プロファイリング-42 特殊学級中学校主任の白黒仮面をつけた「オイラだけの狂人」、出現!!!
If it were my child, I wouldn't let this fucking psychopath go to a middle school with a principal who would calmly say that he was a popular teacher with students who understood my management policy(東仙坊の子どもだったら、このクソッタレ・サイコパスをワタシの経営方針を理解する生徒に人気の教師だったと平然とのたまうような校長がいるような中学校に通わせない)!
■36歳の3児の父親で地方公務員である本物のクソッタレ・サイコパスによる自分の職場近くでの計画的高齢者惨殺事件
●東仙坊がプロファイリングするこの「オイラだけ狂人」こと、クソッタレ・サイコパスの今回の蛮行の本当の動機
③東仙坊、「オイラだけ狂人」こと、クソッタレ・サイコパスが、2021年3月1日午前5時すぎ、東京都江東区大島4丁目の空き家に放火し、周辺計約465平方m、空き家1棟、自分の両親の自宅を含む住宅8棟、店舗2棟、店舗兼住宅1棟の計12棟(全焼4棟、半焼1棟、部分焼3棟、ボヤ4棟)を燃やした放火犯だったと推察している。
そして、その際、空き家を利用していることを「オレ・クルシーナ」に偶然目撃されたことから、証言されることを恐れ、惨殺したのでは?とも推察している。
また、「オレ・クルシーナ」宅を家捜ししたのは、自分を撮った写真があるのでは?と疑ったからとも推察している。
それらの意味でも、警視庁捜査一課が、その火災の放火犯の特定、クソッタレ・サイコパスの両親の自宅が入っていた火災保険の満額額と実際の支払われた額、それから、今回の「オレ・クルシーナ」惨殺事件前後のクソッタレ・サイコパスの動向の徹底捜査をぜひ実行してほしいと思っているのだが…。
どちらにしても、この狭い国土の日本、家賃が異常に高騰している日本に、「なんとなく空き家」なるものが、2018年の段階で、約850万戸もあることは、大問題なのでは?
なんと空き家率が、13.6%、7戸に1戸が空き家だなんて、実にもったいないのでは?
ここ20年で2倍になっているというのだから、喫緊に解決すべきなのでは?
●東仙坊が提起する全国的教員不足の解消法
①5月10日、自民党萩生田政務調査会長がトップの特命委員会が、 全国的教員不足が深刻化しているので、その教員不足の解消のために、「教職員給与特措法(給特法)」により残業代を支払わない代わりに教員の月給への上乗せ分を現在の4%～10%以上と2.5倍以上に引き上げるとか、校長や副校長など管理職を確保するための管理職手当改善とか、「学級担任手当」創設とか、
デジタル化による業務効率化を通じすべての教員の時間外の在校時間を国が残業時間の上限としている月45時間以内にすることを目標に月20時間程度に減らすべきとか、中学校での35人学級実現とか、相変わらず金で解決しようというのが基本。
何でも、各地の公立学校で休職(?)・退職などによって生じた欠員が埋められないほど教員不足が深刻なことによって、国の基準を上回る長時間労働、イジメ対応、不登校・特別支援学級生徒ケア(???)などの負担から、精神疾患になる教員が多いというのだから、話にならないのでは?
そもそも、そんな人間として未成長なヒトばかりが教員になっているということなのでは?
どうだろう?
心が柔軟で素直で豊かな人が教師でなければ、フレッシュでチアフルな心豊かな子どもが何も学ぶ取れないと思うが…。
そして、スマホやpcばかり見ているようなヒトでは、子どもと本当のコミュニケーションなどできないとも思うが…。
ともあれ、「ブラック職場」の悪名高き教員志願者数は、減少の一途だとか。
日本経済新聞独自調査では、昨年5月1日時点で、全国公立小中高&特別支援学校2092校(全体の約6%)で、2778人の欠員で、一昨年5月1日時点の文部科学省調査(1519校・計2065人)と比較しても、約30%増とか。
それも、一昨年度、鬱病など精神疾患を理由に休職した(?)公立小中高教員は、5897人と過去最多で、学校種別の最多は小学校2937人。
昨年4月1日時点で、2283人が休職継続、1141人が退職とか。
また、公立小学校教員2023年度採用試験受験者、全国3万8641人で、前年度より2000人減少。
そこで、各教育委員会は、不合格者の中から再挑戦して教職を目指す人を非正規教員として雇用(?)し、病気休職や産休の教師をカバーしているというから、開いた口が塞がらないだけ。
まあ、文部科学省が初めて(?)教員不足の実態調査を実施したのが、2021年度だというのだから、それもムリからぬコト。
これもそれも、戦後の日本の教育は、地方分権・自治を重視しているからというのだから、ただただ呆れるだけ。
そう、公立学校教職員任命は、基本的に都道府県と政令市のお仕事で、オレたちの管轄外と、文部科学省は他人事意識丸出し。
一方、自治体側は自治体側で、採用を増やせば膨大な人件費がかかるうえ、少子化による教員過剰になったら丸損だと、採用増に踏み切れない情けなくてみっともないアリサマ。
結局、子どもたちの心を豊かにさせることよりも、地獄の沙汰も金次第。
Isn't it the ruin of our country's educational world that immature human beings who easily become mentally ill become teachers(簡単に精神疾患になってしまうような人間的に未熟な人間が教師になっていること自体、我が国の教育界の破滅なのでは)?
To be continued....
■36歳の3児の父親で地方公務員である本物のクソッタレ・サイコパスによる自分の職場近くでの計画的高齢者惨殺事件
●東仙坊がプロファイリングするこの「オイラだけ狂人」こと、クソッタレ・サイコパスの今回の蛮行の本当の動機
③東仙坊、「オイラだけ狂人」こと、クソッタレ・サイコパスが、2021年3月1日午前5時すぎ、東京都江東区大島4丁目の空き家に放火し、周辺計約465平方m、空き家1棟、自分の両親の自宅を含む住宅8棟、店舗2棟、店舗兼住宅1棟の計12棟(全焼4棟、半焼1棟、部分焼3棟、ボヤ4棟)を燃やした放火犯だったと推察している。
そして、その際、空き家を利用していることを「オレ・クルシーナ」に偶然目撃されたことから、証言されることを恐れ、惨殺したのでは?とも推察している。
また、「オレ・クルシーナ」宅を家捜ししたのは、自分を撮った写真があるのでは?と疑ったからとも推察している。
それらの意味でも、警視庁捜査一課が、その火災の放火犯の特定、クソッタレ・サイコパスの両親の自宅が入っていた火災保険の満額額と実際の支払われた額、それから、今回の「オレ・クルシーナ」惨殺事件前後のクソッタレ・サイコパスの動向の徹底捜査をぜひ実行してほしいと思っているのだが…。
どちらにしても、この狭い国土の日本、家賃が異常に高騰している日本に、「なんとなく空き家」なるものが、2018年の段階で、約850万戸もあることは、大問題なのでは?
なんと空き家率が、13.6%、7戸に1戸が空き家だなんて、実にもったいないのでは?
ここ20年で2倍になっているというのだから、喫緊に解決すべきなのでは?
●東仙坊が提起する全国的教員不足の解消法
①5月10日、自民党萩生田政務調査会長がトップの特命委員会が、 全国的教員不足が深刻化しているので、その教員不足の解消のために、「教職員給与特措法(給特法)」により残業代を支払わない代わりに教員の月給への上乗せ分を現在の4%～10%以上と2.5倍以上に引き上げるとか、校長や副校長など管理職を確保するための管理職手当改善とか、「学級担任手当」創設とか、
デジタル化による業務効率化を通じすべての教員の時間外の在校時間を国が残業時間の上限としている月45時間以内にすることを目標に月20時間程度に減らすべきとか、中学校での35人学級実現とか、相変わらず金で解決しようというのが基本。
何でも、各地の公立学校で休職(?)・退職などによって生じた欠員が埋められないほど教員不足が深刻なことによって、国の基準を上回る長時間労働、イジメ対応、不登校・特別支援学級生徒ケア(???)などの負担から、精神疾患になる教員が多いというのだから、話にならないのでは?
そもそも、そんな人間として未成長なヒトばかりが教員になっているということなのでは?
どうだろう?
心が柔軟で素直で豊かな人が教師でなければ、フレッシュでチアフルな心豊かな子どもが何も学ぶ取れないと思うが…。
そして、スマホやpcばかり見ているようなヒトでは、子どもと本当のコミュニケーションなどできないとも思うが…。
ともあれ、「ブラック職場」の悪名高き教員志願者数は、減少の一途だとか。
日本経済新聞独自調査では、昨年5月1日時点で、全国公立小中高&特別支援学校2092校(全体の約6%)で、2778人の欠員で、一昨年5月1日時点の文部科学省調査(1519校・計2065人)と比較しても、約30%増とか。
それも、一昨年度、鬱病など精神疾患を理由に休職した(?)公立小中高教員は、5897人と過去最多で、学校種別の最多は小学校2937人。
昨年4月1日時点で、2283人が休職継続、1141人が退職とか。
また、公立小学校教員2023年度採用試験受験者、全国3万8641人で、前年度より2000人減少。
そこで、各教育委員会は、不合格者の中から再挑戦して教職を目指す人を非正規教員として雇用(?)し、病気休職や産休の教師をカバーしているというから、開いた口が塞がらないだけ。
まあ、文部科学省が初めて(?)教員不足の実態調査を実施したのが、2021年度だというのだから、それもムリからぬコト。
これもそれも、戦後の日本の教育は、地方分権・自治を重視しているからというのだから、ただただ呆れるだけ。
そう、公立学校教職員任命は、基本的に都道府県と政令市のお仕事で、オレたちの管轄外と、文部科学省は他人事意識丸出し。
一方、自治体側は自治体側で、採用を増やせば膨大な人件費がかかるうえ、少子化による教員過剰になったら丸損だと、採用増に踏み切れない情けなくてみっともないアリサマ。
結局、子どもたちの心を豊かにさせることよりも、地獄の沙汰も金次第。
Isn't it the ruin of our country's educational world that immature human beings who easily become mentally ill become teachers(簡単に精神疾患になってしまうような人間的に未熟な人間が教師になっていること自体、我が国の教育界の破滅なのでは)?
To be continued....
