恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Wasn't the USA investment company “Dillon Reed” who single-mindedly financed Japan's naval strength before the war, a devilish hyena or a vulture(戦前、我が国の海軍力増強のために、ひたすら融資をしたUSAの投資会社「ディロン・リード」の本性は、悪魔のごとくのハイエナかハゲタカだったのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
ただの幸運だけで無敗国家だった極東の小さな島国国家は、悪辣な策謀国家の煽動に安易に乗せられ、空軍力の時代になっていることすら認識できず、よせばイイのに言われるまま海軍力ばかりを強化し、敢然と世界一の軍事大国覇権国家USAにチャレンジするように仕向けられ、最後には、竹槍と人間自身兵器(?)で戦い、当然のごとく完膚なきまで叩きのめされてしまった。
それも、情けなくてみっともない我が日本、二言目には人権を声高に叫ぶUSAに、残忍非道に一般市民への無差別焼夷弾絨毯爆撃や原爆2発を落とされ、あたり一面、ペンペン草も生えない焼け野原になってしまったのが、結末。
そう、戦後、我が国で、土建建築業者どもが、八面六臂の大活躍ができるように…。
それだけじゃない。
USAは、自分たちにどこまでも凜として立ち向かった日本人を畏怖し、その肝を抜こうと徹底的に情報統制と言論統制を実施し、骨抜き、玉(?)ナシ、心の芯ナシの情けなくてみっともない脆弱人間にマインドコントロール。
そのせいで、「戦争に勝ち負けはあっても、イイ人も悪い人もいないのに、それこそ、加害者も被害者もいないのに、戦争は悪い、犯罪だ」とか、「負けた戦争がイヤだったはずなのに、失敗するとわかりきっていた戦争をする過ちを反省すべきだったのに、戦争はイヤだ」などとウソをつくヒトばかり。
挙句の果てに、世界一ヒューマンでピュアな人間かのように、「世界で唯一の被爆国」を看板に平然と世界平和を謳う大ウソつきまで登場する始末。
それはそうだと思わないか?
我々日本だって、原爆を製造しようとしていたのに、USAに先を越されたうえ、イエロー・モンキーなんか全滅しろとばかりに先に落とされてしまっただけ。
もし日本も間に合っていれば、間違いなく原爆を使っただろうし、核戦争を起こしていたかもしれないし、あのUSAを逆に全滅させていたかもしれないのでは?
どちらにしても、我が日本をとことんグジャグジャにしておきながら占領したUSAの金に対する執着ぶりには、ただただ驚愕。
まさに、USAの正体見たりの観。
とりわけ、武器弾薬を販売し利益を上げる軍事商社「ディロン・リード」は、極端に露骨。
そう、「ベクテル組」の一の子分の面目躍如の跳梁跋扈。
それはそうである。
USA軍が世界各地・極東アジアで戦争を繰り返すことを絶えず切望し、そして、日本に置いたUSA軍基地を拠点に、朝鮮戦争、ベトナム戦争を起こすと、欣喜雀躍していたのだから。
そうでなくても、「ディロン・リード」、戦前の日本への投資残高を回収しなければならないという問題を抱えていたから、なおさら。
それだけじゃない。
できたら日本経済が復興し、さらに再投資でき、莫大な利益を将来的に獲得することを画策してもいたから、その動きは迅速かつ適切だった。
ダグラス・マッカーサーが、国務省と陸軍・海軍の三省の調整委員会が決定した政策に基づき、「財閥を解体し、賠償政策を遂行しよう」とし始める。
すると、それに反旗を揚げた集団がいる。
ドイツの一大産業「コンバイン」をUSA軍政府の猛攻撃から救って名を上げた、ウィリアム・ドレイパー陸軍次官。
このご仁、「ジャパン・ロビー」のもっとも有力な後援者の一人で、「ディロン・リード」副社長でもあった。
そこで、1947年、ジョージ・F・ケナン国務省参事官(1940年代～1950年代外交政策を立案した戦略家、USSR封じ込めを柱とするUSAの冷戦政策を主導)、ジェームズ・フォレスタル国防長官(1940年フランクリン・D・ルーズベルト大統領に請われ『ディロン・リード』社長から海軍次官に就任)、ポール・ニッツェ国務省国際貿易局次長(『ディロン・リード』幹部、以後ずっとワシントンに留まり、戦後は冷戦時代の核戦略を策定)らとチームを作り、「SCAP(Supreme Commander for the Allied Powers : 連合国最高司令官)政策」の修正に着手。
GHQが進めようとしていた厳しい財閥解体政策と賠償政策を骨抜きしたというから、さすが。
特に、日本の侵略によって経済的損害を被った国々に日本の工業施設を提供するという賠償政策には、真っ正面から抵抗したとか。
The reason why the USA is the USA must be that former presidents of private companies could easily be appointed as high-ranking government officials(USAのUSAたる所以は、政府高官に、元民間企業の社長などが簡単に就任できるところにあるのでは)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
ただの幸運だけで無敗国家だった極東の小さな島国国家は、悪辣な策謀国家の煽動に安易に乗せられ、空軍力の時代になっていることすら認識できず、よせばイイのに言われるまま海軍力ばかりを強化し、敢然と世界一の軍事大国覇権国家USAにチャレンジするように仕向けられ、最後には、竹槍と人間自身兵器(?)で戦い、当然のごとく完膚なきまで叩きのめされてしまった。
それも、情けなくてみっともない我が日本、二言目には人権を声高に叫ぶUSAに、残忍非道に一般市民への無差別焼夷弾絨毯爆撃や原爆2発を落とされ、あたり一面、ペンペン草も生えない焼け野原になってしまったのが、結末。
そう、戦後、我が国で、土建建築業者どもが、八面六臂の大活躍ができるように…。
それだけじゃない。
USAは、自分たちにどこまでも凜として立ち向かった日本人を畏怖し、その肝を抜こうと徹底的に情報統制と言論統制を実施し、骨抜き、玉(?)ナシ、心の芯ナシの情けなくてみっともない脆弱人間にマインドコントロール。
そのせいで、「戦争に勝ち負けはあっても、イイ人も悪い人もいないのに、それこそ、加害者も被害者もいないのに、戦争は悪い、犯罪だ」とか、「負けた戦争がイヤだったはずなのに、失敗するとわかりきっていた戦争をする過ちを反省すべきだったのに、戦争はイヤだ」などとウソをつくヒトばかり。
挙句の果てに、世界一ヒューマンでピュアな人間かのように、「世界で唯一の被爆国」を看板に平然と世界平和を謳う大ウソつきまで登場する始末。
それはそうだと思わないか?
我々日本だって、原爆を製造しようとしていたのに、USAに先を越されたうえ、イエロー・モンキーなんか全滅しろとばかりに先に落とされてしまっただけ。
もし日本も間に合っていれば、間違いなく原爆を使っただろうし、核戦争を起こしていたかもしれないし、あのUSAを逆に全滅させていたかもしれないのでは?
どちらにしても、我が日本をとことんグジャグジャにしておきながら占領したUSAの金に対する執着ぶりには、ただただ驚愕。
まさに、USAの正体見たりの観。
とりわけ、武器弾薬を販売し利益を上げる軍事商社「ディロン・リード」は、極端に露骨。
そう、「ベクテル組」の一の子分の面目躍如の跳梁跋扈。
それはそうである。
USA軍が世界各地・極東アジアで戦争を繰り返すことを絶えず切望し、そして、日本に置いたUSA軍基地を拠点に、朝鮮戦争、ベトナム戦争を起こすと、欣喜雀躍していたのだから。
そうでなくても、「ディロン・リード」、戦前の日本への投資残高を回収しなければならないという問題を抱えていたから、なおさら。
それだけじゃない。
できたら日本経済が復興し、さらに再投資でき、莫大な利益を将来的に獲得することを画策してもいたから、その動きは迅速かつ適切だった。
ダグラス・マッカーサーが、国務省と陸軍・海軍の三省の調整委員会が決定した政策に基づき、「財閥を解体し、賠償政策を遂行しよう」とし始める。
すると、それに反旗を揚げた集団がいる。
ドイツの一大産業「コンバイン」をUSA軍政府の猛攻撃から救って名を上げた、ウィリアム・ドレイパー陸軍次官。
このご仁、「ジャパン・ロビー」のもっとも有力な後援者の一人で、「ディロン・リード」副社長でもあった。
そこで、1947年、ジョージ・F・ケナン国務省参事官(1940年代～1950年代外交政策を立案した戦略家、USSR封じ込めを柱とするUSAの冷戦政策を主導)、ジェームズ・フォレスタル国防長官(1940年フランクリン・D・ルーズベルト大統領に請われ『ディロン・リード』社長から海軍次官に就任)、ポール・ニッツェ国務省国際貿易局次長(『ディロン・リード』幹部、以後ずっとワシントンに留まり、戦後は冷戦時代の核戦略を策定)らとチームを作り、「SCAP(Supreme Commander for the Allied Powers : 連合国最高司令官)政策」の修正に着手。
GHQが進めようとしていた厳しい財閥解体政策と賠償政策を骨抜きしたというから、さすが。
特に、日本の侵略によって経済的損害を被った国々に日本の工業施設を提供するという賠償政策には、真っ正面から抵抗したとか。
The reason why the USA is the USA must be that former presidents of private companies could easily be appointed as high-ranking government officials(USAのUSAたる所以は、政府高官に、元民間企業の社長などが簡単に就任できるところにあるのでは)!
To be continued...
