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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

I am seriously worried that Xi Jinping will soon become Morio Tanimoto, a suicide-related mass arson murder terrorist in Osaka(まもなく習近平が、大阪の自殺巻き添え型大量放火殺人テロリストの谷本盛雄になるのではと本気で心配)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

東仙坊、習近平の二代目毛沢東という発想そのものが、かなり問題でメチャクチャ危惧していたけど、どうやらその幻想におバカらしく自己陶酔してしまって、自分の経済的失政を反省し、「鄧小平派」、「江沢民派」、「胡錦濤派」、いわゆる「浙江閥」と「共青団(中国共産主義青年団)」潰しを緩める気配は一向にナシ。
オレはボスだとばかりに、「権力集中統一指導」、「長期執政」、「国家の長治久安」などの重要性を訴える重要指示を全中国共産党党に発令。
それを伝達したのが、習近平側近能吏で中央弁公庁主任丁薛祥江金権を中央政策研究室トップに引き上げた思想・イデオロギー担当最高指導部メンバー王滬寧
どうだろう?
どうやら、限りない名声欲に取りつかれた習近平の側には、ロクな経済スペシャリストがいないようでは?
それなのに、いよいよジャマでジャマで仕方がない李克強首相を更迭しようとしているというから、中国経済の未来に、光など全くないのでは?
まあ、もともと、鄧小平の改革開放政策を全面的に支援し、自分たちの懐も暖めながら中国を経済発展させただけでなく、その鄧小平を我国の天皇陛下にまで面会させ、神格化させたのは、我国の政界や財界に蔓延る媚中派のヤカラども。
そのとどのつまりが、1989年、天安門事件で国際的に孤立した中国に恥も外聞もなく救いの手を差し伸べたのも、我が日本。
それゆえ、習近平は、我が日本を毛嫌いしているのだが、ここまでくると鄧小平を同じ戦略を取ってくるかも?
それならまだイイが、国民の痛みが増すことなど全く考慮せず、とにかく政敵どもを完膚なきに潰すことしか頭にないおバカ習近平、世界の独裁者をマネて、そのナショナリズムを煽り立て、台湾侵攻の、つまり、日本侵攻の愚挙に出るかもしれないから、やはり、かなり心配。
それはそうだと思わないか?
今年中に、中国の不動産バブルがほぼ完全崩壊することは間違いナシ。
イヤイヤ、正確には、すでに不動産バブルはすでに弾けてしまっているはず。
ということは、人類史上最大規模の不動産バブル崩壊ということのはず。
えっ、そんなことにはならないと、日本のマスメディアやエセ・エコノミストどもが仰られているって?
何を仰るウサギさん、ソヤツらのほとんどが、2008年、リーマン・ブラザーズ破綻のときだって、日本への影響は軽微とほざいていたのでは?
翌年の2009年から、我が日本はトンデモナイ不況に襲われたのでは?
東京も失業者だらけになって、「派遣村」までできたりしていたのでは?
えっ、1990年代に日本のバブルが崩壊したときは、世界経済への影響は軽微だったって?
確かに…、しかし、中国の不動産バブルって、日本のバブルとはそのケタが違うのでは?
それゆえ、そのバブル崩壊が世界経済や日本経済にどれほどの影響を与えるかなど想像もできないのでは?
ともあれ、世界の金の亡者どもは、中国のオリジナル民主主義による資本主義経済だということを、とかく忘れがち。
今、問題の「恒大集団」が破綻しても影響は限定的で、金融システム自体には何も影響が及ばないように、自分たちの既得権益保持のことしか考えない中国共産党なら、何が何でも抑え込むはずと決めつけているが、本当にそうなるだろうか?
何しろ、おバカ習近平のこと、自分がバラ撒いて世界を大混乱させている人造生物化学兵器「中共ウィルス」同様、中国国内のバブル崩壊の衝撃を全世界に広げようとしているようにしか見えないところが、ミソ。
そう、自分のナルシズム自己満足型独裁政治のために、世界を死なば諸ともの自滅型本性丸出し。
この混乱を利用して国内の政敵を潰すだけでなく、世界経済を撹乱し、下院で新疆ウイグル自治区からの物品購入を原則禁止とする「ウイグル強制労働防止法案」を上院と調整し改めて可決したUSA、中国の巨大経済圏構想「一帯一路」に対抗し域外のインフラ整備を支援するために2027年までに最大3000億ユーロ(約38兆円)の投資計画を発表したEU欧州委員会に最後っ屁をし、その間隙を縫って中国の覇権を確立しようとまだしているご様子。
つまり、我国にもゴマンといるラクして稼ぎたいヨダレを垂れ流したままの投資家どもも、いくらおバカ習近平でも、まさか自分の国のバブル崩壊の衝撃を意図的に世界に拡散させるようにしているとは想定していないのでは?

It must be the same reason that there must be still Japanese people who are serious about attracting the Olympics, because they could easily earn money in China but the number of Japanese people has not decreased at all(中国でラクして稼ぐが日本人(?)が一向に減っていないのは、いまだにオリンピック誘致を本気で考える日本人(?)がいるのと同じ理由)!

To be continued...


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東仙坊 

東仙坊 tohsenboh.jp
コピーライター歴三十有余年。人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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