恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
For white supremacists who see trees all over the world as nothing more than their own “money trees” Japan, a small island country with only amateur politicians and businessmen, must be still a “golden small country”(世界中の木々を自分たちの「金のなる木」としか見ていない白人至上主義金満家どもにとって、ド素人政治家や財界人しかいない小さな島国の日本など、いまだに「黄金の小国」)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
「ディロン・リード」の日本の戦後復興による濡れ手に粟のボロ儲け戦略は、本当に大胆かつ緻密。
1)1948年、戦争が終結したとき、「デュポン」&「モルガン」企業幹部でもあったエドワード・ステティニアス国務長官が外交ベタだったことから、実質的に国務省を支配していた国務次官ジョセフ・C・グルーは、駐日大使時代の参事官ユージン・ドゥーマン、「ジャパン・ハンド(親日派)」 ジョセフ・バランタイン、中国問題専門家ウォルトン・バターワース、ハーバード・フーバー大統領政権国務次官ウィリアム・R・キャッスル、東京のUSA大使館元語学将校マックス・ビショップら18人が、ニューヨークに会員制クラブ「ハーバード・クラブ」に結集し、それを中心に、「ACJ(USA対日協議会)」を創設。
これに、「ニューズウィーク 」外信部長ハリー・F・カーン、「ニューズウィーク」東京支局長UK人コンプトン・パケンハムらが参加。
名誉会長ジョセフ・C・グルー&ウィリアム・R・キャッスル。
創立委員のようなものは、ハリー・F・カーン、ジェームズ・L・カウフマン、ユジーン・ドゥーマン、コンプトン・パケナム。
他の主要なメンバーでは、ジョセフ・W・バランタイン、ジョン・カーチス「ナショナル・シティ・バンク」元副頭取、トーマス・C・ハート、ケネス・S・ラトゥーレット、ウィリアム・V・プラット、アントニン・レーモンド。
本部は、ジェームズ・L・カウフマン事務所。
そして、「ジャパン・ロビー(ジョセフ・C・グルー派)」の中枢組織となった「ACJ」が、ダグラス・マッカーサーが進めていた財閥解体と賠償政策遂行を阻止するように画策。
◇ジョン・モルガンの従兄弟ジョセフ・C・グルー
日米開戦までの10年間という駐日大使時代を通じて、日本の政界、財閥、海軍将官、華族に多くの知己を獲得。
「『ポツダム宣言』が日本の民主主義の復活」との表現を用い始めたご仁。
そして、コヤツの「反共門閥主義」が、「ACJ」の基本的政治的主張。
◇ユージン・ドゥーマン
ジョセフ・C・グルー駐日大使時代の部下。
宣教師の子として奈良で生まれ、東京時代の学友が、財閥重役や政府高官。
日本人以上に天皇を崇拝し、戦前から対日宥和政策を進言し、「OSS(Office of Strategic Services: 戦略情報局)」顧問。
1944年、三省合同委員会極東小委員会議長。
天皇制の維持と政治・経済の集中を残す宥和的降伏条件と初期占領政策を、日本に伝えることで早期講和を実現、日本をUSAのためのアジアの工場として復活させ、共産主義に対する防波堤にしたいと念願。
助言を仰いでいた共和党長老ハーバート・フーバー元大統領のアドバイスで、ハリー・F・カーンと共同戦線。
1948年、占領政策の逆コースが確定すると、「天皇制、財閥、強力な保守政党、マスメディア・コントロールが、日本を共産化させないために必要」と考え、「OSS」から改組された「CIA」に援助を要請。
◇ハリー・F・カーン
「ニューズウィーク」外信部長。
「ジャパン・ロビー」の存在をプロパガンダしたのは、「ニューヨーク・タイムズ」、「シカゴ・トリビューン」、「TIME」などだが、目的に最も貢献したのが、「ニューズウィーク」。
というのも、「ニューズウィーク」を所有していたのは、主に、ハリマン家、アスター家、メロン家、モルガン家などの富豪で、日本をアジアの工場にすることを希望していたから。
それゆえ、「ACJ」結成前から、「ニューズウィーク」は、すでに、財閥解体を定めた「過度経済力集中排除法」を激しく批判。
そして、GHQの「SCAP」やUSA経済科学局が推進する、日本の急激な民主化に大反対。
戦前に公然とファシズムを支援したコンプトン・パケナム「ニューズウィーク」元東京支局長がいるくらいだから、さもありなん。
とにかく、「ニューズウィーク」と政府高官や共和党有力者とのコネを活用し、財閥解体をストップさせ、旧体制の要人たちを復権させるよう圧力をかける運動を本格化。
そのために、保守政党に政治資金を提供し、保守大合同を実現し、安定的親USA保守政権の基盤を作ること、その政権が続いていくよう「日本テレビ」を含むマスメディアをコントロールすることなど、反共産主義スキームを構築。
それから、ロバート・A・ラヴェット国防長官に、「ACJ」設立を知らせ、対日政策に関して政府に助言する用意があるとも伝達。
From now on, propaganda would be the source of national interest for eternity(これから先、未来永劫、プロパガンダこそが、国益の源泉)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
「ディロン・リード」の日本の戦後復興による濡れ手に粟のボロ儲け戦略は、本当に大胆かつ緻密。
1)1948年、戦争が終結したとき、「デュポン」&「モルガン」企業幹部でもあったエドワード・ステティニアス国務長官が外交ベタだったことから、実質的に国務省を支配していた国務次官ジョセフ・C・グルーは、駐日大使時代の参事官ユージン・ドゥーマン、「ジャパン・ハンド(親日派)」 ジョセフ・バランタイン、中国問題専門家ウォルトン・バターワース、ハーバード・フーバー大統領政権国務次官ウィリアム・R・キャッスル、東京のUSA大使館元語学将校マックス・ビショップら18人が、ニューヨークに会員制クラブ「ハーバード・クラブ」に結集し、それを中心に、「ACJ(USA対日協議会)」を創設。
これに、「ニューズウィーク 」外信部長ハリー・F・カーン、「ニューズウィーク」東京支局長UK人コンプトン・パケンハムらが参加。
名誉会長ジョセフ・C・グルー&ウィリアム・R・キャッスル。
創立委員のようなものは、ハリー・F・カーン、ジェームズ・L・カウフマン、ユジーン・ドゥーマン、コンプトン・パケナム。
他の主要なメンバーでは、ジョセフ・W・バランタイン、ジョン・カーチス「ナショナル・シティ・バンク」元副頭取、トーマス・C・ハート、ケネス・S・ラトゥーレット、ウィリアム・V・プラット、アントニン・レーモンド。
本部は、ジェームズ・L・カウフマン事務所。
そして、「ジャパン・ロビー(ジョセフ・C・グルー派)」の中枢組織となった「ACJ」が、ダグラス・マッカーサーが進めていた財閥解体と賠償政策遂行を阻止するように画策。
◇ジョン・モルガンの従兄弟ジョセフ・C・グルー
日米開戦までの10年間という駐日大使時代を通じて、日本の政界、財閥、海軍将官、華族に多くの知己を獲得。
「『ポツダム宣言』が日本の民主主義の復活」との表現を用い始めたご仁。
そして、コヤツの「反共門閥主義」が、「ACJ」の基本的政治的主張。
◇ユージン・ドゥーマン
ジョセフ・C・グルー駐日大使時代の部下。
宣教師の子として奈良で生まれ、東京時代の学友が、財閥重役や政府高官。
日本人以上に天皇を崇拝し、戦前から対日宥和政策を進言し、「OSS(Office of Strategic Services: 戦略情報局)」顧問。
1944年、三省合同委員会極東小委員会議長。
天皇制の維持と政治・経済の集中を残す宥和的降伏条件と初期占領政策を、日本に伝えることで早期講和を実現、日本をUSAのためのアジアの工場として復活させ、共産主義に対する防波堤にしたいと念願。
助言を仰いでいた共和党長老ハーバート・フーバー元大統領のアドバイスで、ハリー・F・カーンと共同戦線。
1948年、占領政策の逆コースが確定すると、「天皇制、財閥、強力な保守政党、マスメディア・コントロールが、日本を共産化させないために必要」と考え、「OSS」から改組された「CIA」に援助を要請。
◇ハリー・F・カーン
「ニューズウィーク」外信部長。
「ジャパン・ロビー」の存在をプロパガンダしたのは、「ニューヨーク・タイムズ」、「シカゴ・トリビューン」、「TIME」などだが、目的に最も貢献したのが、「ニューズウィーク」。
というのも、「ニューズウィーク」を所有していたのは、主に、ハリマン家、アスター家、メロン家、モルガン家などの富豪で、日本をアジアの工場にすることを希望していたから。
それゆえ、「ACJ」結成前から、「ニューズウィーク」は、すでに、財閥解体を定めた「過度経済力集中排除法」を激しく批判。
そして、GHQの「SCAP」やUSA経済科学局が推進する、日本の急激な民主化に大反対。
戦前に公然とファシズムを支援したコンプトン・パケナム「ニューズウィーク」元東京支局長がいるくらいだから、さもありなん。
とにかく、「ニューズウィーク」と政府高官や共和党有力者とのコネを活用し、財閥解体をストップさせ、旧体制の要人たちを復権させるよう圧力をかける運動を本格化。
そのために、保守政党に政治資金を提供し、保守大合同を実現し、安定的親USA保守政権の基盤を作ること、その政権が続いていくよう「日本テレビ」を含むマスメディアをコントロールすることなど、反共産主義スキームを構築。
それから、ロバート・A・ラヴェット国防長官に、「ACJ」設立を知らせ、対日政策に関して政府に助言する用意があるとも伝達。
From now on, propaganda would be the source of national interest for eternity(これから先、未来永劫、プロパガンダこそが、国益の源泉)!
To be continued...
