恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Even vicious rogue nations, which are subject to economic and financial sanctions from the West, have counterattack methods of looting money through hacking(欧米から経済・金融制裁を受けている悪辣なゴロツキ国家どもにも、ハッキングによる金銭略奪という反撃法がある)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
東仙坊、前回、日本を含む欧米の大規模な金融緩和策によって、せっかく銀行の預金高が増加していたのに、ロシアのウクライナ侵攻にともない一気にインフレが進行し、今度は、高金利政策を取らざるをえなくなってしまったことで、銀行があっという間に疲弊してしまったと書き込んだ。
事実、これだけ債権金利が上がれば、長期債券など抱えれば抱えるだけ、銀行の自分の首が絞まるだけ。
そ、そ、そんなとき、中露、イラン、北などに経済・金融制裁をかけている欧米側に予期せぬデキゴトが起きてしまった。
そう、青天の霹靂のことが…。
それを本格検証する前に、どうしても触れておきたいことがある。
この時代、経済・金融制裁を受ける側が、じっと黙って座したままでいることはナイということ。
そう、中露、イラン、北の政府系ハッカーなどが、全身全霊で、世界中のファイアウォールの脆弱な金融機関をターゲットに、ハッキング三昧。
その典型例が、北のハッキング。
それも、北の主要な情報機関「RGB(朝鮮人民軍偵察総局)」が管理しているハッカー集団「ラザラス・グループ」によるもの。
もちろん、このグループは、USAの制裁対象。
コヤツらのハッキング方法は、フィッシング、弱点をつくコード、マルウェアなど多種多彩。
そして、2021年、暗号通貨を取り扱うサイトを少なくとも7回攻撃し、4億ドル(約520億円)相当のデジタル資産を盗み取り、犯行を隠すためのすぐにロンダリングに慎重に取りかかり、現金化してしまったとか。
ブロックチェーン(仮想通貨)分析会社「チェイナリシス」によると、暗号通貨送受使用され利用者が保有するトークン量を確認する標的組織「ホットウォレット」から資産を抜き出し、北が管理するアドレスに移動させたとか。
というのも、「ホットウォレット」が、netや暗号通貨netワークに接続していて、ハッキングしやすいのだとか。
それにしても、主に投資会社や取引所をターゲットに、その抜き取った総額は前年度よりも40%増というのだから、凄まじい。
ちなみに、ハッキング被害に遭わないためには、日常的に使わない大量の暗号通貨がある場合、netに接続していない「コールドウォレット」に移すことだとか。
ともあれ、北は大胆不敵なハッキングで、マルウェアの一種のランサムウェア「ワナクライ」を使ったハッキング攻撃、国際的な銀行とその顧客口座に対するハッキング、2014年「ソニー・ピクチャーズ」へのサイバー攻撃、2019年高度なサイバー攻撃によって推定20億ドルを確保しているとも。
また、昨年2月、USAは、北のコンピュータープログラマー3人について大規模なハッキングで通常通貨と暗号通貨で計13億ドル以上を盗み取ったとして起訴。
何でも、このときは、銀行、ハリウッド映画スタジオ、国務省などが被害を受けたとか。
どうだろう?
金を稼ぐ方法が全くない北が、ハッキングに命を懸けるのも、ある意味、当然では?
それ以上に、北のキャパシティでこれだけハッキングが可能なら、USAやカナダの選挙を動かせるほどの能力がある中露のハッカーなら、一体どのくらいの金をハッキングで略奪しているのか?
とりわけ､傑出したITエンジニアが、まだ30万人以上いると思われるロシアは、どのくらいハッキング略奪しているのか?
実際、一般銀行、投資銀行、取引所、官庁などには、相当な数のハッキング攻撃が、連日行われているというのでは?
とにかく、ラクしてボロ儲けをしようと得体の知れない仮想通貨に手を出しているヒトたちが、気の狂った核やミサイルマニアどもに、そんの軍資金を与えているのだということをよく理解すべきなのでは?
それゆえ、昨年11月11日、USA規制下にある暗号資産交換業大手「FTXトレーディング」が、「自社と日本法人を含むおよそ130のグループ会社が連邦破産法第11条の適用をUSAの裁判所に申請し、経営破綻した。その負債総額は最大500億ドル(約7兆円)」と発表したとき、東仙坊、「破綻後に3億7000万ドル(約500億円)規模の暗号資産が不正に引き出された可能性がある」とか、「暗号資産業界では過去最大の破綻だ」とか、「『FTXトレーディング』は顧客が100万人以上いたことをHP上で公表している」などと聞いても、北のハッカーたちや中露のハッカーたちは、今ごろ真っ青だろうなと全く他人事だった。
けれども、よくよく考えたら、7兆円もの金はどうなったのか?
少なくとも痛手を負った銀行や投資会社は大変だったに違いないと思い返してはみていたが…。
The big idiots who are overjoyed with cryptocurrencies should quickly realize that the money is being used to fund nuclear missiles for a nefarious and barbaric rogue state(暗号資産にぬか喜びしている大バカ者たちは、その金が非道で野蛮なゴロツキ国家の核ミサイル資金になっていると早く気づくべき)!
To be continued...
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
東仙坊、前回、日本を含む欧米の大規模な金融緩和策によって、せっかく銀行の預金高が増加していたのに、ロシアのウクライナ侵攻にともない一気にインフレが進行し、今度は、高金利政策を取らざるをえなくなってしまったことで、銀行があっという間に疲弊してしまったと書き込んだ。
事実、これだけ債権金利が上がれば、長期債券など抱えれば抱えるだけ、銀行の自分の首が絞まるだけ。
そ、そ、そんなとき、中露、イラン、北などに経済・金融制裁をかけている欧米側に予期せぬデキゴトが起きてしまった。
そう、青天の霹靂のことが…。
それを本格検証する前に、どうしても触れておきたいことがある。
この時代、経済・金融制裁を受ける側が、じっと黙って座したままでいることはナイということ。
そう、中露、イラン、北の政府系ハッカーなどが、全身全霊で、世界中のファイアウォールの脆弱な金融機関をターゲットに、ハッキング三昧。
その典型例が、北のハッキング。
それも、北の主要な情報機関「RGB(朝鮮人民軍偵察総局)」が管理しているハッカー集団「ラザラス・グループ」によるもの。
もちろん、このグループは、USAの制裁対象。
コヤツらのハッキング方法は、フィッシング、弱点をつくコード、マルウェアなど多種多彩。
そして、2021年、暗号通貨を取り扱うサイトを少なくとも7回攻撃し、4億ドル(約520億円)相当のデジタル資産を盗み取り、犯行を隠すためのすぐにロンダリングに慎重に取りかかり、現金化してしまったとか。
ブロックチェーン(仮想通貨)分析会社「チェイナリシス」によると、暗号通貨送受使用され利用者が保有するトークン量を確認する標的組織「ホットウォレット」から資産を抜き出し、北が管理するアドレスに移動させたとか。
というのも、「ホットウォレット」が、netや暗号通貨netワークに接続していて、ハッキングしやすいのだとか。
それにしても、主に投資会社や取引所をターゲットに、その抜き取った総額は前年度よりも40%増というのだから、凄まじい。
ちなみに、ハッキング被害に遭わないためには、日常的に使わない大量の暗号通貨がある場合、netに接続していない「コールドウォレット」に移すことだとか。
ともあれ、北は大胆不敵なハッキングで、マルウェアの一種のランサムウェア「ワナクライ」を使ったハッキング攻撃、国際的な銀行とその顧客口座に対するハッキング、2014年「ソニー・ピクチャーズ」へのサイバー攻撃、2019年高度なサイバー攻撃によって推定20億ドルを確保しているとも。
また、昨年2月、USAは、北のコンピュータープログラマー3人について大規模なハッキングで通常通貨と暗号通貨で計13億ドル以上を盗み取ったとして起訴。
何でも、このときは、銀行、ハリウッド映画スタジオ、国務省などが被害を受けたとか。
どうだろう?
金を稼ぐ方法が全くない北が、ハッキングに命を懸けるのも、ある意味、当然では?
それ以上に、北のキャパシティでこれだけハッキングが可能なら、USAやカナダの選挙を動かせるほどの能力がある中露のハッカーなら、一体どのくらいの金をハッキングで略奪しているのか?
とりわけ､傑出したITエンジニアが、まだ30万人以上いると思われるロシアは、どのくらいハッキング略奪しているのか?
実際、一般銀行、投資銀行、取引所、官庁などには、相当な数のハッキング攻撃が、連日行われているというのでは?
とにかく、ラクしてボロ儲けをしようと得体の知れない仮想通貨に手を出しているヒトたちが、気の狂った核やミサイルマニアどもに、そんの軍資金を与えているのだということをよく理解すべきなのでは?
それゆえ、昨年11月11日、USA規制下にある暗号資産交換業大手「FTXトレーディング」が、「自社と日本法人を含むおよそ130のグループ会社が連邦破産法第11条の適用をUSAの裁判所に申請し、経営破綻した。その負債総額は最大500億ドル(約7兆円)」と発表したとき、東仙坊、「破綻後に3億7000万ドル(約500億円)規模の暗号資産が不正に引き出された可能性がある」とか、「暗号資産業界では過去最大の破綻だ」とか、「『FTXトレーディング』は顧客が100万人以上いたことをHP上で公表している」などと聞いても、北のハッカーたちや中露のハッカーたちは、今ごろ真っ青だろうなと全く他人事だった。
けれども、よくよく考えたら、7兆円もの金はどうなったのか?
少なくとも痛手を負った銀行や投資会社は大変だったに違いないと思い返してはみていたが…。
The big idiots who are overjoyed with cryptocurrencies should quickly realize that the money is being used to fund nuclear missiles for a nefarious and barbaric rogue state(暗号資産にぬか喜びしている大バカ者たちは、その金が非道で野蛮なゴロツキ国家の核ミサイル資金になっていると早く気づくべき)!
To be continued...
