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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

How long could China which is dominated by the Chinese Communist Party's embezzlement organization, which has also a debt of about 1K 5,000 trillion yen, hold up(およそ1京5千兆円ぐらいの債務を抱える中国共産党なるネコババ組織が支配する中国が、果たしていつまで持ちこたえられるのか)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

1月19日、中国の民間調査機関「胡潤研究院」が発表した2021年版の中国企業上位500社によると、前年版では51位につけていた「恒大集団」が、ランキングからついに脱落。
今回のランク入りの最低ラインは320億元(約5800億円)だったとか。
どうだろう?
約10兆円の売り上げを誇っていた「恒大集団」が、この状態なのだから、他の不動産企業の状態も推して知るべしなのでは?
事実、「恒大集団」のように財務内容が悪い大手・中堅の不動産開発会社が、60近くもあるというのだから、昨年だけで500社以上の不動産開発企業が倒産するというのも、当然では?
2018年~2020年まで、土地取得量は下降し、不動産企業の在庫は増加。
その結果、供給量は、依然、正常状態を保持しているが、次第に土地取得不足し、物件増加が不十分になるはず。
また、一昨年の下半期から現在まで、不動産業界の信用事件が頻発、信用の違約規模も大幅に増大し、628億元(約1兆1300億円)。
2018年~2019年までの信用債権の償還のピーク時であっても、2年分合わせて違約債権の残額は、106億元(約1910億円)。
とにかく、2008年、2011年、2014年に、不動産企業の信用が無秩序に拡張し、それが在庫の増大を生み、価格は急速に下降。
特に、土地市場の供給不足がマンション販売市場に伝わり、大都市の市場の供給不足がさらに顕著化。
その意味で、地方政府の利益捻出とボロ儲けに酔った不動産企業の強力タッグによる不動産バブルは、とっくに破裂していたと言っても過言ではないのでは?
そのリアルな証左が、これ。
2017年7月10日、中国の不動産大手「大連万達集団(ワンダ・グループ)」は、「ホテルとテーマパークの大半を631億元(約1兆円)で売却し、全額を借入金返済に充てる」と発表。
王健林董事長が、「今回で我々の負債率は大幅に下がる。今後、約3年ですべての借入金を返すつもりだ」とコメントしたうえ、「今月末までに、傘下の不動産子会社『大連万達商業地産』が抱える資産を、天津市の同業の『融創中国』に売却する。対象は『北京万達嘉華ホテル』など76のホテル、先月末に黒竜江省ハルビンに開業したテーマパークや商業施設、マンションなどを組み合わせた13の複合型リゾート施設だ」とも。
一方、買収する「融創中国」は主に住宅や商業施設などを開発する企業で、インターネット動画大手「楽視網信息技術」にも出資する、2016年の不動産販売額は1553億元の業界7位。
それにしても、「万達商業地産」だけでも2015年末時点で約1900億元の負債、海外の映画館やスポーツ関連企業のM&Aに200億ドル(約2兆3千億円)を投資した「大連万達集団」の経営実態はどうなっているのか?
どうあれ、この発表で、その債券価格は、一時、2%超下落。
ただし、傘下で香港上場のホテル運営会社「万達酒店発展」の株価だけは、一時、前日終値の2.5倍にまで急騰。
どちらにしても、その経営実態はどこまでも不明瞭。
それは、「復星集団」や「安邦保険集団など海外に積極投資してきた企業も同じ。
どうだろう?
中国の不動産バブルはとっくに弾けていたことは間違いないのでは?
そして、中国の景気後退も間違いなくすでに始まっていたのでは?
それなのに、中国では、1月17日、中国国家統計局が、「2021年の名目GDPは114兆3670億元(約2千兆円)、前年から13兆元増加。
物価変動の影響を除く実質GDPは、昨年10~12月期に前年同期比4.0%増と3四半期連続で鈍化」と相変わらず不明瞭に発表するだけ。
それ以上に、不可解極まりないのが、そんな中国へのグローバル金融マーケットの反応。
誰が考えたって、否定的に、ネガティブに反応するのが自然なのに、なぜか鈍い反応。
もちろん、必要以上に悲観的になったり、過剰に反応すべきではないとしても、メチャクチャ変だと思わないか?

Xi Jinping must be not in retaliation against the USA. The crushing of his political enemy, the Zhejiang Clan, has only led to the crushing of the USA(習近平は、USAに報復しているわけではない。彼が政敵である「浙江閥」潰しが、USA潰しに繋がっているだけ)!

To be continued...




















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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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