恒久不変な日本砂漠-37 「IOC」や「JOC」などの金の亡者どもの「ゴリOC」!?
Why did Japan decide to hold the Olympic Games in Tokyo until it was embarrassed to lie a big lie(なぜ我が国は恥ずかしげもなく大ウソをついてまで、オリンピックの東京開催をしようと考えたのか)?
今回の2020東京オリンピック競技のマラソンと競歩の競技会場を札幌に変更するという「IOC」の上意下達のゴリOCを我が国の幼稚で無能なマスメディアどもが、開催都市である東京をおざなりにしたとんでもない「IOC」の傍若無人な決定だとがなり立てる前に、一度、自分たち自身が、ハナから東京都が、2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会招致委員会が、そして、日本政府が、大ウソをついて東京へ招致したときに、なぜそれを全く糾弾しなかったのか?
そのことを、まずとことん自制すべきだと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
今回のドーハでの偽りの暑さ問題だって、なぜ2019世界陸上競技選手権大会を開催をしたドーハの関係者に取材したり、出場していた選手たちに直接取材したりして、記事を書かないのか?
事実、そのドーハでの世界選手権のあるメダリストは、「IOCは自分のブランドを守りたいだけ。ステークホルダーである選手、IAAF、東京、札幌への相談もなかった。女子マラソンでの28人の棄権者のほとんどはカラダを冷却するためのアイスバスや冷却タオルなどを使用しておらず、準備不足だった。でも、熱中症を起こした選手が1人もいなかった」というTwitterしていることをどう捉えるのか?
となると、なぜカタール・ドーハで何が起きたのか?
それは、銭ゲバの代表格である「IOC」会長トーマス・バッハ(65歳)や副会長ジョン・コーツ(69歳)と、次期会長候補である2020東京オリンピックのIOC調整委員で2015年から「IAAF」会長の男爵セバスチャン・コー(63歳)との利権争いが本格化しただけ。
そもそも、このドイツ人弁護士である「IOC」トーマス・バッハ会長とオーストラリア弁護士であるジョン・コーツ副会長の最強利権コンビ、金のためなら何でもあり。
2013年、就任するやいなや、ドーピング問題で開催が危ぶまれていたソチ五輪を、Puサンの金に目が眩んで強行開催。
そして、一番金払いのよさそうな2020東京五輪を後押し。
2018年の平壌五輪でもサプアの巧妙な「アンダーマネー」にホクホク顔で南北共同チームを承認。
2019年カタール・ドーハでの中東で初めての「世界陸上競技選手権大会」をオイルマネーにまたしても目が眩んで強行。
えっ、「世界陸上競技選手権大会」を主催しているのは、「IAAF(国際陸上競技連盟)」じゃないのか?って?
それこそが、今回の問題の根本。
もともと、「世界陸上競技選手権大会」は、1980年モスクワオリンピックの西側諸国のボイコット問題を機に新設された大会で、「IOC」の意向が大きく影響するのである。
ようは、金はほとんど「IOC」が独り占め。
それゆえ、2019「世界陸上競技選手権大会」の9月27日ドーハ大会開幕前の、9月25日、「IAAF」会長セバスチャン・コーが、記者会見を開き、あえて「世界選手権における道路を使用した長距離競技について、気候と選手の健康状態に関する懸念」を大々的に表明しているのである。
何でも、「多くの競技が行われるアル・カリファ競技場には空調設備が完備されているが、マラソンと競歩は屋外で道路上の熱に晒される。 最初の決勝レースとなる女子マラソンは9月27日23時59分にスタートするというが、ドーハでは夜間でも気温が30℃から40℃ほどで、湿度は80%と劣悪で、このような中東の気候コンディションでは、多くの選手がゴールに辿り着けない状況が懸念される。もちろん、多くの選手にイイ状態でゴールしてもらいたいが、私たちの医療チームは大きな警鐘を鳴らしている。ランナーの経験があれば、温度は大きな問題ではないが、湿度はそうであると理解できる。追加の予防措置を用意し、医療的なサポートも飲料も増やしているが、非常に厳しい」とまで指摘していたのである。
だからこそ、ライバルの指摘通りの結果になって、最初は、女子マラソンが終わった後の10月3日、トーマス・バッハ会長自身が、東京は特別な暑さ対策を実施している。東京大会の暑さ対策には自信を深めた」と突っ張るしかなかったのである。
しかし、もし来年の東京五輪で同じ不祥事が起きたら、自分の退陣の時期が早まると真っ青になったはず。
と同時に、来年の東京五輪に陰で気前のいい大切なお客様のロシアが再びドーピング問題で参加がかなり難しくなり、また、北が南北統一チームにあまり乗り気でないためにサプアからのブラックマネーもアテにできない、ここは大ウソをついて開催権を勝ち取り「IOC」の言いなりになっている日本から搾り取るしかないと決めたはず。
しかも、日本はラグビーワルドカップの成功で、今ウハウハのはず。
そ、そ、そうしたら、「IAAF」の依頼を受けたかのように、10月5日、ニューヨークタイムズが、「ドーハでの世界陸上女子マラソンで、猛暑のために女子マラソンランナーが倒れ、担架や車イスに乗せられ連れて行かれる場面は、大きなスポーツ大会の開幕日というより戦闘シーンのようだった。これは主催者側の恥以外の何物でもない」と露骨に批判。
そこで、コヤツ、早速、銭ゲバ仲間の日本のブラック死霊、森喜朗にコンタクト。
すると、ラグビー利権のご相伴に預かれなかったコヤツから、思わぬグッドアイデアが…。
The fact that Japan's unusually hot weather is the best season for sports has definitely led to abandoning blood tax(「日本の異常なほどの暑さがスポーツに最適な季節だ」と言ってしまったことが、血税をドブに棄てることに間違いなく繋がっている)!
To be continued...
今回の2020東京オリンピック競技のマラソンと競歩の競技会場を札幌に変更するという「IOC」の上意下達のゴリOCを我が国の幼稚で無能なマスメディアどもが、開催都市である東京をおざなりにしたとんでもない「IOC」の傍若無人な決定だとがなり立てる前に、一度、自分たち自身が、ハナから東京都が、2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会招致委員会が、そして、日本政府が、大ウソをついて東京へ招致したときに、なぜそれを全く糾弾しなかったのか?
そのことを、まずとことん自制すべきだと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
今回のドーハでの偽りの暑さ問題だって、なぜ2019世界陸上競技選手権大会を開催をしたドーハの関係者に取材したり、出場していた選手たちに直接取材したりして、記事を書かないのか?
事実、そのドーハでの世界選手権のあるメダリストは、「IOCは自分のブランドを守りたいだけ。ステークホルダーである選手、IAAF、東京、札幌への相談もなかった。女子マラソンでの28人の棄権者のほとんどはカラダを冷却するためのアイスバスや冷却タオルなどを使用しておらず、準備不足だった。でも、熱中症を起こした選手が1人もいなかった」というTwitterしていることをどう捉えるのか?
となると、なぜカタール・ドーハで何が起きたのか?
それは、銭ゲバの代表格である「IOC」会長トーマス・バッハ(65歳)や副会長ジョン・コーツ(69歳)と、次期会長候補である2020東京オリンピックのIOC調整委員で2015年から「IAAF」会長の男爵セバスチャン・コー(63歳)との利権争いが本格化しただけ。
そもそも、このドイツ人弁護士である「IOC」トーマス・バッハ会長とオーストラリア弁護士であるジョン・コーツ副会長の最強利権コンビ、金のためなら何でもあり。
2013年、就任するやいなや、ドーピング問題で開催が危ぶまれていたソチ五輪を、Puサンの金に目が眩んで強行開催。
そして、一番金払いのよさそうな2020東京五輪を後押し。
2018年の平壌五輪でもサプアの巧妙な「アンダーマネー」にホクホク顔で南北共同チームを承認。
2019年カタール・ドーハでの中東で初めての「世界陸上競技選手権大会」をオイルマネーにまたしても目が眩んで強行。
えっ、「世界陸上競技選手権大会」を主催しているのは、「IAAF(国際陸上競技連盟)」じゃないのか?って?
それこそが、今回の問題の根本。
もともと、「世界陸上競技選手権大会」は、1980年モスクワオリンピックの西側諸国のボイコット問題を機に新設された大会で、「IOC」の意向が大きく影響するのである。
ようは、金はほとんど「IOC」が独り占め。
それゆえ、2019「世界陸上競技選手権大会」の9月27日ドーハ大会開幕前の、9月25日、「IAAF」会長セバスチャン・コーが、記者会見を開き、あえて「世界選手権における道路を使用した長距離競技について、気候と選手の健康状態に関する懸念」を大々的に表明しているのである。
何でも、「多くの競技が行われるアル・カリファ競技場には空調設備が完備されているが、マラソンと競歩は屋外で道路上の熱に晒される。 最初の決勝レースとなる女子マラソンは9月27日23時59分にスタートするというが、ドーハでは夜間でも気温が30℃から40℃ほどで、湿度は80%と劣悪で、このような中東の気候コンディションでは、多くの選手がゴールに辿り着けない状況が懸念される。もちろん、多くの選手にイイ状態でゴールしてもらいたいが、私たちの医療チームは大きな警鐘を鳴らしている。ランナーの経験があれば、温度は大きな問題ではないが、湿度はそうであると理解できる。追加の予防措置を用意し、医療的なサポートも飲料も増やしているが、非常に厳しい」とまで指摘していたのである。
だからこそ、ライバルの指摘通りの結果になって、最初は、女子マラソンが終わった後の10月3日、トーマス・バッハ会長自身が、東京は特別な暑さ対策を実施している。東京大会の暑さ対策には自信を深めた」と突っ張るしかなかったのである。
しかし、もし来年の東京五輪で同じ不祥事が起きたら、自分の退陣の時期が早まると真っ青になったはず。
と同時に、来年の東京五輪に陰で気前のいい大切なお客様のロシアが再びドーピング問題で参加がかなり難しくなり、また、北が南北統一チームにあまり乗り気でないためにサプアからのブラックマネーもアテにできない、ここは大ウソをついて開催権を勝ち取り「IOC」の言いなりになっている日本から搾り取るしかないと決めたはず。
しかも、日本はラグビーワルドカップの成功で、今ウハウハのはず。
そ、そ、そうしたら、「IAAF」の依頼を受けたかのように、10月5日、ニューヨークタイムズが、「ドーハでの世界陸上女子マラソンで、猛暑のために女子マラソンランナーが倒れ、担架や車イスに乗せられ連れて行かれる場面は、大きなスポーツ大会の開幕日というより戦闘シーンのようだった。これは主催者側の恥以外の何物でもない」と露骨に批判。
そこで、コヤツ、早速、銭ゲバ仲間の日本のブラック死霊、森喜朗にコンタクト。
すると、ラグビー利権のご相伴に預かれなかったコヤツから、思わぬグッドアイデアが…。
The fact that Japan's unusually hot weather is the best season for sports has definitely led to abandoning blood tax(「日本の異常なほどの暑さがスポーツに最適な季節だ」と言ってしまったことが、血税をドブに棄てることに間違いなく繋がっている)!
To be continued...
