恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Ukraine's historical tragedy began when the president of the USA suddenly said, “I don't want a nuclear war”(ウクライナの歴史的悲劇は、USAの大統領が、いきなり「核戦争にはしたくない」と一言発してしまったことから始まっている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、認知症丸出しのジョー・バイデンが、「核戦争にしたくない」と思わず明言してしまったことが、ウクライナに塗炭の苦しみを与えることになったと、その弱音の一言に断腸の思いでいる。
そして、そんなチキンが率いる宗主国をひたすら頼りに仕切っている我が日本政府に、心底、絶望させられている。
いくら軍需特需での一儲けを企てたからって、あまりに弱腰。
そ、そ、そうしたら、あれだけドナルド・トランプの機密文書管理違反を攻撃していたのに、ジョー・バイデンにも、全く同じ違反が発覚。
すると、「チャイナゲート」だらけのUSAのおバカメインストリームメディアども、ドナルド・トランプに比べ、はるかに罪は軽いとワケのわからない全面擁護。
本当にいい加減なマスメディアどもだと思わないか?
最初の発見が、昨年11月2日で、バラク・オバマ政権副大統領退任後、ワシントン市内にペンシルベニア大学付属機関として開設したシンクタンク「ペン・バイデン・センター」内の個人オフィスで、機密文書を示す「カバーシート」のついた10通のトップシークレット文書を見つけ、急ぎホワイトハウス法律顧問室を通じ、「NARA(国立公文書記録管理局)」に連絡、翌朝NARAの担当者に引き渡した。
次が、12月20日までに、デラウェア州ウィルミントンの私邸ガレージ内で1通、そのガレージに隣接する邸内の部屋で、5通。
さらに、特別捜査官の捜査で、その自宅から、6通。
全部でたった16通でドナルド・トランプよりもかなり少ないということが、言い訳になるはずもないのでは?
そもそも、副大統領退任は、2017年。
今まで、荷物整理をなぜしなかったの?
なぜ、この時期だったの?
なぜ公表が最初の発見から約10週間後なの?
中間選挙前にわかっていたのだから、なぜすぐ公表しなかったの?
ちなみに、連邦法では、機密文書には、「コンフィデンシャル(秘)」、「シークレット(極秘)」、「トップシークレット(最高機密)」の3種を規定。
さらに、何年先でも公開する必要がない貴重な情報源などを記した「SCI(機微特別管理情報)」、「SAP(特別アクセス計画)」文書。
そして、世界で最も大量の機密文書を抱えているUSA政府の「トップシークレット」の「取り扱い資格(セキュリティ・クリアランス)」を持つ人は、な、な、なんと85万人超、首都ワシントンの人口の約1.5倍。
ともあれ、認知症親バカジョー・バイデンの機密文書管理違反の一番の問題は、ウクライナと中国とベッタリになって荒稼ぎをしているバカ息子ハンター・バイデンにその機密文書を見せていること。
そう、「民主主義と専制主義の戦い」と謳いながら、バカ息子のために粉骨砕身していること。
それは、ネコ可愛がりしていた亡くなった長男と仲がよかったというだけで副大統領にしたカマラ・ハリスに対しても、同じ。
それらによって、USAは、いまだに人気が出ない彼女同様、世界の全く頼りにならないリーダーになってしまったと言えるのである。
それで、今後、ますますUSAが、ジョー・バイデンとともに、凋落してゆく原因になる話が、これ。
「トラファルガー・グループ」が実施した世論調査(2021年6月23日～6月25日)。
実は、東仙坊、この「トラファルガー(Trafalgar)」の世論調査は、信憑性が高いと評価している。
なぜなら、この会社、人々に回答してもらうときに、回答者が自分の本音を答えても安全だと感じられるように、人間による電話、機械による電話、文章、emailなどのいくつかの手法を組み合わせ、複数の回答収集方法しているからである。
とりわけ、保守系の意見の持ち主が、世論調査に回答したがらないことを、その約5分の1が回答を拒否することを熟知したうえで、正確に本音を得るように努力してもいるからである。
そして、データは誤差が大きいと、1000以下のサンプル数で、国に関する調査は行わなわず、必要な統計が集まらないことが多いからといって、中立的なサンプルを集めるために、不足分を埋め合わせるために伝統的な調査会社が実施している重みづけもしないからでもある。
How shameless are the USA's idiots in the mainstream media to cover up for Joe Biden and just blame Donald Trump for security breaches(いくらUSAのおバカメインストリームメディアどもが、ジョー・バイデンをかばったところで、機密文書管理違反でドナルド・トランプを責めただけ、より恥知らずなのでは)?
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、認知症丸出しのジョー・バイデンが、「核戦争にしたくない」と思わず明言してしまったことが、ウクライナに塗炭の苦しみを与えることになったと、その弱音の一言に断腸の思いでいる。
そして、そんなチキンが率いる宗主国をひたすら頼りに仕切っている我が日本政府に、心底、絶望させられている。
いくら軍需特需での一儲けを企てたからって、あまりに弱腰。
そ、そ、そうしたら、あれだけドナルド・トランプの機密文書管理違反を攻撃していたのに、ジョー・バイデンにも、全く同じ違反が発覚。
すると、「チャイナゲート」だらけのUSAのおバカメインストリームメディアども、ドナルド・トランプに比べ、はるかに罪は軽いとワケのわからない全面擁護。
本当にいい加減なマスメディアどもだと思わないか?
最初の発見が、昨年11月2日で、バラク・オバマ政権副大統領退任後、ワシントン市内にペンシルベニア大学付属機関として開設したシンクタンク「ペン・バイデン・センター」内の個人オフィスで、機密文書を示す「カバーシート」のついた10通のトップシークレット文書を見つけ、急ぎホワイトハウス法律顧問室を通じ、「NARA(国立公文書記録管理局)」に連絡、翌朝NARAの担当者に引き渡した。
次が、12月20日までに、デラウェア州ウィルミントンの私邸ガレージ内で1通、そのガレージに隣接する邸内の部屋で、5通。
さらに、特別捜査官の捜査で、その自宅から、6通。
全部でたった16通でドナルド・トランプよりもかなり少ないということが、言い訳になるはずもないのでは?
そもそも、副大統領退任は、2017年。
今まで、荷物整理をなぜしなかったの?
なぜ、この時期だったの?
なぜ公表が最初の発見から約10週間後なの?
中間選挙前にわかっていたのだから、なぜすぐ公表しなかったの?
ちなみに、連邦法では、機密文書には、「コンフィデンシャル(秘)」、「シークレット(極秘)」、「トップシークレット(最高機密)」の3種を規定。
さらに、何年先でも公開する必要がない貴重な情報源などを記した「SCI(機微特別管理情報)」、「SAP(特別アクセス計画)」文書。
そして、世界で最も大量の機密文書を抱えているUSA政府の「トップシークレット」の「取り扱い資格(セキュリティ・クリアランス)」を持つ人は、な、な、なんと85万人超、首都ワシントンの人口の約1.5倍。
ともあれ、認知症親バカジョー・バイデンの機密文書管理違反の一番の問題は、ウクライナと中国とベッタリになって荒稼ぎをしているバカ息子ハンター・バイデンにその機密文書を見せていること。
そう、「民主主義と専制主義の戦い」と謳いながら、バカ息子のために粉骨砕身していること。
それは、ネコ可愛がりしていた亡くなった長男と仲がよかったというだけで副大統領にしたカマラ・ハリスに対しても、同じ。
それらによって、USAは、いまだに人気が出ない彼女同様、世界の全く頼りにならないリーダーになってしまったと言えるのである。
それで、今後、ますますUSAが、ジョー・バイデンとともに、凋落してゆく原因になる話が、これ。
「トラファルガー・グループ」が実施した世論調査(2021年6月23日～6月25日)。
実は、東仙坊、この「トラファルガー(Trafalgar)」の世論調査は、信憑性が高いと評価している。
なぜなら、この会社、人々に回答してもらうときに、回答者が自分の本音を答えても安全だと感じられるように、人間による電話、機械による電話、文章、emailなどのいくつかの手法を組み合わせ、複数の回答収集方法しているからである。
とりわけ、保守系の意見の持ち主が、世論調査に回答したがらないことを、その約5分の1が回答を拒否することを熟知したうえで、正確に本音を得るように努力してもいるからである。
そして、データは誤差が大きいと、1000以下のサンプル数で、国に関する調査は行わなわず、必要な統計が集まらないことが多いからといって、中立的なサンプルを集めるために、不足分を埋め合わせるために伝統的な調査会社が実施している重みづけもしないからでもある。
How shameless are the USA's idiots in the mainstream media to cover up for Joe Biden and just blame Donald Trump for security breaches(いくらUSAのおバカメインストリームメディアどもが、ジョー・バイデンをかばったところで、機密文書管理違反でドナルド・トランプを責めただけ、より恥知らずなのでは)?
To be continued...
