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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Russia must have been unable to stand up to Ukraine, which is trying to win the World Food War with China through themselves(ロシアは、自分たちをスルーして、中国とともに世界食糧争奪大戦を勝ち抜こうとしているウクライナにガマンできなくなったところがあるに違いない)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

2〉おバカ習近平でも、さすがにPuサンの今回の無意味にしか見えないウクライナ侵攻の裏にあるもう一つの狙いを知って、ブチ切れていることは間違いナシ。
えっ、もう一つの狙いって何か?って?
それは、我が国のおバカメインストリームメディアどもは、なぜか触れようとしてきてないが、今、不足する食糧をめぐり、世界大戦の様相を呈しているのである。
貧困国を中心にした人口爆発、地球温暖化による自然災害での穀物地帯の崩壊、それらによる慢性的な世界的食糧不足、そこから当然のように発生する食料品の物価高。
どの国も、自国を維持するために、イヤでも、世界食料争奪大戦の最前線に臨まなければならないのは、必然的。
それこそ、戦争嫌いの我が日本だって、食料自給率37%では、参戦せざるをえないはず。
そんななか、その世界食糧争奪大戦になりふり構わず勝利しようと躍起になっているのは、世界一の経済大国を目指しながら、世界一の人口を抱える893国家中国。
それはそうである。
いくら不埒で傍若無人な一党独裁の中国共産党がもっとも恐れるのが、食料不足や食料高騰などによって国内に政情不安が生まれること。
そう、日ごろからいくら不自由でも何の文句も言わない飼い慣らされた羊のような中国国民でさえも、飢えたときや腹を空かせすぎたときには、発狂したイノシシのように暴れ回るモノ。
事実、今回の2ヵ月に及んだ「ゼロコロナ対策」のための長い長いロックダウンを化せられた上海市民たちは、あれだけ食料が配給されているのに、「ご飯を食べたい」、「飢え死にさせるつもりか」、「食料が足りない」、「物資が欲しい」、「食料をよこせ」「死にたくない」とほぼ暴動状態になってことで、そして、次期首相候補と言われている上海市トップの李強に直接抗議したことで、それが証明されたのでは?
とにかく、中国は、世界で供給でされている豚肉の半分を消費していることから、豚肉の世界的供給と価格に目を光らせ、養豚飼料を世界中から金に糸目をつけず買いつけまくり。
それこそ、豚肉が養豚肥料のコストが上がろうがお構いナシ。
さて、ここからが重要なポイント。
1996年、世界食糧サミットで、中国は、国策として、「95%の食料自給率を維持する」と世界に約束。
そして、人が直接食べるコメや小麦の主食用穀物を「絶対的自給」、トウモロコシや大豆などの飼料用穀物や油糧種子を「基本的自給」と明確に区分し、大豆、トウモロコシについては海外依存を明確化。
それから、目ざとい中国が、そのベース作りのために目をつけたのが、「欧州のパン籠」ウクライナ。
2012年、ウクライナと「農業開発プロジェクト」を締結。
何でも、中国が、ウクライナに対して融資した30億ドルの返済にトウモロコシを中国に輸出するという契約なのだが、その中国の支援によるプロジェクトのおかげで、ウクライナの農業全体の生産性が向上し、たちまち、小麦で世界第5位、トウモロコシで世界第4位の輸出大国、そう、「世界の食糧庫」にまで成長させて、ウハウハ。
それだけじゃない。
2012年、訪米した習近平は、ワシントンで、バラク・オバマ大統領やジョー・バイデン副大統領と会談した後、穀倉地帯のアイオワ州やカリフォルニア州を回り、かつてない大豆の大量買付契約を締結。
では、習近平は、なぜ、USAとそんな契約を交わしたのか?
実は、半世紀前、世界中が冷却化傾向の異常気象に見舞われ、なかでも、極寒の農業国家USSRが、大規模な凶作に陥り、USAから小麦や大豆を大量に買いつけ、穀物相場が急騰。
そのために、1973年、リチャード・ニクソンが、大豆の緊急輸出禁止措置を取ったことがあるからである。
また、2010年、ロシアを大干魃が襲い、大凶作となったことから、ロシアが、穀物の輸出禁止措置。
そのことで、食品価格が高騰したエジプトをはじめ北アフリカで政情が不安定化、ついには「アラブの春」にまで行き着く事態になったからである。
そう、食料不足、食料高騰は、政権の命取りになりかねないのである。

Any quiet nation would stand up in the face of food shortages and rising food prices(どんな大人しい国民でも、食料不足や食料高騰に直面したら、断固立ち上がるもの)!

To be continued...










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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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