恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Russia and China have become lawless and inhumane mafia and yakuza states because of the half-hearted and indecisive “hedging policy” of the USA, which has resigned from being the “police of the world”(ロシアや中国が無法で非人道的なマフィア国家やヤクザ国家になったのは、「世界の警察官」を辞したUSAの中途半端で優柔不断な「ヘッジング政策」のせい)!
■世界は一つと寝言をのたまわっているヒトたちは、893国家やマフィア国家やチンピラ国家が好き勝手に世界を蹂躙している現実をどう感じているのか?
●人類が今までに創設した数々の国際機関には、自国から落ちこぼれた無能な官僚どもが集まっているということを、日本人も頭に入れて置く必要がある。
○日本が、世界の人々の訪れたい国NO.1になったのは、国や地方自治体が、オリンピックや万博などの巨大イベントを開催したからでも、いろいろなゆるキャラを作っていろいろなイベントで集客しているからでもなく、世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を見事に開花させているからではないのか?
東仙坊、USAが、巷間言われているように、自由と法治と人道と民主主義を何よりも大切にする本物の世界のリーダーだったら、今、こんなカオスのメチャクチャな世界になっていないと確信している。
まさに、金のためなら何でもありの醜悪な世界を創り上げたのが、市場原理主義国家のキング、USA。
日本が完璧に種を撒いた「世界の工場」で「世界最大のマーケット」でもある中国に膨大な投資をし、鄧小平や江沢民と結託し、すべての実を刈り取ろうという魂胆。
実際、ウォール街や「チャイナゲート」を抱えているUSAは、中国に膨大な経済的利益を有しているうえ、中国政府によるUSA政府の債務への国債購入などのファイナンス、USAの投資家や輸出業者への実益、USAの消費者への安価な商品提供などのベネフィットやプロフィットばかりで、米中関係を悪化させたり断絶したりする意思など皆無。
メリット満載なのだから、それも当然。
それゆえ、ポスト冷戦時代、イヤイヤ、新・冷戦時代になっても、USAの対中政策は、中途半端で優柔不断な「協力」と「競争」の両方を併せ持つ、「懐柔策」と「宥和策」のいわゆる「ヘッジング政策」オンリー。
ハナから全面的関与や全面的対立に陥った際のリスクを最小限にするために、そう、ただただ大損しないために、金がすべてのUSAならではの小汚くてズル賢いアプローチ。
よくよく考えたら、それはすぐにわかること。
尖閣諸島が我が日本の領土であることを、竹島が我が日本の領土であることを、気が狂ったロシアが領有を主張している北方四島が我が日本の領土であることを、台湾、すなわち、中華民国が中華人民共和国に領有されたことなど歴史的に一度もないことを、それぞれ明確なエビデンスを持って熟知しているのがUSA。
それでいて、急成長著しい東アジアに、安全保障上の重要な利益と多くの経済上利益を有しているのも、またUSA。
中国に限らず、どの国が東アジアの支配的な存在になったとしても、それはUSAに直接的な脅威であるとともに、USAのグローバルな利益を保護する上での貴重な財産であるその国際的なリーダーシップの喪失。
まあ、そんなUSAにとって、経済上利益と安全保障上利益の間における単純な対立が、面倒なジレンマであることは間違いナシ。
それでも、この「ヘッジング政策」、「協力的政策」と「競争的政策」を同時に追求することで、「競争」によるコストを巧妙に回避し、「協力」による利益を多く生じさせれば、両方が最善のカタチで達成でき、かなり理想的。
それはそうである。
USAが、せっかく多くの経済上利益を得ているのに、「競争」によって必要以上のコストを負ったら、その利益はほとんど得られなくなってしまうのだから。
もっとも、「協力」による経済上利益をほとんど得られないのに、そのコストだけを負担するハメになるという最悪な状況になる可能性がないワケではない。
となると、ポイントになるのが、その信頼関係。
USAの露骨な「ヘッジング政策」をおバカ習近平が深く理解できず、USAに不信感を抱き頭にきて敵対してくるから、USAの中国への信頼感が揺らぎ、USAは、関与政策を継続できなくなって、実は困っているはず。
あれだけ、江沢民が、習近平に、「USAを本当の敵にしてはダメだ」と口を酸っぱくして伝えていたのに、おバカはおバカらしく理解できなかったご様子。
そうこうしているうちに、中国への関与政策で安全保障上利益を得ていたUSAは、それよりも中国と対立することで、むしろ東アジアにおけるUSAの同盟国や他国との貿易・投資関係が拡大し、経済上利益が増大することに気づき厄介なことになり始めたのである。
それによって、USAは、「ヘッジング政策」が、「協力的政策」と「競争的政策」の両方の政策を追及することにより、重大で難しい選択をせざるを得ない状況を回避させることができて好都合と思ってきたことに疑心暗鬼になり始めてもいるのである。
それはそうだと思わないか?
USAは、この20年間、発狂したマフィア国家ロシアに対して、同じ「ヘッジング政策」を取ってきて、相互の深い不信感によりその関係は完全崩壊してしまったのだから。
そう、肝っ玉の小さいPuサンにいたっては、USAの他国への軍事介入とレジームチェンジへの支援を見て、チビ独裁者である自分を追放し、USAに友好的なジャンボ民主政府を構築しようとしていると錯乱してしまったのである。
In relations between countries, “cooperation” and “competition” must be effective to some extent, but if there is no relationship of trust, no good relationship could be established(国同士の関係で、「協力」と「競争」はそれなりの効果があるが、信頼関係がなかったら、どんな良好な関係も成り立つはずもナシ)!
To be continued...
■世界は一つと寝言をのたまわっているヒトたちは、893国家やマフィア国家やチンピラ国家が好き勝手に世界を蹂躙している現実をどう感じているのか?
●人類が今までに創設した数々の国際機関には、自国から落ちこぼれた無能な官僚どもが集まっているということを、日本人も頭に入れて置く必要がある。
○日本が、世界の人々の訪れたい国NO.1になったのは、国や地方自治体が、オリンピックや万博などの巨大イベントを開催したからでも、いろいろなゆるキャラを作っていろいろなイベントで集客しているからでもなく、世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を見事に開花させているからではないのか?
東仙坊、USAが、巷間言われているように、自由と法治と人道と民主主義を何よりも大切にする本物の世界のリーダーだったら、今、こんなカオスのメチャクチャな世界になっていないと確信している。
まさに、金のためなら何でもありの醜悪な世界を創り上げたのが、市場原理主義国家のキング、USA。
日本が完璧に種を撒いた「世界の工場」で「世界最大のマーケット」でもある中国に膨大な投資をし、鄧小平や江沢民と結託し、すべての実を刈り取ろうという魂胆。
実際、ウォール街や「チャイナゲート」を抱えているUSAは、中国に膨大な経済的利益を有しているうえ、中国政府によるUSA政府の債務への国債購入などのファイナンス、USAの投資家や輸出業者への実益、USAの消費者への安価な商品提供などのベネフィットやプロフィットばかりで、米中関係を悪化させたり断絶したりする意思など皆無。
メリット満載なのだから、それも当然。
それゆえ、ポスト冷戦時代、イヤイヤ、新・冷戦時代になっても、USAの対中政策は、中途半端で優柔不断な「協力」と「競争」の両方を併せ持つ、「懐柔策」と「宥和策」のいわゆる「ヘッジング政策」オンリー。
ハナから全面的関与や全面的対立に陥った際のリスクを最小限にするために、そう、ただただ大損しないために、金がすべてのUSAならではの小汚くてズル賢いアプローチ。
よくよく考えたら、それはすぐにわかること。
尖閣諸島が我が日本の領土であることを、竹島が我が日本の領土であることを、気が狂ったロシアが領有を主張している北方四島が我が日本の領土であることを、台湾、すなわち、中華民国が中華人民共和国に領有されたことなど歴史的に一度もないことを、それぞれ明確なエビデンスを持って熟知しているのがUSA。
それでいて、急成長著しい東アジアに、安全保障上の重要な利益と多くの経済上利益を有しているのも、またUSA。
中国に限らず、どの国が東アジアの支配的な存在になったとしても、それはUSAに直接的な脅威であるとともに、USAのグローバルな利益を保護する上での貴重な財産であるその国際的なリーダーシップの喪失。
まあ、そんなUSAにとって、経済上利益と安全保障上利益の間における単純な対立が、面倒なジレンマであることは間違いナシ。
それでも、この「ヘッジング政策」、「協力的政策」と「競争的政策」を同時に追求することで、「競争」によるコストを巧妙に回避し、「協力」による利益を多く生じさせれば、両方が最善のカタチで達成でき、かなり理想的。
それはそうである。
USAが、せっかく多くの経済上利益を得ているのに、「競争」によって必要以上のコストを負ったら、その利益はほとんど得られなくなってしまうのだから。
もっとも、「協力」による経済上利益をほとんど得られないのに、そのコストだけを負担するハメになるという最悪な状況になる可能性がないワケではない。
となると、ポイントになるのが、その信頼関係。
USAの露骨な「ヘッジング政策」をおバカ習近平が深く理解できず、USAに不信感を抱き頭にきて敵対してくるから、USAの中国への信頼感が揺らぎ、USAは、関与政策を継続できなくなって、実は困っているはず。
あれだけ、江沢民が、習近平に、「USAを本当の敵にしてはダメだ」と口を酸っぱくして伝えていたのに、おバカはおバカらしく理解できなかったご様子。
そうこうしているうちに、中国への関与政策で安全保障上利益を得ていたUSAは、それよりも中国と対立することで、むしろ東アジアにおけるUSAの同盟国や他国との貿易・投資関係が拡大し、経済上利益が増大することに気づき厄介なことになり始めたのである。
それによって、USAは、「ヘッジング政策」が、「協力的政策」と「競争的政策」の両方の政策を追及することにより、重大で難しい選択をせざるを得ない状況を回避させることができて好都合と思ってきたことに疑心暗鬼になり始めてもいるのである。
それはそうだと思わないか?
USAは、この20年間、発狂したマフィア国家ロシアに対して、同じ「ヘッジング政策」を取ってきて、相互の深い不信感によりその関係は完全崩壊してしまったのだから。
そう、肝っ玉の小さいPuサンにいたっては、USAの他国への軍事介入とレジームチェンジへの支援を見て、チビ独裁者である自分を追放し、USAに友好的なジャンボ民主政府を構築しようとしていると錯乱してしまったのである。
In relations between countries, “cooperation” and “competition” must be effective to some extent, but if there is no relationship of trust, no good relationship could be established(国同士の関係で、「協力」と「競争」はそれなりの効果があるが、信頼関係がなかったら、どんな良好な関係も成り立つはずもナシ)!
To be continued...
