Home  |  All  |  Log in  |  RSS

甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

After all, China, a yakuza nation that has more money than in-laws and humanity, couldn't choose the path of great loss because of the confusion boss of Russia, a cheap hoodlum nation(結局、義理や人情よりも金しか頭にないヤクザ国家中国が、ゴロツキ国家ロシアの錯乱ボスのために大損する道を選ぶはずもナシ)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

ビビり屋の習近平が、発狂Puサンに見切りをつけたことは、間違いない。
その決定的な理由は、NATOを強固な一枚岩に戻したうえ、USAとも再びベッタリにさせてしまったから、中国の商売がラクにできなくなってしまったから。
そう、中国の興味は、たった1つ、ラクにジャンジャン稼げるかどうかだけ。
そこで、裏で、Puサンとの間にそそくさと目立たないスタンションを立て始めているご様子。
そして、表向きには、習近平、5月19日、中国、ロシア、インド、ブラジル、南アフリカのBRICS5ヵ国外相によるオンライン協議で、「BRICS各国は政治的信頼と安全保障協力を強化しなければならない。ウクライナ侵攻で国際的な非難を浴びるロシアとも協力関係を堅持する。BRICS各国は、互いの核心的利益と重大な関心事に配慮すべきだ(?)。我々中国にとって最大の核心的利益は、台湾問題であることを理解してほしい。覇権主義や強権政治に反対し(???)、冷戦的思考と集団的対抗に立ち向かわねばならない」と表明。
議長国・中国の王毅(ワンイー)国務委員兼外相も、「武器を送ってもウクライナに平和は訪れない。制裁で欧州の安全保障の苦境は解決しない。とにかく、国際経済と金融を武器として使い、他国に対してどちらの側につくかの選択を強いることに反対する。両国の衝突を利用して、対立を煽る行為を警戒しなくてはならない」と発言。
また、BRICSが運営する「NDB(新開発銀行)は、「中国の銀行間債券市場で、償還期間は3年の人民元建て債券を70億元発行した」と発表。
そのレスリー・マースドープ副総裁兼CFO、「これは当行にとって画期的なデキゴトだ。今回の人民元建て債券『パンダ債』の発行は、新興市場や開発途上国の高品質で持続可能な発展を後押しする資金支援であり、中国債券市場の世界の金融市場での重要性を十分に示している」と大ボラ。
ともあれ、ロシアを単独で名指しするようなことは狡猾に避けながら、支援しているフリに徹するあたりが、さすが中国。
実は、もっと具体的にラインを引き始めていることもある。
ロシアがウクライナ侵攻開始直後、ウクライナ当局が、「世界最大の商用ドローンメーカー中国企業『DJI』製ドローンに技術的な不具合があるので、その使用制限をする」と発表。
その代わりとして、USAの「BRINC Drone」や「Skydio」のドローンが提供されるとも、発表。
そして、事実、「BRINC Drone」は、ウクライナに10機を寄付、国防支援名目で約50機を販売。
2017年まで「DJI」勤務だった「BRINC Drone」ブレイク・レスニックCEO、「ウクライナは被災者の捜索救助と情報収集の目的でドローンを使用する。『DJI』のドローンは、間違いなく世界で最も先進的なドローン」とコメント。
「Skydio」も、ウクライナ国防省に数十機を納品、ウクライナ政府やウクライナを支援する非政府組織に数百機を販売。
「Skydio」のアダム・ブライCEO、「ウクライナ陸軍の空中偵察と軍用ドローン運用を専門とする特殊部隊『エアロロズヴィドカ』が、『DJI』製の代わりに使用する」とコメント。
そ、そ、それから、ウクライナ政府当局者とウクライナの「DJI」製ドローン販売業者「タラス・トロイアック」が、「『DJI』のドローン検出システム『Aeroscope』に不具合があり、戦場で使えない。『DJI』がロシアのドローンを検出できないようにシステムを改竄している。『DJI製Aeroscope』はロシア軍による攻撃を支援している。『DJI』製ドローンをウクライナのWi-Fiネットワークやモバイルネットワークに接続しない方がイイ。ウクライナ国内での『DJI』製品の使用中止することを推奨する」と指摘。
もっとも、USA公安機関で使われているドローンの90%が、「DJI」製。
よ、よ、ようやく、USA国内で、軍事転用も可能なドローンの市場や技術を中国企業が支配していることについて、国家安全保障上の懸念があると認識され、昨年、USA財務省が、「DJI」を「中国軍産複合体企業」のブラックリストに登録し、USA国防総省が、「DJI」製ドローンを通信インフラに組み込むことを禁止する法案を用意しているというが、あまりにも遅すぎるのでは?
そ、そ、そうしたら、4月26日、「DJI(大疆創新科技)」が、「当社のドローンを使用して人々に危害を加えることには断固反対だ。コンプライアンス要件の見直しを行った結果、当社のドローンを軍事利用させないために、ロシアとウクライナでの製品販売やアフターサービスなど事業活動を一時停止する」と発表したから、ビックリ仰天。
それはそうだと思わないか?
「DJI」製ドローンは「ゲリラ部隊の空軍」と呼ばれ、どこの軍隊でも使用されていることは承知の事実のはず。
どうだろう?
香港の調査会社「ギャブカル・ドラゴノミクス」のアナリストらが分析しているとおり、「中国企業は、輸出規制に違反することによって得られるものよりも、失うものがはるかに大きい。ほとんどの中国企業にとって、ロシアは市場が小さすぎて、先進国市場から締め出されたり、自らが制裁を受けたりするリスクに見合うだけの価値はない」というのが、中国の本音なのでは?

Isn't Russia's anomaly, which has begun to recruit even physically handicapped people, well reflected in the way it was killed, destroyed, and abandoned(身体障害者の方々まで徴兵し始めたロシアの異常さは、その殺害の仕方、破壊の仕方、遺体遺棄の仕方によく表われているのでは)?

To be continued...











profile

東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

■東仙坊 公式サイト■


■Mail■
ご意見・ご感想など
東仙坊へのメールはこちらから

■Link■
まさに介護は悔悟。
Kaigo Kaigo 会合リポート

最近の記事
カテゴリーリスト
カテゴリー
カレンダー
06 | 2022/07 | 08
- - - - - 1 2
3 4 5 6 7 8 9
10 11 12 13 14 15 16
17 18 19 20 21 22 23
24 25 26 27 28 29 30
31 - - - - - -
月別アーカイブ
QRコード
QRコード
COUNTER
ブログ内検索
リンク
RSSフィード