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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

The biggest reason why China, a one-party tyrannical nation, couldn't lead the world is that it has no new insights or ideas regarding manufacturing and system manufacturing(一党独裁の専制国家中国が世界をリードしてゆけない最大の理由は、モノ作りやシステム作りに関し、全く新しい見識もアイデアも持っていないから)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○我々日本人が認識すべき、同じ黄色人種、イヤイヤ、同じアジア人としての中国人との明確な相違。

東仙坊、GDPが逆転して世界一になっても中国は、USAやEUやUK、そして、我が日本ナシでは生きてゆけないと確信している。
なぜか?
それはモノづくりに関し、全く無能であるからに他ならない。
ラクして稼ぐこと、パクったりマネすることができても、何かを創造したりすることが苦手だからである。
では、なぜ苦手なのか?
それは、人を思いやったり、社会のために貢献したりしようとするメソッドを全く持ち合わせていないからである。
一言で言えば、「公」の精神が欠如しているからである。
どうあれ、アテにできない数字で、昨年、USAの実質GDP成長率プラス5.7%、中国プラス8.1%だったとしても、今年の成長は成長が鈍化するはず。
そこに、急に相が変わったPuサンが錯乱しウクライナ侵攻なのだから、ますます鈍化するはず。
そうでなくても、世界は、そして、中国は、価格上昇、出荷遅延、品不足拡大などから、経済成長が鈍化し、物価が数年来の高水準に達していることから、経済学者らは、「スタグフレーション(景気停滞とインフレの同時進行)」が発生していると警鐘を鳴らしているのでは?
どちらにしても、世界一のボケ国民の我が日本でも、今回の真のテーマである「世界は一つではないということ」、WHOもIOCも国連などの国際機関が、ウクライナの国連大使が単刀直入に指摘したように、クソの役にも立たないということを、カラダ中の細胞の一つ一つに叩き込むべきなのでは?
そ、そ、それなのに、情けなくてみっともない我が日本は、Puサンが口走った「核攻撃も辞さない」という言葉が耳に入らなかったのか?
その産業構造は、輸出主導型のまま。
我々の所得や賃金は輸出産業に依存し、そのための工場を中国に置いたまま、原材料も中国に任せたまま。
我が国は恥知らずの横暴な大ウソつき国家中国と切っても切れない仲。
もっとも、かつても同じいい加減なUSAが輸出入とも最大の取引相手だったが…。
ともあれ、2020年には、とうとう輸出入とも、すべての面において中国が最大の取引相手。
そして、かつてのトラウマか、貿易と外交が一致する現実から目を背けることはできないからか、必要以上に中国におもねるばかり。
では、本当にモノの輸出先が中国なのか?
中国が日本から輸入している製品は、部品や製造装置が多く、中国が他国に製品を輸出するための輸入でしかないのでは?
事実、現時点における中国の輸入品目(サービスを除く)の中で、我が日本の最終製品が占める割合は20%。
残りの80%が、素材や部品など輸出産業の必要アイテム。
最終的には、完成品の一部として、どこかの国に再輸出されてゆくモノ。
つまり、中国は我が国のモノの最終消費地ではないはず。
それに対し、USAの輸入の中で我が日本の最終製品が占める割合は約50%。
では、中国の成長が鈍化すると何をするのか?
間違いなく原材料や部品を輸入して製品を再輸出する国から、完成品を輸入する消費国家にシフト・チェンジするはず。
仮に中国が今の我が日本並みに消費の割合を拡大させると、近将来的に輸入の30%を最終製品が占めることになるはず。
それを2030年前後における中国の予想GDPで見ると、中国は何と150兆円もの最終製品を輸入することになるはず。
では、本当に中国がUSAを凌駕する購買力を持つようになるのか?
それは、一にも二にも、中国への輸出に経済を依存している我が日本の出方一つなのでは?
ところで、世界経済における基軸通貨はドル。
そう、USAドル。
USAは、世界でも突出した輸入大国で、製品購入を通じ膨大な量のドルを世界に供給。
すなわち、輸入超過で多額の貿易赤字を計上していることが、基軸通貨としてのドルを担保しているということにもなるほど。
逆に、世界最大の輸出国の中国は、輸出の対価としてドルを受け取る立場。
すなわち、中国通貨の人民元はあまり世界には流通できないはず。
そこで、中国は、何とか人民元シェアが高めようと、人民元をベースにした国際的な決済システムを2015年に構築し、通貨覇権の拡大戦略を開始。
す、す、すると、唖然とさせられたのが、その最大のパートナーとなっているのが我が日本だということ。
しかも、中国が提供する国際的な人民元決済システム「CIPS」に、すでに日本の多くの銀行が接続ズミで、2019年時点における参加銀行数で、日本は断トツの1位でというから、開いた口が塞がらないだけ。
ちなみに、2位はロシアというから、ウクライナ侵攻でUSAやUKやEUや日本などから経済制裁を受けたから、中国の人民元決済システムを活用することで回避しようと試みるはず。
ロシアと中国は、ドル覇権からの離脱という点で、世界のヒール国家同士として、完全にパートナー。
そ、そ、それなのに、実は、我が日本の方がはるかに人民元の国際化に貢献しているなんておバカ丸出し。
ついでに、日本に次いで人民元決済システムへの接続が多いのは、台湾とシンガポールだとか。
とにもかくにも、このまま我が国が輸出主導型経済を続ければ、我が日本は確実に893国家中国の経済に取り込まれてしまうことは間違いナシ。

When would Japan, the world's number one no-tenki nation, realize the true nature of China and stop providing full support(世界一のノーテンキ国家日本は、いつになったら中国の本性に気づき全面支援することを止められるのか)?

To be continued...
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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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