恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
In a world where the number of people who could only see things with money has increased so much, I wonder if there would be non-humans who have a self-made and unreasonable idea of “murder to commit suicide”(金でしかモノを見れない人がこれだけ増えてしまった世の中だから、「自殺するための殺人」なんていう夜郎自大で理不尽な考えを持つ人非人がジャンジャン出てくるのでは)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
実は、東仙坊、これだけ世界的にインフレ傾向が強まり、利上げ傾向が顕著になってきているのに、中国で荒稼ぎしようとする中国ウォッチャーや証券アナリストどもが、自信満々に、中国人民銀行が預金準備率を引き下げると決めつけていることに関心を持っていた。
昨年10月17日、中国人民銀行易綱総裁は、「中国の経済は順調だが、一部企業の不適切な経営によるデフォルトリスクといった問題に直面している。そして、一部企業のデフォルトリスクや中小企業の経営困難といった問題がシステミックリスクにならないよう、我々は細心の注意を払っている。『中共ウィルス』感染者が散発的に出ているため、中国の経済成長率は鈍化したが、8%の成長率を確保できると見込んでいる。『恒大集団』やその他の不動産大手の問題を背景に、脆弱な国内企業の社債のリスクプレミアムが先週、過去最高水準に上昇し、信用格付けが相次ぎ引き下げられた。債権者と株主の利益は、法律に則り全面的に尊重される。法律は債務の優先度の高さを明確に規定している。我々は消費者と住宅購入者の保護を最優先にすると同時に、債権者と株主の権利を尊重する方針だ。また、金融リスクを防ぐために中小の銀行の資本増強を含むさまざまな措置を講じている。経済成長は多少減速したが、景気回復の軌道に変化はない。さらに、デジタル人民元開発は、国境を越えた利用はマネーロンダリングなどの問題に絡む制限があるためにやや複雑だ。国内と小売りでの利用に軸足を置いてゆくつもりだ」と国際組織「G30(グループ・オブ・サーティー)」主催のオンライン銀行セミナーで述べていた。
そして、昨年12月、本当に利下げを断行した。
これで明確に判明したことは、1つ。
金をラクして稼ごうとする世界の「カウンターパート」どもは、今や893国家中国ナシでは生きてゆけないのだということ。
そして、中国は、あれだけ傍若無人に振る舞っても、USAやEUや我国にゴロゴロいる「チャイナゲート」や「ディープステート」が、自分たちを支え続けてくれると自信満々なのである。
そう、結局、誰がこんな悪辣な中国を創ったか?
それは、金のために簡単に魂を売る白人主義者どもと金のためにいいように乗せられた黄色人種の我が日本人。
事実、これだけの「中共ウィルス」不況のなかで、我国の全輸出の22.9%が中国相手で過去最高というから、メチャクチャ情けない気分にならないか?
それは、中国と経済戦争中のUSAだって、昨年対比で、中国への輸出が33.8%増、中国からの輸入が12.9%増で、貿易赤字も5.1%増なのだから、仕方がないじゃないかと開き直るものでもないのでは?
ところで、そのみっともない我が日本。
世界中がインフレ傾向にあるというのに、いまだ無策なためにデフレスパイラルから一向に抜け出せないまま。
まあ、国債の負債を減らそうとなんて寝惚けた考えで消費税増税をしてしまったのだから、個人消費が低迷するうえ実質賃金など上がるワケもナシ。
さらに、社会保険料まで上げるのだから、もうメチャクチャ。
ましてや、慢性デフレの我国は名目金利がほぼ0%でも、インフレ率がマイナスだから、実質金利はプラス。
そうなれば、予定通りの2%のインフレを維持できているUSAは、実質金利はマイナス。
それゆえ、日米の実質金利差が逆転して、円高が進み、輸出競争力を奪い、さらなるデフレ不況に呼ぶことになる。
では、なぜそうなるのか?
金融市場では、通貨のバリューは、金利と物価で決まる。
実質金利とは、名目金利と物価上昇率の差。
つまり、物価上昇率プラスのUSAの方が実質金利が安いので、当然のようにドル売りが進み、円買いに走られてしまうのである。
しかも、ドルの総合的なバリューを示す加重平均相場はドル高だから、円高・ドル安が顕著になるだけ。
えっ、円高の方が、石油もブランド品も安く買えてイイじゃないか?って?
残念ながら、我国は偏った輸出大国、円高になって輸出企業のプロフィットが落ちれば給与が下がる。
そうなると、自然に節約傾向が強くなるので、国産品価格も下げざるをえなくなって、デフレが加速するので、実質金利が上がり、円高を強める。
そうだったら、消費税減税でもして、内需を回復させ、実質金利を下げ、円安にして、脱デフレを急ぐしか道はないじゃないか?って?
その通り!!!
財務省の大バカどもの保身のために、それをしないから、これだけ長いデフレ不況が続いているのでは?
If we Japanese abandon ourselves as Japanese, the disappearance of humankind from the earth and from outer space would only accelerate(我々日本人が、自ら日本人としての矜恃を棄てるようでは、地球上からの、そして、宇宙空間からの人類の消滅も早まる一方)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
実は、東仙坊、これだけ世界的にインフレ傾向が強まり、利上げ傾向が顕著になってきているのに、中国で荒稼ぎしようとする中国ウォッチャーや証券アナリストどもが、自信満々に、中国人民銀行が預金準備率を引き下げると決めつけていることに関心を持っていた。
昨年10月17日、中国人民銀行易綱総裁は、「中国の経済は順調だが、一部企業の不適切な経営によるデフォルトリスクといった問題に直面している。そして、一部企業のデフォルトリスクや中小企業の経営困難といった問題がシステミックリスクにならないよう、我々は細心の注意を払っている。『中共ウィルス』感染者が散発的に出ているため、中国の経済成長率は鈍化したが、8%の成長率を確保できると見込んでいる。『恒大集団』やその他の不動産大手の問題を背景に、脆弱な国内企業の社債のリスクプレミアムが先週、過去最高水準に上昇し、信用格付けが相次ぎ引き下げられた。債権者と株主の利益は、法律に則り全面的に尊重される。法律は債務の優先度の高さを明確に規定している。我々は消費者と住宅購入者の保護を最優先にすると同時に、債権者と株主の権利を尊重する方針だ。また、金融リスクを防ぐために中小の銀行の資本増強を含むさまざまな措置を講じている。経済成長は多少減速したが、景気回復の軌道に変化はない。さらに、デジタル人民元開発は、国境を越えた利用はマネーロンダリングなどの問題に絡む制限があるためにやや複雑だ。国内と小売りでの利用に軸足を置いてゆくつもりだ」と国際組織「G30(グループ・オブ・サーティー)」主催のオンライン銀行セミナーで述べていた。
そして、昨年12月、本当に利下げを断行した。
これで明確に判明したことは、1つ。
金をラクして稼ごうとする世界の「カウンターパート」どもは、今や893国家中国ナシでは生きてゆけないのだということ。
そして、中国は、あれだけ傍若無人に振る舞っても、USAやEUや我国にゴロゴロいる「チャイナゲート」や「ディープステート」が、自分たちを支え続けてくれると自信満々なのである。
そう、結局、誰がこんな悪辣な中国を創ったか?
それは、金のために簡単に魂を売る白人主義者どもと金のためにいいように乗せられた黄色人種の我が日本人。
事実、これだけの「中共ウィルス」不況のなかで、我国の全輸出の22.9%が中国相手で過去最高というから、メチャクチャ情けない気分にならないか?
それは、中国と経済戦争中のUSAだって、昨年対比で、中国への輸出が33.8%増、中国からの輸入が12.9%増で、貿易赤字も5.1%増なのだから、仕方がないじゃないかと開き直るものでもないのでは?
ところで、そのみっともない我が日本。
世界中がインフレ傾向にあるというのに、いまだ無策なためにデフレスパイラルから一向に抜け出せないまま。
まあ、国債の負債を減らそうとなんて寝惚けた考えで消費税増税をしてしまったのだから、個人消費が低迷するうえ実質賃金など上がるワケもナシ。
さらに、社会保険料まで上げるのだから、もうメチャクチャ。
ましてや、慢性デフレの我国は名目金利がほぼ0%でも、インフレ率がマイナスだから、実質金利はプラス。
そうなれば、予定通りの2%のインフレを維持できているUSAは、実質金利はマイナス。
それゆえ、日米の実質金利差が逆転して、円高が進み、輸出競争力を奪い、さらなるデフレ不況に呼ぶことになる。
では、なぜそうなるのか?
金融市場では、通貨のバリューは、金利と物価で決まる。
実質金利とは、名目金利と物価上昇率の差。
つまり、物価上昇率プラスのUSAの方が実質金利が安いので、当然のようにドル売りが進み、円買いに走られてしまうのである。
しかも、ドルの総合的なバリューを示す加重平均相場はドル高だから、円高・ドル安が顕著になるだけ。
えっ、円高の方が、石油もブランド品も安く買えてイイじゃないか?って?
残念ながら、我国は偏った輸出大国、円高になって輸出企業のプロフィットが落ちれば給与が下がる。
そうなると、自然に節約傾向が強くなるので、国産品価格も下げざるをえなくなって、デフレが加速するので、実質金利が上がり、円高を強める。
そうだったら、消費税減税でもして、内需を回復させ、実質金利を下げ、円安にして、脱デフレを急ぐしか道はないじゃないか?って?
その通り!!!
財務省の大バカどもの保身のために、それをしないから、これだけ長いデフレ不況が続いているのでは?
If we Japanese abandon ourselves as Japanese, the disappearance of humankind from the earth and from outer space would only accelerate(我々日本人が、自ら日本人としての矜恃を棄てるようでは、地球上からの、そして、宇宙空間からの人類の消滅も早まる一方)!
To be continued...
