恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Isn't it symbolically self-profitable that China, a black social state, would full of “demon castles” and decays(黒社会国家中国が、「鬼城」だらけになって朽ちてゆくのは、象徴的なほど自業自得なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
中国の経済衰退を決定的にしたのが、おバカ習近平の「三条紅線(3つのレッドライン)」であったことは、間違いナシ。
「恒大集団」に限らず、不動産セクター全体の資金繰りをさらに急激に悪化させ、不良債権を発生させただけでなく、さらに担保資産価値の下落を通じ潜在的な不良債権まで増加させ、金融システム全体への不安を生じさせたことも事実。
その結果、ほとんどの不動産セクターが末期症状となり、2021年第1四半期だけでデフォルトが24.3%増。
各地で工事中断され、「鬼城」のオンパレードになって、地方政府の債務残高は、840億ドル。
土地の応札がゼロのうえ歳入の6倍が歳出という黒竜江省鶴崗市は、北海道夕張市のように財政破綻。
実際、不動産開発大手「恒大集団」や「KAISA(佳兆業集団)」などが「理財商品」不払い、不動産中堅「花様年控股集団」や「新力控股集団」や「中国地産集団」などがデフォルト。
139社の社債利回りは50%超。
低格付けの社債残高は650億ドル。
それだけじゃない。
異様な人民元高による輸出競争力の劇的な低下を招き、IT大手「北大方正集団」、国有半導体大手「紫光集団」の外貨建社債もデフォルト。
SNS産業の61社の社債が紙クズと化し、新規起債や「CP(短期社債)」発行は不能。
ゲーム産業、家庭教師、予備校の失業は、1000万人超。
大言壮語したグリーンビジネスやEVプロジェクトも、風力や太陽光パネルなどでの期待は急速に萎み、「グリーン・スタグフレーション」が顕著。
中国人民銀行が、預金準備率を0.5%引き下げ、証券マーケットへ21兆円を注入し、ついでプライムレートを0.05%引き下げ3.8%としたところで、焼け石に水。
そ、そ、そんななか、おバカ習近平、今度は、昨年12月、「2025年までに豚肉の95%の自給を達成せよ! 大豆、菜種油の作付けを増やし、農村を救済し、農業を再活性化せよ!」と自ら大号令。
それはそうである。
中国農業の劇的な衰退と自然災害の続発で、中国はなかば飢餓状態。
世界から得意の恫喝と脅迫と裏金で食糧を買い漁り、世界の在庫量に占める中国のトウモロコシは69%、コメが60%、小麦が51%、大豆34%。
食品輸入総額は、昨年度統計981億ドル。
その輸入量は、約7億トン。
大豆、トウモロコシ、小麦、豚肉は、USA、ブラジル、アルゼンチン、ウクライナから大量輸入。
大豆は、前年比較で昨年は10倍、トウモロコシは過去3年で3倍、それでも豚肉は着実に値上がりし続け、一般国民の不満はポークならぬピーク。
それはそうだと思わないか?
中国料理に欠かせない餃子、シューマイ、肉マン、小龍包などは、小麦が絶対不可欠の食材。
ちなみに、その悪影響は、我が日本を直撃。
マヨネーズ、食用油、麺類、パンなどが値上がりし、大豆不足により豆腐、醤油、納豆も価格高騰。
それにしても、かつての世界一の農業生産国の面影は全くナシの中国は、今後どうするつもりなのか?
「中共ウィルス」、台風、洪水、土砂崩れで、農地は荒れ果て、そこには鬼城が乱立。
山間部や棚田も、周りと全くフィットしない太陽光パネルだらけ。
Perhaps if China was the parent turtle of our child turtle nation, wouldn't it mean that our country should soon fall(もしかして、中国が我が子亀国家の親亀だったとしたら、まもなく我国も転けるということなのでは)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
中国の経済衰退を決定的にしたのが、おバカ習近平の「三条紅線(3つのレッドライン)」であったことは、間違いナシ。
「恒大集団」に限らず、不動産セクター全体の資金繰りをさらに急激に悪化させ、不良債権を発生させただけでなく、さらに担保資産価値の下落を通じ潜在的な不良債権まで増加させ、金融システム全体への不安を生じさせたことも事実。
その結果、ほとんどの不動産セクターが末期症状となり、2021年第1四半期だけでデフォルトが24.3%増。
各地で工事中断され、「鬼城」のオンパレードになって、地方政府の債務残高は、840億ドル。
土地の応札がゼロのうえ歳入の6倍が歳出という黒竜江省鶴崗市は、北海道夕張市のように財政破綻。
実際、不動産開発大手「恒大集団」や「KAISA(佳兆業集団)」などが「理財商品」不払い、不動産中堅「花様年控股集団」や「新力控股集団」や「中国地産集団」などがデフォルト。
139社の社債利回りは50%超。
低格付けの社債残高は650億ドル。
それだけじゃない。
異様な人民元高による輸出競争力の劇的な低下を招き、IT大手「北大方正集団」、国有半導体大手「紫光集団」の外貨建社債もデフォルト。
SNS産業の61社の社債が紙クズと化し、新規起債や「CP(短期社債)」発行は不能。
ゲーム産業、家庭教師、予備校の失業は、1000万人超。
大言壮語したグリーンビジネスやEVプロジェクトも、風力や太陽光パネルなどでの期待は急速に萎み、「グリーン・スタグフレーション」が顕著。
中国人民銀行が、預金準備率を0.5%引き下げ、証券マーケットへ21兆円を注入し、ついでプライムレートを0.05%引き下げ3.8%としたところで、焼け石に水。
そ、そ、そんななか、おバカ習近平、今度は、昨年12月、「2025年までに豚肉の95%の自給を達成せよ! 大豆、菜種油の作付けを増やし、農村を救済し、農業を再活性化せよ!」と自ら大号令。
それはそうである。
中国農業の劇的な衰退と自然災害の続発で、中国はなかば飢餓状態。
世界から得意の恫喝と脅迫と裏金で食糧を買い漁り、世界の在庫量に占める中国のトウモロコシは69%、コメが60%、小麦が51%、大豆34%。
食品輸入総額は、昨年度統計981億ドル。
その輸入量は、約7億トン。
大豆、トウモロコシ、小麦、豚肉は、USA、ブラジル、アルゼンチン、ウクライナから大量輸入。
大豆は、前年比較で昨年は10倍、トウモロコシは過去3年で3倍、それでも豚肉は着実に値上がりし続け、一般国民の不満はポークならぬピーク。
それはそうだと思わないか?
中国料理に欠かせない餃子、シューマイ、肉マン、小龍包などは、小麦が絶対不可欠の食材。
ちなみに、その悪影響は、我が日本を直撃。
マヨネーズ、食用油、麺類、パンなどが値上がりし、大豆不足により豆腐、醤油、納豆も価格高騰。
それにしても、かつての世界一の農業生産国の面影は全くナシの中国は、今後どうするつもりなのか?
「中共ウィルス」、台風、洪水、土砂崩れで、農地は荒れ果て、そこには鬼城が乱立。
山間部や棚田も、周りと全くフィットしない太陽光パネルだらけ。
Perhaps if China was the parent turtle of our child turtle nation, wouldn't it mean that our country should soon fall(もしかして、中国が我が子亀国家の親亀だったとしたら、まもなく我国も転けるということなのでは)?
To be continued...
