恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
It must be said that the Russian people are so despicable that they are blatantly violating international law, and that arresting them would result in a nuclear attack(国際法をあからさまに違反していて、逮捕したら核攻撃だとは、あまりにも卑劣すぎて、人間の風上にも置けないロシア民族と言わざるをえない)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
ロシアは、USAの正妻である中国を愛して愛人にしたワケではない。
人道と自由と民主主義を謳う夫が、正妻の不貞にイヤでも大らかに懐深く対応せざるをえないフーリッシュ・プライドの大きさを確かめるために愛人にしただけ。
それに、中国自体が、自分たち同様、国際法を平然と無視する仲間だから、夫のUSAの心根を計るの便利だったから、なおさら。
それゆえ、金、金、金の亡者であるUSAは、ロシアが、中国やUAEなどの他国を通じての半導体調達に東奔西走していることをとっくにわかっていても、その金額が膨大なゆえになかなかそれを止めないでいたのである。
そう、USAとEUの当局者たちは、ロシアが、イラン、トルコ、UAE、カザフスタンなどの第三国を経由し、外国の半導体や技術を引き続き調達していることを十分認識していたのにである。
事実、USAは、経済制裁によりロシアの半導体輸入は90%減少したと昨年6月に発表していたのに、USA半導体業界団体は、今年1月、「USA製半導体の不正取得や偽造を防止するための広範な課題」について改めて警鐘をならしたほど。
つまり、USA製半導体も、ロシアに巧妙に不正取得されたり、偽造されたりしていたうえ、技術水準が低めの調達しやすい民生用部品の取得に軸足を移されたりしていたのである。
そう、ロシアのドミトリー・ペスコフ大統領報道官が、「USAが講じた制限措置を国際法の観点から見て合法とは考えていない。一方的で違法な措置でしかない。制裁とは国連安全保障理事会で決定されるものだ」とうそぶいたり、中国外務省が、「半導体の問題を巡る詳細を把握していない(?)。中国のロシアとの関係について、USAは虚偽の情報を度々流してきた」とのたまわったりしながら…。
それらに対し、USA商務省報道官は、「USAは自国の対応について他国と意思疎通を続け、事態の展開を見守り、ロシアが自国の戦争マシンを維持するために必要なアイテムを入手するのを阻むために適切に行動する」と明言するも、どこか弱腰。
少なくとも、世界の警察官としての自負など皆無。
それゆえ、中国やイランやUAEなど対ロシア制裁を実施していない国を恫喝することもナシ。
UAEまでが、「UAEはUSAを含む外国のパートナーと結んだ合意に加え、国際法と国連が定める制裁を順守し、厳格に執行している」。不正な資金の流れを監視するシステムを導入し、機密技術を含む製品を監視する高度な税関システムを備えている」とイケシャアシャアと大ウソ。
それにしても、G7が、一丸となって新たな輸出規制を課し、一連の制裁を発動するとしても、その措置対象者や団体はあまりにも多い。
ロシアの防衛・エネルギー産業と金融機関の約200超の個人・団体、ロシアや中国などの90社あまりがUSA商務省の「エンティティーリスト」入りするというのだから、何をかいわんや。
USAが、同盟国とともに制裁逃れを取り締まり、第三国に対して、USAか? ロシアか?の二者択一を迫り、USA製造、もしくUSAの知的財産を用いた半導体やソフトウエアなどの購入させまいというのだから、かなり大変。
もっとも、G7のメインターゲットは、はロシアの金融機関12社とウクライナで違法な活動をしていると判断した複数のロシア当局者だとか。
それから、ロシアの収入源である商品セクターにも制裁を加え、市場の安定を維持しつつロシアのエネルギー生産能力を限定する効果を狙いつつ、ロシアの金属・鉱業に対する制裁も拡大。
さらに、USA商務省は、イラン製ドローン部品がウクライナで使われないようにする新たな制限を打ち出すためG7と協力。
そして、ウクライナに20億ドル(約2700億円)相当の安全保障支援を追加。
これには、高機動ロケット砲システム「HIMARS(ハイマース)」などが含まれるとか。
どちらにしても、口ばかりではなく、迅速にその支援を実行し、病気のせいで破れかぶれになったPuサンの発狂夢(?)を粉々にしてやってほしいと願っているのは、東仙坊だけではあるまい。
Please, Russians who have preserved their humanity! Isn't it time to wake up from the delusion that we were able to eat after the collapse of the USSR because of Putin's efforts(頼むから人間性を保持しているロシア人たちよ! USSR崩壊後、自分たちが食べれるようになったがPuサンの尽力のおかげと思い込んでいる錯覚から目覚めるときなのでは)?
To be continued...
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
ロシアは、USAの正妻である中国を愛して愛人にしたワケではない。
人道と自由と民主主義を謳う夫が、正妻の不貞にイヤでも大らかに懐深く対応せざるをえないフーリッシュ・プライドの大きさを確かめるために愛人にしただけ。
それに、中国自体が、自分たち同様、国際法を平然と無視する仲間だから、夫のUSAの心根を計るの便利だったから、なおさら。
それゆえ、金、金、金の亡者であるUSAは、ロシアが、中国やUAEなどの他国を通じての半導体調達に東奔西走していることをとっくにわかっていても、その金額が膨大なゆえになかなかそれを止めないでいたのである。
そう、USAとEUの当局者たちは、ロシアが、イラン、トルコ、UAE、カザフスタンなどの第三国を経由し、外国の半導体や技術を引き続き調達していることを十分認識していたのにである。
事実、USAは、経済制裁によりロシアの半導体輸入は90%減少したと昨年6月に発表していたのに、USA半導体業界団体は、今年1月、「USA製半導体の不正取得や偽造を防止するための広範な課題」について改めて警鐘をならしたほど。
つまり、USA製半導体も、ロシアに巧妙に不正取得されたり、偽造されたりしていたうえ、技術水準が低めの調達しやすい民生用部品の取得に軸足を移されたりしていたのである。
そう、ロシアのドミトリー・ペスコフ大統領報道官が、「USAが講じた制限措置を国際法の観点から見て合法とは考えていない。一方的で違法な措置でしかない。制裁とは国連安全保障理事会で決定されるものだ」とうそぶいたり、中国外務省が、「半導体の問題を巡る詳細を把握していない(?)。中国のロシアとの関係について、USAは虚偽の情報を度々流してきた」とのたまわったりしながら…。
それらに対し、USA商務省報道官は、「USAは自国の対応について他国と意思疎通を続け、事態の展開を見守り、ロシアが自国の戦争マシンを維持するために必要なアイテムを入手するのを阻むために適切に行動する」と明言するも、どこか弱腰。
少なくとも、世界の警察官としての自負など皆無。
それゆえ、中国やイランやUAEなど対ロシア制裁を実施していない国を恫喝することもナシ。
UAEまでが、「UAEはUSAを含む外国のパートナーと結んだ合意に加え、国際法と国連が定める制裁を順守し、厳格に執行している」。不正な資金の流れを監視するシステムを導入し、機密技術を含む製品を監視する高度な税関システムを備えている」とイケシャアシャアと大ウソ。
それにしても、G7が、一丸となって新たな輸出規制を課し、一連の制裁を発動するとしても、その措置対象者や団体はあまりにも多い。
ロシアの防衛・エネルギー産業と金融機関の約200超の個人・団体、ロシアや中国などの90社あまりがUSA商務省の「エンティティーリスト」入りするというのだから、何をかいわんや。
USAが、同盟国とともに制裁逃れを取り締まり、第三国に対して、USAか? ロシアか?の二者択一を迫り、USA製造、もしくUSAの知的財産を用いた半導体やソフトウエアなどの購入させまいというのだから、かなり大変。
もっとも、G7のメインターゲットは、はロシアの金融機関12社とウクライナで違法な活動をしていると判断した複数のロシア当局者だとか。
それから、ロシアの収入源である商品セクターにも制裁を加え、市場の安定を維持しつつロシアのエネルギー生産能力を限定する効果を狙いつつ、ロシアの金属・鉱業に対する制裁も拡大。
さらに、USA商務省は、イラン製ドローン部品がウクライナで使われないようにする新たな制限を打ち出すためG7と協力。
そして、ウクライナに20億ドル(約2700億円)相当の安全保障支援を追加。
これには、高機動ロケット砲システム「HIMARS(ハイマース)」などが含まれるとか。
どちらにしても、口ばかりではなく、迅速にその支援を実行し、病気のせいで破れかぶれになったPuサンの発狂夢(?)を粉々にしてやってほしいと願っているのは、東仙坊だけではあるまい。
Please, Russians who have preserved their humanity! Isn't it time to wake up from the delusion that we were able to eat after the collapse of the USSR because of Putin's efforts(頼むから人間性を保持しているロシア人たちよ! USSR崩壊後、自分たちが食べれるようになったがPuサンの尽力のおかげと思い込んでいる錯覚から目覚めるときなのでは)?
To be continued...
