ国家」。
では、中国は?
そもそも、人を、他民族を信じないがゆえに、国の統治とか、国への信頼など皆無の漢民族だから、漢民族ではない異民族に支配されたことのある情けなくてみっともない中国に、経済、すなわち、「経世済民」という発想そのものがないことは当たり前。
しかも、冗談でも「共産主義」を標榜した中国共産党が専制している国なのである。
その経済手法は、何から何まで与え支え続けてきた我が国と同じが、せいぜい得意のパクリと盗用を駆使したその二番煎じ。
つまり、「経済」の言語同様、そのノウハウも何もかもが日本型、イヤ、日本式、日本流。
人間が生活する基盤は、とにかく住居。
すなわち、住むところ…。
家庭を持とうが持つまいが、大きかろうが小さがろうが、ラグジャラスな豪邸だろうがビニールハウスだろうが、住むところ、とりわけ、終の棲家はメチャクチャ重要。
実のところ、すべてに達観しある涅槃に辿り着いたつもりだった、東仙坊、今、それをイヤというほど痛感させられているのだが…。
ともあれ、人間にとってそれなりの住むところが必要な以上、その住居を売って儲けようと考える不動産セクターなるものが出現してくるのは、極めて自然。
そこで、不動産セクターは、まず土地を所有し土地を売って儲けようとする人を見つけ、その土地所有者、そして、その土地所有者が取引する金融機関とその土地所有者が存在する地方自治体を潤す。
次に、そこに住宅を造る建築セクターを見つける。
当然のごとく、建築セクターは、親会社、子会社、孫請け会社などいろいろ繋がりあるだけでなく、資材、内装、外装から、家具、家電、警備まで連動する。
そして、不動産セクターにとって、建築セクターが切っても切れない間柄にならざるを得ない理由が、問題。
というのも、建築料や建築資材料は、時価みたいなモノで、アクティブに不透明にできるからに他ならない。
それゆえ、不動産セクターだけでなく、ベタベタくっついた建築セクターも儲かり、不動産セクターが異常に稼ぐことができることを熟知する金融機関も歓んで金をジャブジャブ貸して儲かる。
そのうえ、金融機関はその不動産を購入したり借りたりする不動産利用客に金を貸してさらに儲かる。
今や、このパータンは、世界共通で、まさに定番。
しかも、どの国でも、不動産セクターには、金に目ざといブラックマネー大好きの政治屋どもがブンブン群がってくるから、バブルになるのもある意味、必然。
ましてや、中国では、土地が国有なのである。
ということは、地方自治体、そう、中国地方政府にとって、不動産セクターは、どこまでも花咲か爺さんでしかなく、ポチが鳴きまくってくれる大切な存在なのでもある。
Crazy Xi Jinping must think that China's financial instability caused by the bursting of the real estate bubble would spread all over the world and collapse together, just like the “Chinese Communist virus”(狂った習近平は、不動産バブル崩壊による中国の金融不安を、「中共ウィルス」と同じように、世界中に広げて共倒れしてやると考えている)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、や、や、やっと自分のpcスペースを確保したものの、激しい温度差と何十年ぶりの力仕事のせいで、疲労困憊、ゼイゼイ…。
特に、自律神経がやられたのか、軀中が異様に痺れて、とりわけ、足首がむくんで座っていられず、青息吐息、アヘアへ…。
今や、気力だけでの状況打開は、夢の夢なのかも。
そう、齢による弱い体力へのこのうえない絶望…。
そんなこんなで、貴重な1日、どこからか生えて出てきているのではとしか思えないボール箱と戦い続けて、「wastin' time , time, time(ウエスティン・タイム、タイム、タイム)」。
そして、な、な、なんと2日間かけて、なんとかpcのオアシスだけは確保し、メデタク(?)ブログ再開!!!
東仙坊、経済音痴のおバカ習近平がほとんど諦めている停滞する中国経済について、そして、不動産バブル、金融バブル、資産バブルが弾けると懸念されている中国経済について、「平成大バブル崩壊」を体験している我が日本と比較しつつ、ちょっと考察しておきたい。
1990年代、我が日本は不良債権の存在が明確であるにもかかわらず、その処理にいつものように優柔不断に中途半端な対応をしている間に、問題が超ジャンボ化。
なかでも、我が日本の基幹産業だった不動産バブルは頂点を極め、ナンセンスな総量規制や金融引き締めによって、金融機関ともども大崩壊。
そう、「平成大バブル崩壊」である。
1997年、「山一証券」や「北海道拓殖銀行」などが経営破綻。
1998年、「日本長期信用銀行」が政府管理に移行。
以来、「失われた20年」、「失われた30年」と言われる長期間のデフレ不況のまま、今や典型的な「慢性デフレ国家」。
では、中国は?
そもそも、人を、他民族を信じないがゆえに、国の統治とか、国への信頼など皆無の漢民族だから、漢民族ではない異民族に支配されたことのある情けなくてみっともない中国に、経済、すなわち、「経世済民」という発想そのものがないことは当たり前。
しかも、冗談でも「共産主義」を標榜した中国共産党が専制している国なのである。
その経済手法は、何から何まで与え支え続けてきた我が国と同じが、せいぜい得意のパクリと盗用を駆使したその二番煎じ。
つまり、「経済」の言語同様、そのノウハウも何もかもが日本型、イヤ、日本式、日本流。
人間が生活する基盤は、とにかく住居。
すなわち、住むところ…。
家庭を持とうが持つまいが、大きかろうが小さがろうが、ラグジャラスな豪邸だろうがビニールハウスだろうが、住むところ、とりわけ、終の棲家はメチャクチャ重要。
実のところ、すべてに達観しある涅槃に辿り着いたつもりだった、東仙坊、今、それをイヤというほど痛感させられているのだが…。
ともあれ、人間にとってそれなりの住むところが必要な以上、その住居を売って儲けようと考える不動産セクターなるものが出現してくるのは、極めて自然。
そこで、不動産セクターは、まず土地を所有し土地を売って儲けようとする人を見つけ、その土地所有者、そして、その土地所有者が取引する金融機関とその土地所有者が存在する地方自治体を潤す。
次に、そこに住宅を造る建築セクターを見つける。
当然のごとく、建築セクターは、親会社、子会社、孫請け会社などいろいろ繋がりあるだけでなく、資材、内装、外装から、家具、家電、警備まで連動する。
そして、不動産セクターにとって、建築セクターが切っても切れない間柄にならざるを得ない理由が、問題。
というのも、建築料や建築資材料は、時価みたいなモノで、アクティブに不透明にできるからに他ならない。
それゆえ、不動産セクターだけでなく、ベタベタくっついた建築セクターも儲かり、不動産セクターが異常に稼ぐことができることを熟知する金融機関も歓んで金をジャブジャブ貸して儲かる。
そのうえ、金融機関はその不動産を購入したり借りたりする不動産利用客に金を貸してさらに儲かる。
今や、このパータンは、世界共通で、まさに定番。
しかも、どの国でも、不動産セクターには、金に目ざといブラックマネー大好きの政治屋どもがブンブン群がってくるから、バブルになるのもある意味、必然。
ましてや、中国では、土地が国有なのである。
ということは、地方自治体、そう、中国地方政府にとって、不動産セクターは、どこまでも花咲か爺さんでしかなく、ポチが鳴きまくってくれる大切な存在なのでもある。
Crazy Xi Jinping must think that China's financial instability caused by the bursting of the real estate bubble would spread all over the world and collapse together, just like the “Chinese Communist virus”(狂った習近平は、不動産バブル崩壊による中国の金融不安を、「中共ウィルス」と同じように、世界中に広げて共倒れしてやると考えている)!
To be continued...
