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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

It must be Japan that has taught the black society nation China everything from the word economy to how to corrupt it(経済という言葉から、汚職の仕方まで、市場経済のイロハを何から何まで黒社会国家中国に教え込んだのは、我が日本)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

中国共産党に、「ハコモノ」の造りの美味しさは、トコトン教えたのは、我が日本の中国人のように自分の懐を潤わせたがる親中派のアンポンタンども。
土地購入に際し、自由に金が抜けるから、そのキックバックの額が大きくて、不動産セクターも、地方政府も、ただただニコニコ恵比須顔。
建築見積もりもキックバック額の多寡で建築セクターを選べるので、不動産セクターにとって、まさに「ハコモノ」様々。
また、建築セクターも、下請けへの発注で、そして、資材見積もりでもキックバック額を織り込めるので、こちらもニコニコパンダ顔。
我が日本のアンポンドもが、おバカ中国共産党の幹部どもに焚きつけた小汚い「ハコモノ」天国が天国たる所以は、これだけじゃない。
①「商業引受為替手形」による決済方法を教授したこと。
②「買掛金」での取引方法を教授したこと。
③不動産が、いかなる国でも、価値・価格・関係者数のどれをとっても、その資産は最大クラスでありながら、株などの有価証券とは明確に異なり、相対取引が主なのでその取引実態がバレにくいというメリットがあるということを伝授したこと。
そう、不動産取引と金融取引(貸借取引)がバラバラで不明瞭なままのために、金融機関は、不動産取引における与信枠を他のセクターよりもかなり多くとる必要が生まれるのである。
これを知った中国共産党の幹部はもちろん、地方政府の党員どもが見逃すはずもナシ。
そうでなくても、不動産の価格や取引を抑制・管理することは、ハナからメチャクチャ困難なはず。
どうあれ、不動産バブルが、中国で弾けることなど時間の問題だったことぐらい世界中が、もちろん、我が国でもとっくにわかっていたはず。
それを的確に証明しているのが、天津にある596mの未完成高層ビル。
完成していたら世界第2位、中国第1位の高層ビルになるはずだったというのに、200億元をも注ぎ込んだのに2015年工事を中止したまま。
そう、今や、世界一の高層廃墟ビル。 
あれを一目観ただけで、この国はもうすぐ破綻するに違いないと感じない人は、人間じゃないと思うが、どうだろう?
ともあれ、中国の不動産セクターが、国有企業による供給から市場経済による供給に変わったのは、1998年、「住宅制度改革」前後から。
当然、住宅市場の歴史が浅いがゆえに、民間不動産セクターが建設する住宅に、親たちの世代が子どもに残せるような質の高いものはナシ。
それでも、私腹を肥やそうと得意の「オカラ工事」三昧。
そう言えば、10月18日午後3時ごろ、福建省福州市の晋安湖公園の横で、建設中の観覧車が突然倒壊した映像に、東仙坊、息を吞んだばかり。
しかも、あの状況で閉じ込められていた4人が無事だったと聞いて、さらに絶句。
とにもかくにも、こんな経済状況や社会状況下で他国と戦争している場合なの?と言わんばかりに、中国の不動産事情が、どうなっているかを冷静沈着に検証してみたい。
では、これだけ不動産業界の惨憺たる状況が露呈している今年の直近の国民の動向から、まずチェック。
何でも、中国には、「金九銀十」という意味深な言葉があるとか。
それは、9月、10月は、農作物が豊富に出回る時期で、その心理的効果から消費が拡大しがちで、特に、不動産でそうした傾向が顕著なのだとか。
それなのに、10月1日~10月7日にかけての今年の国慶節休暇の消費動向を見る限り、今年の「金九銀十」効果は完全不発だったとか。
確かに、8月までで住宅価格上昇率は鈍化しているが、急落はしていなく、9月は様子見姿勢が強く、10月もそうした状況が続いているとか。
中国指数研究院が集計した重点観測都市の不動産取引データによれば、国慶節期間中の新築物件成約面積は、昨年と比べ33%減少北京、上海、深圳、広州といった一線都市では昨年並みだったが、二線、三線、四線の主要都市では軒並み40%を超える落ち込みだとも。

Just because the population must be 1.4 billion doesn't mean that 1.4 billion homes would be bought(人口が14億人いるからっていっても、住宅が14億戸買われるワケではない)!

To be continued...




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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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