恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
We, the general public, should treat fake news from mass media and mainstream media around the world, including Japan, as if they must be wire fraudsters(日本を含む世界中のマスメディアやメインストリームメディアのフェイクニュースを、我々一般国民は、振り込め詐欺師だと思って対処すべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、年が変わったのだから、媚中派で反日派(?)の多い我国のマスメディアどもが、絶対に伝えようとしない真実のいくつかに急に触れてみたくなった。
例えば、我が日本政府が、「中共ウィルス」の第6派のパンデミックをひたすら待っていたということ。
それはそうだと思わないか?
水際作戦が最も大事とか何とか言って、外国人の入国を一応禁止しながら、感染爆発している外国から戻る日本人を受け入れまくったというのだから、マンガ。
それも、最初は、航空券を基本的に売らないと宣言したのに、たった1日で撤回。
そして、1日3500人を限度としていたのに、瞬く間に、4000人、5000人と増やし続け、空港検疫が毎日ここ掘れワンワンとばかりに「オミクロン感染者の山」。
そして、やっと待望の市中大感染。
「これで、軽く100兆円を超えるぞ、予定通りだ、地方自治体と医師会と製薬会社とで我が世の春だ」とウヒウヒ薄ら笑いを浮かべている政治屋どもの顔が見えてきて、メチャクチャ不快になるのは、東仙坊だけではあるまい。
その意味では、我国も、中国と五十歩百歩。
さて、その中国の真実も、1つ。
朱鎔基元首相の息子で中国金融界のドン朱雲来が、2017年末での中国の負債総額が、669兆元(1京1000兆円)と2018年に明言していたというのだから、現在では、その負債総額は、軽く1京5000兆円くらいにはなっているのでは?
それを助長しているが、例の「一帯一路」。
昨年9月末、USAのウィリアム・アンド・メアリー大学「エイドデータ研究所」が、中国の巨大経済圏構想「一帯一路」について、失速するリスクがあるという報告書を提出。
何でも、2013年の一帯一路の開始以降、中国が支援するプロジェクトが停止・中止される例が急増。
中国は、「経済援助」だと宣伝するが、実態として一帯一路の財政支出は、相手国にとっては債務であるというカラクリがバレたからとか。
ジョンズ・ホプキンス大学「中国アフリカ研究所」は、「アフリカ・ザンビアの対中債務が過去に公表してきた34億ドル(約3830億円)ではなく、実は66億ドル(約7440億円)。原因は、情報の非公開と透明性の欠如」と暴露。
それでオモシロいのが、今なお中国に特化している「ゴールドマン・サックス」の発表。
それによると、中国の地方政府だけの債務総額が、8.2兆ドル(約923兆円)、中国GDPの52%だとか。
事実、中国では、地方政府傘下投資会社「地方融資平台」のデフォルトリスクが高まっているというのでは?
何しろ、資金調達とデベロッパーの機能を兼ね備えた投資会社である「地方融資平台」は、バブルを抑制するために、銀行からの不動産融資は規制されているが、その規制を抜けて理財商品や信託による投資をして、不動産バブルを煽っていたというのでは?
そして、「恒大集団」のデフォルトだけでなく、「花様年控股集団」の突然のデフォルト、「新力控股集団」のデフォルト警告、中国不動産開発会社「CPG(チャイナ・プロパティーズ・グループ)」が、「子会社が発行した年利15%の2億2600万ドル(約260億円)の社債について償還期限までに債務の借り換えや資産売却が償還期限に間に合わなかった。元本と利息を支払うことができず、デフォルトに陥った。債権者と連絡を取りつつ、早期の資金調達を目指す」と発表し、すでにボロボロ。
そうでなくても、金融、航空、不動産を手がける「海航集団」が、一昨年経営破綻しているのでは?
それなのに、おバカ習近平、北京五輪の会場を視察して歩いたり、王毅国務委員兼外相に、「北京五輪成功へ全力を挙げる。簡素で安全でスバらしい五輪開催に自信がある。党大会もより安定した好ましい外部環境を作り出すため努力する」と言わせて、お茶を濁している場合ではないのでは?
それで、決して大々的に報じない真実の最後に、2020東京オリンピック・パラリンピック大会の決算報告。
あれだけコストの節約を掲げながら、結局、予算の約2倍の1.4兆円も投入したというのに、自分たちのポッポが潤った我が日本の恥知らずのマスメディアども、何の追及も大騒ぎもしていないのでは?
With 1.4 trillion yen for the Olympics and 100 trillion yen for the “Chinese Communist Virus”, Japan, which could only judge everything with money, must be undoubtedly the former innocent and unscrupulous country(五輪で1.4兆円、「中共ウィルス」で100兆円、すべてを金でしか判断できない我国は、間違いなくかつての天真無礙で、名利に恬淡な国ではなくなってしまっている)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、年が変わったのだから、媚中派で反日派(?)の多い我国のマスメディアどもが、絶対に伝えようとしない真実のいくつかに急に触れてみたくなった。
例えば、我が日本政府が、「中共ウィルス」の第6派のパンデミックをひたすら待っていたということ。
それはそうだと思わないか?
水際作戦が最も大事とか何とか言って、外国人の入国を一応禁止しながら、感染爆発している外国から戻る日本人を受け入れまくったというのだから、マンガ。
それも、最初は、航空券を基本的に売らないと宣言したのに、たった1日で撤回。
そして、1日3500人を限度としていたのに、瞬く間に、4000人、5000人と増やし続け、空港検疫が毎日ここ掘れワンワンとばかりに「オミクロン感染者の山」。
そして、やっと待望の市中大感染。
「これで、軽く100兆円を超えるぞ、予定通りだ、地方自治体と医師会と製薬会社とで我が世の春だ」とウヒウヒ薄ら笑いを浮かべている政治屋どもの顔が見えてきて、メチャクチャ不快になるのは、東仙坊だけではあるまい。
その意味では、我国も、中国と五十歩百歩。
さて、その中国の真実も、1つ。
朱鎔基元首相の息子で中国金融界のドン朱雲来が、2017年末での中国の負債総額が、669兆元(1京1000兆円)と2018年に明言していたというのだから、現在では、その負債総額は、軽く1京5000兆円くらいにはなっているのでは?
それを助長しているが、例の「一帯一路」。
昨年9月末、USAのウィリアム・アンド・メアリー大学「エイドデータ研究所」が、中国の巨大経済圏構想「一帯一路」について、失速するリスクがあるという報告書を提出。
何でも、2013年の一帯一路の開始以降、中国が支援するプロジェクトが停止・中止される例が急増。
中国は、「経済援助」だと宣伝するが、実態として一帯一路の財政支出は、相手国にとっては債務であるというカラクリがバレたからとか。
ジョンズ・ホプキンス大学「中国アフリカ研究所」は、「アフリカ・ザンビアの対中債務が過去に公表してきた34億ドル(約3830億円)ではなく、実は66億ドル(約7440億円)。原因は、情報の非公開と透明性の欠如」と暴露。
それでオモシロいのが、今なお中国に特化している「ゴールドマン・サックス」の発表。
それによると、中国の地方政府だけの債務総額が、8.2兆ドル(約923兆円)、中国GDPの52%だとか。
事実、中国では、地方政府傘下投資会社「地方融資平台」のデフォルトリスクが高まっているというのでは?
何しろ、資金調達とデベロッパーの機能を兼ね備えた投資会社である「地方融資平台」は、バブルを抑制するために、銀行からの不動産融資は規制されているが、その規制を抜けて理財商品や信託による投資をして、不動産バブルを煽っていたというのでは?
そして、「恒大集団」のデフォルトだけでなく、「花様年控股集団」の突然のデフォルト、「新力控股集団」のデフォルト警告、中国不動産開発会社「CPG(チャイナ・プロパティーズ・グループ)」が、「子会社が発行した年利15%の2億2600万ドル(約260億円)の社債について償還期限までに債務の借り換えや資産売却が償還期限に間に合わなかった。元本と利息を支払うことができず、デフォルトに陥った。債権者と連絡を取りつつ、早期の資金調達を目指す」と発表し、すでにボロボロ。
そうでなくても、金融、航空、不動産を手がける「海航集団」が、一昨年経営破綻しているのでは?
それなのに、おバカ習近平、北京五輪の会場を視察して歩いたり、王毅国務委員兼外相に、「北京五輪成功へ全力を挙げる。簡素で安全でスバらしい五輪開催に自信がある。党大会もより安定した好ましい外部環境を作り出すため努力する」と言わせて、お茶を濁している場合ではないのでは?
それで、決して大々的に報じない真実の最後に、2020東京オリンピック・パラリンピック大会の決算報告。
あれだけコストの節約を掲げながら、結局、予算の約2倍の1.4兆円も投入したというのに、自分たちのポッポが潤った我が日本の恥知らずのマスメディアども、何の追及も大騒ぎもしていないのでは?
With 1.4 trillion yen for the Olympics and 100 trillion yen for the “Chinese Communist Virus”, Japan, which could only judge everything with money, must be undoubtedly the former innocent and unscrupulous country(五輪で1.4兆円、「中共ウィルス」で100兆円、すべてを金でしか判断できない我国は、間違いなくかつての天真無礙で、名利に恬淡な国ではなくなってしまっている)!
To be continued...
