恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
If the Chinese and Korean economies are stagnant, the USA must be planning to revive the Chinese and Korean economies by shaking Japan once again(中韓の経済が停滞するともろに窮するUSAは、またしても我が日本に揺さぶりかけて、中韓の経済を立て直そうと企んでいるに違いない)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
東仙坊、急速な日韓友好の動きに、やっぱり、安倍晋三元総理は、我が国の内にいる売国奴的「媚中派」と「親韓派」、ウォール街と連む「チャイナゲート」や「コリアンゲート」のUSA民主党、それをバックアップするCIA、その手下のKCIA(サプア国家情報院)、その鉄砲玉に仕立てられた「世界平和統一家庭連合 」に恨み骨髄のクソッタレ、それらの綿密なプランでの暗殺に違いないと、改めて確信させられている。
というのも、我が国の子どもたちの未来のために、国際法を無視したサプアのユスリに毅然と対応する、コヤツらの目の上のタンコブ。
そんなとき、我が国の輸出規制厳格化でサプアの米櫃の「サムソン」と「SKハイニックス」も青息吐息。
しかも、頼みの綱にほぼ見棄てられて四面楚歌。
おかげで、「サムソン」と「SKハイニックス」に投資するUSAの投資家どもは顔面蒼白。
中国の半導体業界に投資したUSAの投資家どももほとんど虫の息。
それを象徴する話が、これ。
3月2日、「モビアス・キャピタル・パートナーズ」創設者マーク・モビアスが、「中国の資本規制のために資金を国外に持ち出すことができない。政府の管理が厳しい経済への投資について非常に、非常に慎重になるように」と外国人投資家たちに注意を促したとか。
「ワタシは、上海の『HSBC』に口座を持っている。お金を引き出すことができない。政府は国外への資金流出を制限している。なぜこんなことをするのか説明が得られない。彼らはあらゆる種類の障壁を設けている。彼らは『お金を出すことはできない』とは言わない。しかし、彼らは『どうやってこのお金を稼いだのか、20年分の記録を全部出せ』と言うのだ。これはクレイジーだ。現在、中国政府は全土の企業で黄金株を保有している。つまり、彼らは全ての企業を支配しようとしている。政府が経済においてますます支配志向を強めているのを見るのはあまりよいこととは思わない」と「微信」で拡散。
そして、中国が、我が国を取り込みに入っている話が、これ。
3月7日、全人代で、駐USA大使の経験のある中国の新外相秦剛が、記者会見。
中国やロシアへの圧力を強めるUSAを念頭に、「冷戦思考や陣営同士の対抗、抑圧に断固として反対する。中国は一貫して世界平和の建設者だ(???)。デカップリングや一方的な制裁に反対する」と表明。
そして、日中関係に対しては、「日本の軍国主義は、かつて中華民族を深く傷つけた。日本が中国を抑圧する新冷戦に参加すれば、中日両国の間で古傷が言えないうちに新たな痛みが増えることになる。日本は、日中の円滑な産業チェーン、サプライチェーンをともに守るべきだ。また、日本政府と東京電力が春以降に始めるフクシマノブイリ処理水の海洋放出は、海洋環境と人類の健康に関わる重大なことだ。責任ある態度でこれらの問題を処理するよう促す」と釘を刺したとか。
どうだろう?
何はなくても、江戸紫ならぬ、日本の協力と中国が決め込んでいることは、確かなのでは?
2月20日、中国ポータルサイト「捜狐」に、「日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要がある」とする文章が掲載されたとか。
そして、日産の欧州研究開発担当上級副社長デビッド・モスが、「日産が全固体電池の開発に成功。2025年、パイロット生産を開始。2028年、全固体電池搭載EVを発売する予定である」と言明したとも。
それから、「ドイツのBMWも、2025年に全固体電池搭載のプロトタイプ車を生産する計画を打ち出した」と紹介。
「全固体電池は、長い航続距離、高速充電、長寿命を特徴としていて、次世代のEV競争で重要技術となる可能性が高いことから、日本での開発成功に対し中国のメーカーは危機感を持つ必要がある」とも指摘。
「また、日本は早い時期から固体電池の開発に力を注いでいて、トヨタは、2010～2014年に硫化物系固体電解質に関連する大量の特許申請を行っていた。さらに、固体電池の普及を大きく妨げている要因の一つが液体電池の4倍と言われるコストであり、日本では、トヨタ、パナソニック、京都大学、理化学研究所など自動車、電池、材料メーカーなど38の企業、研究機関がタッグを組み、2030年までに全固体電池のコストをリチウムイオン電池の30%にまで低減する計画を打ち出して研究に取り組んでいる。中国国内の新エネ車産業計画では、2030年をメドに液体電解質の固体電解質への置き換え実現を目指しており、これでは日産の打ち出した計画よりも3～5年遅れを取ることになる。日本企業が3～5年先に固体電池の量産体制を確立すれば、日本車の競争力が非常に大きく高まることになり、これまで優位性を確保してきた中国の電池企業や新エネ車メーカーにとっては大きな打撃になる恐れがある。中国企業は早めに準備をしなければ追い越されるという大きな危機感を抱きつつ、全固体電池の研究開発を軽視することなく地道に進めていかなければならない」と結論。
どうだろう?
中国が、ノドから手が出るほど、日本の全固体電池を欲しがっているのは、間違いないのでは?
Shouldn't we always be paying attention to the sinister movements of the USA's “Chinagate” and “Koreagate” rather than the dubious movements of China, South Korea and North Korea(我々は、中韓と北の怪しげな動きよりも、いつもUSAの「チャイナゲート」と「コリアンゲート」の陰険な動きに注視する必要があるのでは)?
To be continued...
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
東仙坊、急速な日韓友好の動きに、やっぱり、安倍晋三元総理は、我が国の内にいる売国奴的「媚中派」と「親韓派」、ウォール街と連む「チャイナゲート」や「コリアンゲート」のUSA民主党、それをバックアップするCIA、その手下のKCIA(サプア国家情報院)、その鉄砲玉に仕立てられた「世界平和統一家庭連合 」に恨み骨髄のクソッタレ、それらの綿密なプランでの暗殺に違いないと、改めて確信させられている。
というのも、我が国の子どもたちの未来のために、国際法を無視したサプアのユスリに毅然と対応する、コヤツらの目の上のタンコブ。
そんなとき、我が国の輸出規制厳格化でサプアの米櫃の「サムソン」と「SKハイニックス」も青息吐息。
しかも、頼みの綱にほぼ見棄てられて四面楚歌。
おかげで、「サムソン」と「SKハイニックス」に投資するUSAの投資家どもは顔面蒼白。
中国の半導体業界に投資したUSAの投資家どももほとんど虫の息。
それを象徴する話が、これ。
3月2日、「モビアス・キャピタル・パートナーズ」創設者マーク・モビアスが、「中国の資本規制のために資金を国外に持ち出すことができない。政府の管理が厳しい経済への投資について非常に、非常に慎重になるように」と外国人投資家たちに注意を促したとか。
「ワタシは、上海の『HSBC』に口座を持っている。お金を引き出すことができない。政府は国外への資金流出を制限している。なぜこんなことをするのか説明が得られない。彼らはあらゆる種類の障壁を設けている。彼らは『お金を出すことはできない』とは言わない。しかし、彼らは『どうやってこのお金を稼いだのか、20年分の記録を全部出せ』と言うのだ。これはクレイジーだ。現在、中国政府は全土の企業で黄金株を保有している。つまり、彼らは全ての企業を支配しようとしている。政府が経済においてますます支配志向を強めているのを見るのはあまりよいこととは思わない」と「微信」で拡散。
そして、中国が、我が国を取り込みに入っている話が、これ。
3月7日、全人代で、駐USA大使の経験のある中国の新外相秦剛が、記者会見。
中国やロシアへの圧力を強めるUSAを念頭に、「冷戦思考や陣営同士の対抗、抑圧に断固として反対する。中国は一貫して世界平和の建設者だ(???)。デカップリングや一方的な制裁に反対する」と表明。
そして、日中関係に対しては、「日本の軍国主義は、かつて中華民族を深く傷つけた。日本が中国を抑圧する新冷戦に参加すれば、中日両国の間で古傷が言えないうちに新たな痛みが増えることになる。日本は、日中の円滑な産業チェーン、サプライチェーンをともに守るべきだ。また、日本政府と東京電力が春以降に始めるフクシマノブイリ処理水の海洋放出は、海洋環境と人類の健康に関わる重大なことだ。責任ある態度でこれらの問題を処理するよう促す」と釘を刺したとか。
どうだろう?
何はなくても、江戸紫ならぬ、日本の協力と中国が決め込んでいることは、確かなのでは?
2月20日、中国ポータルサイト「捜狐」に、「日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要がある」とする文章が掲載されたとか。
そして、日産の欧州研究開発担当上級副社長デビッド・モスが、「日産が全固体電池の開発に成功。2025年、パイロット生産を開始。2028年、全固体電池搭載EVを発売する予定である」と言明したとも。
それから、「ドイツのBMWも、2025年に全固体電池搭載のプロトタイプ車を生産する計画を打ち出した」と紹介。
「全固体電池は、長い航続距離、高速充電、長寿命を特徴としていて、次世代のEV競争で重要技術となる可能性が高いことから、日本での開発成功に対し中国のメーカーは危機感を持つ必要がある」とも指摘。
「また、日本は早い時期から固体電池の開発に力を注いでいて、トヨタは、2010～2014年に硫化物系固体電解質に関連する大量の特許申請を行っていた。さらに、固体電池の普及を大きく妨げている要因の一つが液体電池の4倍と言われるコストであり、日本では、トヨタ、パナソニック、京都大学、理化学研究所など自動車、電池、材料メーカーなど38の企業、研究機関がタッグを組み、2030年までに全固体電池のコストをリチウムイオン電池の30%にまで低減する計画を打ち出して研究に取り組んでいる。中国国内の新エネ車産業計画では、2030年をメドに液体電解質の固体電解質への置き換え実現を目指しており、これでは日産の打ち出した計画よりも3～5年遅れを取ることになる。日本企業が3～5年先に固体電池の量産体制を確立すれば、日本車の競争力が非常に大きく高まることになり、これまで優位性を確保してきた中国の電池企業や新エネ車メーカーにとっては大きな打撃になる恐れがある。中国企業は早めに準備をしなければ追い越されるという大きな危機感を抱きつつ、全固体電池の研究開発を軽視することなく地道に進めていかなければならない」と結論。
どうだろう?
中国が、ノドから手が出るほど、日本の全固体電池を欲しがっているのは、間違いないのでは?
Shouldn't we always be paying attention to the sinister movements of the USA's “Chinagate” and “Koreagate” rather than the dubious movements of China, South Korea and North Korea(我々は、中韓と北の怪しげな動きよりも、いつもUSAの「チャイナゲート」と「コリアンゲート」の陰険な動きに注視する必要があるのでは)?
To be continued...
