恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
In the world of religion, which was originally based on illusions, those who made money as believers would win. And, in order to continue to be “the government army if it wins”, it must be natural wisdom to strengthen the political color(もともとイリュージョンが基盤の宗教の世界では、信者で儲けたヤツらが、勝ち。そして、「勝てば官軍」でい続けるためには、政治色を強めるのは当然の知恵)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
1984年5月30日、30数教派500人超のUSAの宗教人たちが、ワシントンで、文鮮明の投獄に抗議する「信教の自由大会」を開催。
主催者は、「SCLC(南部キリスト教指導者会議)」ジョセフ・ロウリー会長とティム・ラヘイ「ファミリーライフセミナー」会長を共同議長とする「信教の自由実行委員会」。
議長の「SCLC」ジョセフ・ロウリー会長が、「文鮮明に対する人種、あるいは、宗教上の差別は、神が差別を受けていることである。もし文鮮明が投獄されれば、参加者全員が一週間ずつともに入獄する決意がある」と表明。
「既成の主流派教派が長年尊重してきた伝統に従い、教会資金を運営したことを理由に文鮮明が入獄するならは、この国の他のすべての牧師は同じ恐怖のなかに置かれることになる」と「信教の自由宣言」を全会一致で採択。
(1)毎年6月の第2土、日曜日を「信教の自由の日」と定め、全USAで礼拝してこれを順守
(2)その実施のための委員会を設立
(3)文鮮明とともに一遇間ずつ入獄などを決議。
そのうえで、ワシントン大会を皮切りに、全USA50州で、「信教の自由大会」を次々に開催。
1984年6月11日、ニューヨークで、50教派、500人近い宗教指導者が「信教の自由大会」に集結。
1984年6月12日、日本で、東京・港区の郵便貯金ホールで、「宗教の自由の日・東京大会」3000人。
1984年6月13日、神戸で、「宗教の自由の日・関西大会」700人。
1984年6月14日、サプアでも、超教派規模の「宗教の自由のための大会」1500人。
こうした文鮮明支援運動の潮流のなかで、1984年6月11日、ニューヨーク地裁ジェラルド・ゴーテル判事は、当初予定の6月18日の文鮮明収監を32日遅らせて、7月20日とすること。を表明。
1984年6月26日、USA上院司法委員会憲法小委員会のUSA史上初の「宗教の自由に関する公聴会」を開催。
オリン・ハッチ委員長は、文鮮明をはじめ12人の証人を喚問したが、その結果、「文鮮明の訴追について、USA政府が憲法違反を行った可能性が極めて強い」と、司法省に起訴決定プロセスを公表するよう要求。
文鮮明に対する起訴決定は、当初、司法省刑税部(脱税担当)の担当官3人が、「刑事事件を立証できないため起訴不能との判断を下した」にもかかわらず、脱税問題の専門家でもない司法次官補がこれを無視して強引に起訴決定を行ったというもので、何らかの政治判断があったことほ疑う余地ナシとか(??)。
オリン・ハッチ委員長は、スミス司法長官に宛て、1984年6月28日と7月18日の2度にわたって書簡をおくり、コトの真相を質したとか。
しかし、その回答がないまま、1984年7月18日、ニューヨーク地裁は、文鮮明に対する減刑の申し立てを却下、文鮮明は、1984年7月20日、コネチカット州ダンベリー連邦刑務所に収監され、1年半の刑。
文鮮明収監により、文鮮明を支援する動きが一段と加速(???)。
1984年7月25日、ワシントンでは、全USAから集まった2000人の宗教指導者を含む約7000人の宗教人たちが、「宗教の自由委員会」主催の「宗教の自由ページェソト」を開催し、文鮮明の投獄に抗議。
1984年7月31日、東京でも、キリスト教、仏教、神道などの宗教指導者や信者を含む1500人が、「宗教の自由の日」実行委員会主催の「宗教の自由を守る大会」を開催し、文鮮明支援のための「同苦の会」と「文鮮明救援委員会」を設立し、超教派的な宗教界の交流の強化を含む6項目の決議文を採択。
東仙坊、最も興味を持った話が、これ。
脱税でUSAで実刑を食らっていた教祖文鮮明の早期釈放を求め、ロナルド・レーガン大統領に、「元首相」の立場で嘆願書を送付した岸信介。
それは、娘婿の安倍晋太郎元外相にも引き継がれ、「世界基督教統一神霊協会」信者を議員秘書として斡旋し、議員を「世界基督教統一神霊協会」の教団セミナーに送り込んでいたとか。
では、何でこんな不可解な裁判になったのか?
この裁判が始まったとき、USAは、文鮮明の味方(?)だった共和党のロナルド・レーガン政権に代わっていたからに他ならない。
Religious organizations that wanna make a lot of money tax-exempt usually subdivide their front companies carefully and give names that eliminate the smell of religion. Who among today's Japanese, who are neither intelligent nor sensitive, could distinguish between them(非課税で荒稼ぎしたい宗教団体が、そのフロント企業を入念に細分化し、それこそ宗教の臭いを消したネーミングにするのが、常。それを、聡明でもなく感受性も鈍くなった今の日本人の誰が見分けられるのか)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
1984年5月30日、30数教派500人超のUSAの宗教人たちが、ワシントンで、文鮮明の投獄に抗議する「信教の自由大会」を開催。
主催者は、「SCLC(南部キリスト教指導者会議)」ジョセフ・ロウリー会長とティム・ラヘイ「ファミリーライフセミナー」会長を共同議長とする「信教の自由実行委員会」。
議長の「SCLC」ジョセフ・ロウリー会長が、「文鮮明に対する人種、あるいは、宗教上の差別は、神が差別を受けていることである。もし文鮮明が投獄されれば、参加者全員が一週間ずつともに入獄する決意がある」と表明。
「既成の主流派教派が長年尊重してきた伝統に従い、教会資金を運営したことを理由に文鮮明が入獄するならは、この国の他のすべての牧師は同じ恐怖のなかに置かれることになる」と「信教の自由宣言」を全会一致で採択。
(1)毎年6月の第2土、日曜日を「信教の自由の日」と定め、全USAで礼拝してこれを順守
(2)その実施のための委員会を設立
(3)文鮮明とともに一遇間ずつ入獄などを決議。
そのうえで、ワシントン大会を皮切りに、全USA50州で、「信教の自由大会」を次々に開催。
1984年6月11日、ニューヨークで、50教派、500人近い宗教指導者が「信教の自由大会」に集結。
1984年6月12日、日本で、東京・港区の郵便貯金ホールで、「宗教の自由の日・東京大会」3000人。
1984年6月13日、神戸で、「宗教の自由の日・関西大会」700人。
1984年6月14日、サプアでも、超教派規模の「宗教の自由のための大会」1500人。
こうした文鮮明支援運動の潮流のなかで、1984年6月11日、ニューヨーク地裁ジェラルド・ゴーテル判事は、当初予定の6月18日の文鮮明収監を32日遅らせて、7月20日とすること。を表明。
1984年6月26日、USA上院司法委員会憲法小委員会のUSA史上初の「宗教の自由に関する公聴会」を開催。
オリン・ハッチ委員長は、文鮮明をはじめ12人の証人を喚問したが、その結果、「文鮮明の訴追について、USA政府が憲法違反を行った可能性が極めて強い」と、司法省に起訴決定プロセスを公表するよう要求。
文鮮明に対する起訴決定は、当初、司法省刑税部(脱税担当)の担当官3人が、「刑事事件を立証できないため起訴不能との判断を下した」にもかかわらず、脱税問題の専門家でもない司法次官補がこれを無視して強引に起訴決定を行ったというもので、何らかの政治判断があったことほ疑う余地ナシとか(??)。
オリン・ハッチ委員長は、スミス司法長官に宛て、1984年6月28日と7月18日の2度にわたって書簡をおくり、コトの真相を質したとか。
しかし、その回答がないまま、1984年7月18日、ニューヨーク地裁は、文鮮明に対する減刑の申し立てを却下、文鮮明は、1984年7月20日、コネチカット州ダンベリー連邦刑務所に収監され、1年半の刑。
文鮮明収監により、文鮮明を支援する動きが一段と加速(???)。
1984年7月25日、ワシントンでは、全USAから集まった2000人の宗教指導者を含む約7000人の宗教人たちが、「宗教の自由委員会」主催の「宗教の自由ページェソト」を開催し、文鮮明の投獄に抗議。
1984年7月31日、東京でも、キリスト教、仏教、神道などの宗教指導者や信者を含む1500人が、「宗教の自由の日」実行委員会主催の「宗教の自由を守る大会」を開催し、文鮮明支援のための「同苦の会」と「文鮮明救援委員会」を設立し、超教派的な宗教界の交流の強化を含む6項目の決議文を採択。
東仙坊、最も興味を持った話が、これ。
脱税でUSAで実刑を食らっていた教祖文鮮明の早期釈放を求め、ロナルド・レーガン大統領に、「元首相」の立場で嘆願書を送付した岸信介。
それは、娘婿の安倍晋太郎元外相にも引き継がれ、「世界基督教統一神霊協会」信者を議員秘書として斡旋し、議員を「世界基督教統一神霊協会」の教団セミナーに送り込んでいたとか。
では、何でこんな不可解な裁判になったのか?
この裁判が始まったとき、USAは、文鮮明の味方(?)だった共和党のロナルド・レーガン政権に代わっていたからに他ならない。
Religious organizations that wanna make a lot of money tax-exempt usually subdivide their front companies carefully and give names that eliminate the smell of religion. Who among today's Japanese, who are neither intelligent nor sensitive, could distinguish between them(非課税で荒稼ぎしたい宗教団体が、そのフロント企業を入念に細分化し、それこそ宗教の臭いを消したネーミングにするのが、常。それを、聡明でもなく感受性も鈍くなった今の日本人の誰が見分けられるのか)?
To be continued...
