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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

The world is just in a war on semiconductors, so we should do everything in our power to prevent our super-secret weapon, semiconductor technology, from being spied on(世界は半導体戦争中なのだから、我が日本の超秘密兵器である半導体技術がスパイされないように全力で対処すべき)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。

東仙坊、この世界半導体戦争のなかで、パクリと盗みオンリー国家中国の18兆円も注ぎ込んでの必勝作戦が、500社もの急造半導体会社に食い荒らされて徒労に終ってしまったというニュースに、久しぶりに爆笑させてもらった。
と同時に、これはヤバい、中国は全力で日本の半導体技術を盗みにくるとメチャクチャ懸念。
それはそうである。
先見の明のない我が国の半導体製造会社、「日立」、「富士通」、「パナソニック」などが、そして、金のために魂を売ったエンジニアどもが、中国の半導体を成長させてあげていたはず。
それで、メチャクチャ心配になることが、1つ。
世界に技術力を誇る我が国が、久しぶりに、半導体製造に本格的に着手したから、間違いなくその企業秘密が狙われるに違いないということ。
それも、得意の「マネートラップ」や「ハニートラップ」で、全面攻撃を仕かけてくるに違いない。
それを予告するのが、次の記事。
11月14日、「第一財経」は、「日本の大手企業8社による半導体チップメーカー設立に対する中国専門家による見解紹介記事」を掲載したとか。
まず、「トヨタ」、「ソニー」、「NTT」、「NEC」、「デンソー」、「ソフトバンク」、「キオクシア」、「三菱UFJ銀行」の日本企業8社が先週、先進半導体メーカー「Rapidus」を設立と紹介。
そして、2025~2030年、2ナノプロセス以下の最先端半導体の量産を開始する構想で、日本政府は、11月11日、約700億円の補助金を支給することを決定したとも伝えたうえで、日本企業中国研究院院長陳言が、「参加企業の顔ぶれを見ると、自動車、通信、電子、金融、半導体と多くの産業に及んでいる。これは、日本が今後、無人運転、AIなどの先進分野で競争優位性を確保すべく、半導体産業の布石を敷いたことの表れだ」と評しているとも紹介。
そのうえで、メインの記事が、これ。
「現在、世界の半導体チップ産業では、『TSMC』と『サムスン』が最先端の3ナノプロセス半導体量産技術を獲得。2025年、2ナノプロセスの量産を目指しているのに対し、日本では、最新の半導体製造ラインが40ナノプロセスに止まっている。
ここにきて、日本が2ナノプロセス量産化の世界的な争いに殴り込みをかけた背景には世界の半導体産業の猛烈な発展がある。
世界半導体市場統計(WSTS)が発表した最新予測データとして、2022年世界市場は前年比16.3%増の6460億ドル(約91兆円)規模
2023年、成長ペースが落ちるものの、それでも5.1%の成長率を確保する見込みとか。
「日本の半導体産業が落ちぶれたのは、垂直統合方式を変えられなかったことによる日本の半導体チップ分野の製造、設計能力の問題に加え、市場の新製品ニーズに大きな変化が出現したことが原因だ。
特に、2010年以降、日本は携帯電話、データセンター、自動運転、製造業のデジタル化などの分野において発展の原動力と勢いに欠け、関連の研究開発、回路設計人材も著しく不足するようになった。そして、日本市場全体の需要が低迷するなかで、半導体メーカーも大規模な投資を行わなくなり、かつて持っていた強みを手放すことになった。
投資規模では、日本政府が、USAなどに及ばないのは明らかだ。市場面では、日本政府が今年打ち出した『経済安全保障推進法』により世界最大の半導体消費市場である中国市場の開拓が難しくなっている。そして、日本企業の垂直式生産という特性を変えない限り、日本はおそらく同じ轍を踏むことになるだろう」
どうだろう?
中国は、「TSMC」と「サムスン」でさえ、我が日本の技術がなければ次への進歩がないことを熟知しているのでは?
だからこそ、世界最大の半導体消費市場である中国市場を棄てることなどできないだろうと半ば脅迫しつつ、我が国に生産工場を造れ、そうしなければ、我々がパクれないじゃないか!と言っているのでは?
そうじゃないと、また盗まなければならないと…。
そして、実際、パクリ国家サプアも、その焦りを表明している。
11月14日、「中央日報」、「日本がすでに剣を抜き、半導体産業の主導的地位を取り戻す決意を示したとして、『トヨタ』、『ソニー』、『NTT』、『ソフトバンク』、『NEC』など各分野で世界一の能力を持つ、かつて持っていた日本企業8社がタッグを組んで半導体会社『ラピダス』を設立し、ラテン語で『速い』を意味する『ラピダス』という名前の通り先進半導体技術の開発を急ピッチで進め、『TSMC』や『サムスン』などが2025年を目標としている2ナノプロセス以下の半導体製品の量産を2027年までに実現する計画を打ち出した。1992年、世界の半導体企業トップ10のうち6社を占めていた日本の半導体産業が『サムスン』などとの競争により徐々に勢力を弱め、今や完全に存在感を失ってしまったとする一方で、半導体市場の情勢変化が日本企業に復活のチャンスをもたらした。これまでメモリチップ主導だった半導体市場がシリコンウエハー主体へと変化し、自動運転車、スマートフォン、画像センサー、人工知能などさまざまな用途の半導体需要がますます高まっている。台湾『TSMCが急成長し、USAも半導体生産のペースを上げつつあり、日本も競争力を取り戻すべく動きを見せるなか、サプアでは半導体分野認可プロセスを簡素化する『サプアチップ法案』が早々に立案されながら、最大野党・共に民主党が『大企業への特別待遇」に反対していることでお蔵入りの状態になってしまっている。半導体産業はもはやサプア唯一の経済の柱であるとともに、安全保障の武器を担っている。それが今、政治的な闘争に巻き込まれて崩壊の危機を迎えているのだ。尹錫悦政権は野党を説き伏せて超党派協力により『サプアチップ法案』を可決させなければならない。日本が再び半導体帝国の座に就いてしまえば、サプアに未来はない」

Our sweetheart Japan, in particular, should be extremely vigilant against Sino-Korean Russian spies and hacking of “Rapidus”(我が甘ちゃん国家日本は、特に、「Rapidus」に対する中韓ロシアのスパイとハッキングに、目いっぱい用心すべき)!

To be continued...
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東仙坊 

東仙坊 tohsenboh.jp
コピーライター歴三十有余年。人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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