The most important ones must be the information collection power and the propaganda power of the country in the globalized world(グローバル化してしまった世界で最も重要なのは、国の情報収集力とプロパガンダ力)!
今回は、そのまま前回の続き。
と、と、ところが、ドップリ親中派のマルコム・ターンブルが首相になったオーストラリア。
4月26日、潜水艦コンペの結果を、共同開発・建造先は、フランスと発表。
ポイントは、その長男が北京留学中に知り合った中国国際法学者の娘と2012年に結婚したというマルコム・ターンブル首相が、4月14日、オーストラリア経済界の代表団1000人以上を率いて訪中し、李克強首相と会談したこと。
それはそうである。
オーストラリアにとって、主要輸出品目の鉄鉱石や石炭を中心の圧倒的に最大の輸出相手国で、2014年、輸出の33.6%が中国向け。
ちなみに、日本向けは17.9%、USA向けだって4.2%。
さらに、昨年12月20日、オーストラリアでは、中国とのFTA(自由貿易協定)が発効、AIIBにも参加。
もちろん、これを裏でコーディネートしたのが、UK。
何しろ、オーストラリアを訪れる中国人観光客が年間100万人超というのだから、それも当然。
まだまだある。
鉄仮面のボス習近平国家主席の弟の習遠平が、オーストラリアの永住権を取得し移住しているほど。
また、2015年6月に発表されたUSAの世論調査機関「ピュー・リサーチセンター」の世界40ヵ国で4万5435人に「中国への好感を持つか否か?」調査結果は、実に気になるデータ。
オーストラリアでは、「イエス」57%、「ノー」33%
USAでは、「イエス」38%、「ノー」54%
サプアでは、「イエス」61%、「ノー」37%
フィリピンでは、「イエス」54%、「ノー」が43%
そして、40ヵ国の中間値は、「イエス」55%、「ノー」34%
それから、日本では、「イエス」9%、「ノー」89%
どうだろう?
世界の認識などこんなもの。
すべてはそのプロパガンダのチカラでは?
そもそも、武器の売り込み競争は、お互いに国益をかけたなりふり構わぬもの。
それぞれが、情報機関を動員するのはもちろん、謀略、贈賄、政治工作が基本。
ライバルのフランスやドイツが、オーストラリアに、「日本の潜水艦を選べば軍事同盟のように中国に思われてしまいますよ。いいんですか?」と囁いたに違いないし、恫喝が十八番の中国が、「我々はアナタ方も敵だと思いますよ。第一、日本よりも他の国の潜水艦の方が優秀ですよ」と脅かしたに違いない。
そう、UKはもちろん、フランスやドイツなどのEU諸国はもちろん、オーストラリア、それこそ、USAを我々はノーテンキに過大評価しすぎなのでは?
さて、ここで、ようやく本題に戻る。
この経済成長のためにグローバル化せざるをえなかった世界で、金儲けのためならモラルなど微塵もなく何でもありの市場原理主義の世界で、自国益のためなら他国を欺くことなど当たり前の国しか生き残れないのが、現実。
黒社会国家中国が羽振りを効かせるのも当たり前。
実は、その先頭を走るのが、UK。
その点から考えると、今回のUKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」か「Bremain(ブリメイン:EU残留)」の「referendum(レファレンダム:国民投票)」など、その国の経済破綻を隠す目クラマシ。
それ以上に、ありとあらゆる規制、約束を無視し、それこそ民主義国家としてのプライド、正義を棄て、稼ぐために何でもやると宣言しているだけ。
それは、決して変容するということなどではなく、昔通りの阿漕な893国家に戻ると公言しているだけ。
そう、UKは日本人が思いたい紳士の国などではない。
そもそも、世界で奴隷を貿易に利用した最初の国。
そして、中近東を今のようにグジャグジャにし、インドを200年以上搾取し、中国をアヘン戦争で壊滅させた傍若無人で卑劣な国。
それだけじゃない。
それこそ、世界中の国々が、それこそUSAまでも自分たちより低級な国と決めつけ。
世界の風見鶏というよりも、世界のコウモリとして、イヤ、世界のハイエナとして、発展する国を裏から引きずり下ろす陰険なヤツラ。
我々日本だって、ロシアの脅威に「日英同盟」で利用され、我々が植民地独立を標榜すると米ソを狡猾に煽って我々を第二次世界大戦に引きずり込んだ国。
いい加減、世界一のお人好し国の国民だからといって、UKに幻想を抱くのは止めるべきなのでは?
少なくとも、中国増長の陰に、UKのいやらしい顔を見るべきなのでは?
どちらにしても、UKがそこまで尊大な行動をとれる理由は、たった一つ。
それは、MI-5、ＭＩ-6などど明白なように、その諜報能力。
同じ島国でありながら、圧倒的な違い。
UKとは真っ向から違う美しい民主主義国家でありつづけるためにも、我々日本も諜報能力アップを図るべきだと思うが…。
We Japanese should abandon our illusion to an other country and love our Japan which is the beautiful country where the world can be proud(我々日本人は、他国への幻想を棄て、世界に誇れる美しい国である自分たちの日本を愛すべき)!
We should recognize that there must be also no 1 countries in the world the country where a moral is obeyed already for Japanese(我々日本人は、今や世界にモラルを遵守する国など1国もないことを認識すべき)!
これだけ、連日、世界中で、目立ちたがり屋のコンコンチキの餓鬼どもが、破れかぶれの劇場型自爆テロを実行している時代に、いくらファーイーストの小さな島国に住むからといって、このうえなく平和ボケの鈍感な我が国民。
893国家中国にちょっと脅かされるだけで、すぐビビり…。
130年前の1886年、新鋭艦「定遠」や「鎮遠」を従えた清王朝北洋艦隊が燃料補給などを名目に長崎に入港し、上陸した清国水兵どもにその野卑な性格丸出しに商店に押し入ったり、女性をレイプしたり、人間として下劣極まる狼藉三昧を働かれたことが、まだ堪えているとでもいうかのよう。
どうかきちんと学習し、その「長崎事件」こそが、1894年の日清戦争のキッカケで、怒り心頭の我が日本によって清王朝が滅亡したのでは?と中国に教えてあげるべきなのでは?
どうあれ、現在の海での戦いで最大のポイントになるのが、実は、潜水艦の戦力。
なぜなら、ありとあらゆる繊細な動きをスピーディーにでき音もなく忍び寄れるのが、メリット。
当然、空母をはじめとする水上の艦艇を撃沈する最も有効な手段。
そして、我が国には、世界に誇れる忍者のような潜水艦がある。
そこで、それを証明する話が、これ。
ビビり屋の方々は、どこかホッとすると思うが…。
USA「ナショナル・インタレスト」のwebサイト。
日米の潜水艦艦隊は、中国の空母「遼寧」が出航するたびに追尾し、撃沈の演習を繰り返している。
「遼寧」とは、ソ連崩壊後スクラップ同然となった未完成の空母「ワリヤーグ」を、中国がウクライナから購入・改修したもので、スチームカタパルト装備がなく、艦載機はスキージャンプ台から発艦するスタイル。
それでも、「遼寧」は、満載排水量10万トン超のUSAの空母ほどではないが、6万7500トンとほかの水上艦と比べると巨艦。
そして、ドラを鳴らしながら潜航する通常動力型の宋級潜水艦と漢級原子力潜水艦が配備されている青島を母港にしている。
しかし、卓越した日米の人工衛星や偵察機によって、その動向を常時把握し、完璧に監視・追跡し、いつでも撃沈できる体制にあるというのだから、かなり安心では?
と、ここまで、いろいろ書き込んできて、その潜水艦の話から、ようやく今回のメインテーマに戻る。
今、世界で大型の通常推進(ディーゼル・潜航中は電池)潜水艦を独自に建造できるは、USA、日本、ドイツ、フランス、スウェーデン、ロシア、中国…。
そんななか、オーストラリアが、耐用年数30年分の維持・運用経費約300億ドルを含め500億豪州ドル(約4兆円)という巨額経費をかけたオーストラリア史上最大のプロジェクトとして、オーストラリア海軍次期潜水艦12隻の入札を、我が日本とドイツとフランスの3国が参加して行った。
なぜなら、親日派のトニー・アボット首相が、対中戦略の「准同盟国」として軍事協力を進めないかと、その性能が評判の我が日本の「蒼龍型」潜水艦を共同建造しないかと持ちかけてきたから。
そこで、2014年、日本は、武器輸出を推進するための「防衛装備移転3原則」を発表。
そして、オーストラリアと「潜水艦関連技術の共同開発」を合意。
さらに、「防衛装備品・技術移転協定」を署名、それに「船舶の流体力学を含む」と特記。
それはそうである。
すでに、日本の「蒼龍型」潜水艦は、突出した高張力鋼の材質と卓越いた溶接技術で音がしないとすでに大評判。
しかも、2009年以来すでに7隻が就役。
そして、その「AIP(Air independent propulsion:外気を取り入れなくても発電可能で推進用モーターを動かせる、非大気依存推進)」は、液体酸素でケロシンを燃やしてピストンを動かし発電するスウェーデン開発の「スターリング機関」採用。
さらに、最新のものは、「AIP」では発電量が300KWとディーゼル発電機の10分の1の出力しかなく、速力は4～5ノットしか出ないから、一定の海域で1～2週間潜航して待機し、待ち伏せをするのには使えるが、襲撃や離脱の際に高速を出そうとすれば、あらかじめ浮上したり「シュノーケル」を海面に出してディーゼル機関を回し、巨大な鉛畜電池に蓄えた電気を使うしかなく、20ノットの全速力を出すと、一般的には約30分でほぼ放電してしまうのでと、「AIP」を廃止し、リチウムイオン電池を搭載。
それによって、従来の鉛電池の2.5倍～5倍の電気を同じ容積・重量で蓄えられるから長期間の低速潜航も高速での連続走航も可能。
また、鉛電池は弱い電流で長時間かけ充電する必要があったが、リチウムイオン電池は大電流で急速充電ができるから、短時間シュノーケルを出し、エンジンをフル回転させて完全充電し、すぐ潜航可能。
何しろ、30気圧以上の水圧にさらされ、少しの工作ミスや、部品の欠陥が大事故につながる潜水艦のこと、実績のある日本の潜水艦を採用する方がリスク、トラブルが少なく、コストや納期も確実。
外交ド素人の我が日本政府、自分たちがコンペで勝てるとヌカ喜び…。
ちなみに、コンペチターのフランス・DCNS(海軍建艦局・政府を主要株主とした民間?)の潜水艦は、原子力潜水艦「シュフラン」級(5200t、全長99.5m)を2mほど短くし4700tにし、原子力機関の代わりに通常推進機関を搭載。
ドイツ・ティッセン・クルップの潜水艦は、逆にサプアなどで就役中の「214」型潜水艦(約2000t、燃料電池式AIP搭載)を大型化し4000tにする「216」型。
そのうえ、コスト面でも、日本が250億豪ドル(約2兆円、1隻当たり1660億円)、フランスが350億豪ドル(約2兆8000億円、1隻当たり2330億円)、ドイツが200億豪ドル(約1.6兆円、1隻当たり1330億円)。
そ、そ、それなのに、そのコンペの結果は?
We should also recognize that any country must be trying to obstruct the other country where every kind of country is successful in the shadow to maintain the profit of the own country(我々は、自国の利益を守るために、いかなる国も陰で成功している他国の足を引っ張っていることも認識すべき)!
To be continued...
Even if it increases eternally, a Chinese violent threat to Japan shouldn't decrease(日本に対する中国の暴力的脅迫は、永遠に増えることがあっても減ることはない)!
では、聖徳太子以来、中国に従属させられることを拒絶してきた我が国は、中国の厚顔無恥な野望の前にあえなく平伏すしかないのか?
中国の巨大な軍事力の前に白旗を上げるのか?
イヤイヤ、実際、中国は、かつての蒙古のように我が国を力づくで本気で征服しようとするか?
東仙坊、自信を持って、平和ボケばかりの我が日本国民に保証できる。
今の中国は、イヤ、昔通り、そんな一文にもならないことに命を懸けない。
というのも、すでに持ってしまった国、持ってしまった国民になってしまっているからである。
だからこそ、持ってしまった国民を先頭に、国外脱出を図っているはず。
いかなる人間だって、本当にリッチになったら、簡単に死にたくないのは当然。
それに、中国が恐れるものは、世界最強の軍事国家USAの存在と我が日本人の不撓不屈の精神性。
とりわけ、我が国の本物の日本人の強靱な精神性には、中国は、世界中の誰よりも畏怖を覚え、それこそ、トラウマになっているはず。
だからこそ、できることなら戦わずして平伏させたいと思っているはず。
それゆえ、彼らの基本的戦略は、自分たちのシンパでしかない我が国の政治屋どもやマスメディアどもや自称エセ知識人どもを巧妙に利用し、日本の内側から日本人の心の芯を溶かすこと。
それと、金にモノを言わせ、世界のメディアを使ったプロパガンダで日本を世界から孤立させること。
そのためには、絶えず日本にハッタリ的軍事恫喝を続けること。
例えば、具体的には、このようなもの。
USA外交誌「フォーリン・ポリシー」1月15日号に掲載された、「尖閣諸島を巡る日中衝突で、日本は5日間で敗北する」という衝撃のシミュレーション、仮想シナリオの紹介記事。
何でも、国防総省に近い「ランド研究所」が実施したということになっているが、ホワイトハウス地下危機管理室ではなく、「ランド研究所」で専門家に訪ねるカタチと但し書きがついた、実に不可解なもの。
ともあれ、その内容をチェックしてみよう。
①初日、日本人右翼活動家たち(?)が尖閣諸島に上陸し、中国海警に逮捕される。
②2日目、外交か警察案件のはずが、いきなり日本が、護衛艦、戦闘機を派遣し(?)、USAも駆逐艦や潜水艦を派遣し、中国の軍艦(?)と睨み合う
③3日目、中国フリゲート艦が射程内に入った航空自衛隊機を機関砲で攻撃。交戦状態になって、海上自衛隊2隻が撃沈される。
④4日目と5日目、中国がサイバー攻撃で日米の送電や証券取引システムを破壊(?)。
USAは潜水艦と航空機を増派して、海上自衛隊艦隊の撤退(?)を支援するも、尖閣諸島は中国が確保して終わる。
どうだろう?
メチャクチャ変なシュミレーションだと思わないか?
戦争ゲームのプロである「ランド研究所」デイビット・シュラパク上級研究員のシュミレーションというが、誰が読んでも、「USAが小さな無人島に関与して中国との紛争に巻き込まれ、USAの国益を損なう」という普段からの中国のプロパガンダに即したものでしかないのでは?
なぜなら、大前提そのものが、すでにメチャクチャ。
まず、初日、日本人右翼活動家たちは日本の巡視船に阻まれるだけでなく、上陸できても日本側に逮捕されるのでは?
次に、2日目、USAの艦船が現場に現れたら、先に逃げ出すのは中国の艦船なのでは?
それより何より、日本の海上自衛隊はそんなに弱いのか?
どうあれ、これに対する我が国からの問い合わせに、「ランド研究所」が、即座に、「元来、我々のシミュレーションは、政府関係者を招いて行い、綿密な研究分析のうえ、多様な動きを検討し、独自の裁定を下すもの。その意味で、あくまで記者たちと東シナ海で考えられる可能性を短時間議論したもので、公式シミュレーションではない」と応えたのは、なぜ?
そのうえ、12日後、USA太平洋軍ハリー・ハリス司令官が、「尖閣諸島で中国の攻撃を受ければ、USAは間違いなく日本を防衛する」とわざわざ公言したのは、どうして?
China would like to make Japan with tough spirit underling to defend a big bullfinch of the new Chinese birth(中国は、その新中国誕生の大ウソを守るためにも、強靱な精神を持つ日本を手下にしたいだけ)!
To be continued...
We should touch China after understanding what kind of country China of a lie and bluff was(我々は、ウソとハッタリの中国がどういう国なのかを理解したうえで、中国と接すべし)!
東仙坊、魂を売った我が国の内にゴマンといる売国奴の政治屋どもやマスメディア人どもだけでなく、金のために卑屈に中国にシッポを振る日本人が増殖しているコトを危惧して、念のために中国がどういう国なのかを説明しておきたい。
偶然、見事に分析している記事を見つけたので、それをテキストにしたい。
その記事は、今や日本人よりも日本人的な元中国人、石平による、「中華帝国史から解き明かす習近平政権の野望」。
秦の始皇帝が武力で中国を統一する前は、中華帝国は存在しなかった。
そのいろんな国があった時代に、中国の文化は繁栄。
多くの思想家が生まれたが、「論語」を書いた孔子は、統一された後の中国で生まれたら粛正される。
紀元前221年の始皇帝の中国統一が、歴史の不幸の始まり。
次の漢王朝(前漢と後漢)は、周辺の国々に朝貢させる冊封体制により、中国を頂点とした「華夷秩序」。
「華」は中国、「夷」は周辺はみな野蛮民族という意味。
漢王朝の最初のころは、周辺地域の内政にあまり干渉しなかった、やさしい覇権主義。
前漢の武帝が登場する時代に圧倒的な軍事力と経済力を持つようになり、周辺の国々を滅ぼして土地を奪う侵略政策。
朝鮮半島や南越(ベトナム)、西に向かってはほぼ中央アジアにまで拡大し、大帝国。
今の中国のエリートにとって、心の中の一番の英雄が武帝。
この時代を再び実現したいと思っているのが習近平政権。
後漢が滅ぶと、三国志で知られる内戦と分裂の時代。
その後、晋王朝も短命で、南北朝の時代がしばらく続く。
再び統一するのが、隋。
この時代は高句麗が強かった。随は、高句麗征伐を3回くらいやったが、ことごとく失敗。
それが一つの原因となって隋王朝は滅ぶ。
中国だけ統一しても永続しない。
外国侵略を成功させてこそ、中華帝国は長続きできるという法則。
邪馬台国の卑弥呼(2～3世紀)は朝貢したが、推古天皇の時代に政治をつかさどった聖徳太子(6～7世紀）は隋の煬帝に「日出ずる処の天子、書を日没する処の天子に致す」という国書を届けたので、煬帝は非常に怒った。
一説には、「日出ずる処」の表現が逆鱗にふれた言われるが、中国にとって問題なのは、日本が「天子」と称したこと。
中華思想では中国こそ世界の中心で、天子である皇帝こそが世界全体の唯一の主。
日本の天皇と称するものが天子と称すのはけしからん。
中華思想には領土という概念がない。
わかる範囲のすべての土地はすべて、中国皇帝のもの。
だから、国境も存在せず、永遠に拡大する同心円的な世界観。
あまりに遠い山など、中国が支配したくない場合は現地の民族に任せるが、そこも理論的には中国のもので、いつでも支配できるというのが中華思想。
日本もその気になれば中国の土地になるという考え。
聖徳太子が出した国書は、日本という国のいわば独立宣言。
もはや中華帝国の属国ではない。
むしろ中国と対等の立場に立つと、実際にそうなった。
以来、中国と貿易をしたいために朝貢の形をとった足利義満の例外はあるが、日本は中国に朝貢してこなかった。
危なかったのは民主党の鳩山由起夫政権。
あと2～3年続いていたら…。
とにかく、東アジアの中で唯一、朝貢せずに華夷秩序の外に身を置いて独立を保ってきたのが日本。
侵略戦略、覇権主義、中華秩序…。
そういう考え方を受け継いで、中華帝国の復活を図っているのが習金平政権だが、実は、習近平政権に始まったワケではない。
1949年、中華人民共和国を建国した毛沢東も、漢の武帝や唐の太宗になるべくして、まず着手したのが侵略戦争。
建国の翌年、当時は完全な独立国家だったチベットに軍隊を派遣。
新疆ウイグルや内モンゴルも支配し、朝鮮半島にも出兵。
要するに、中国は、歴史を繰り返している。
ただ、領土の拡大につながったのはチベットとウイグル自治区だけで、ほとんどが失敗。
西側とも旧ソ連とも対立し、中国は完全に孤立。
毛沢東にとってかわった鄧小平は、毛時代の27年間を反省。
アジアで一番戦争をしたが得るものが少なかった理由を、経済力も軍事力もなかったからであると結論。
そして、しばらくは経済の成長に専念する政策へ転換。
中華帝国の本性、つまりアジア支配の野望を覆い隠し、ソフト路線で日本やUSAとよい関係を創って成長の起爆剤にする改革開放政策。
これが成功し、中国は世界第2位の経済大国、日本を圧倒するほどの軍事大国。
習近平政権が赤裸々な対外膨張戦略を打ち出しているのは、野望を覆い隠す必要がなくなったから。
漢の武帝以来の伝統的な華夷秩序路線に戻った。
習近平政権が具体的に進めているのが、中国を中心とした新しい華夷秩序の経済版であるAIIB、南シナ海の軍事拠点化。
世界の貿易にとって、南シナ海ほど重要な海域はない。
ここを中国海軍が支配すれば、誰も中国に反抗できなくなり、おのずと華夷秩序ができあがる。
東シナ海、尖閣、朝鮮半島、そして、おそらく沖縄を手に入れることも彼らの戦略。
中国が軍事的にアジアを支配していくのに、一番ジャマなのがUSA軍。
まずは、沖縄からUSA軍を撤退させようとしている。
We real Japanese is never supposed to forget Prince Shotoku's spirit(本物の日本人なら、聖徳太子の精神を絶対に忘れてはいけない)!
To be continued...
The quislings and others of our country who stuck to expiation consciousness to China fundamentally would produce China which is the present military monster(根本的に中国への贖罪意識に囚われた我が国の売国奴どもが、現在の軍事モンスターである中国を生み出した)!
東シナ海、尖閣諸島…。
①1970年代、中国は、東シナ海で石油探査を開始。
その場所が、「日中中間線」の中国側でも、日本が権利を有する場所。
しかしながら、甘くて鈍感でリアリティの全くない我が日本の政府とマスメディアは、中国の傲慢で不穏な行動を無視。
②1980年代、中国は、「日中中間線」に沿った中国側の約20ヵ所でボーリングを開始。
そして、有望な場所を、「日中中間線」の真ん中の中国側で発見。
③1990年代、中国は、採掘工事を開始。
と同時に、「日中中間線」の日本海側でも、石油探査を開始。
そこで、無能な外務省が抗議し、海上保安庁が活動停止を要請するも、当然のごとく一切無視。
そして、平湖石油ガス田を完成。
つまり、既成の事実を構築。
④そ、そ、そんななか、1996年「国連海洋法条約」を批准し、発効。
そして、我が日本政府は、なぜか周辺海域に、「EEZ(排他的経済水域)」を設定し、「日中中間線」を引くという愚行を実施。
というのも、「日中中間線」とは、日中の双方が200海里のEEZを主張したとき、重なる部分については、政治交渉をして真ん中で等分するというもの。
にもかかわらず、自ら政治交渉することなく、そのまま「日中中間線」を引いてしまったのである。
そのうえ、中国に、「中国に我が国の近海で海洋調査をしたいなら、事前に我が日本政府に通告し許可を得て欲しい」と提案してしまったというから、開いた口が塞がらない。
そう、それが河野洋平外務大臣。
⑤2001年、その「事前通報制度」が施行されると、中国は、堂々と、そして、ガンガンと日本側の海洋調査を開始。
実に情けなくてみっともないと思わないか?
その日本側の海域は、1970年代から、我が国の4つの企業が資源調査と試掘を申請しているのに、許可さえ与えなかったのになぜか中国にはOKしてしまったというのである。
⑥そ、そ、それが、2004年、中国が、「日中中間線」に近い春暁ガス田の開発に着手すると、トウヘンボク揃いの我が日本政府、初めて、我が日本側の石油が中国に汲み取られてしまうことに気づいたというから、何をかいわんや。
そこで、あわてて、中国に抗議したり、共同開発を提案(?)しても、もう後の祭り。
それはそうだと思わないか?
中国は、日本が主張する「日中中間線」については、いまだ話し合ってお互いに納得し合っていない。
それゆえ、大昔から、それこそ、5000年前から(?)南西諸島の西側から沖縄トラフまで、自分たちの領土だと豪語し続けるのである。
どうだろう?
それが、ブチ切れた893国家の実態なのでは?
そ、そ、それなのに、摩訶不思議な贖罪史観に囚われ、勝手な同情と自己益から、日本人としての魂を売り、その黒社会国家におもねる売国奴の政治屋やマスメディア人のなんと多いことか?
東仙坊、万死に値するソヤツらにいつか天罰が下れ!とただただ祈るばかりなのだが…。
どちらにしても、目ざとい中国は、そんな我が国の内にいる売国奴どもを狡猾に利用し続ける。
というのも、相手の弱みをカサにかかって攻めてくるのが、中国の古来からの戦法。
いまだに、それさえ理解できないアンポンタンどもやクソッタレどもが、本当にいっぱいいるのでは?
ちなみに、1949年に建国されたこのうえなく胡散臭い中国共産党一党独裁政権の中華人民共和国を、世界で一番最初に認定したのが、今回のメインテーマであるUK。
どうだろう?
これで、中国同様、UKのシタタカさといい加減さがよくわかるのでは?
とにかく、中国はもちろん、UKを信用してはいけないと思うが、どうだろう?
After losing a bare Chinese as a gangster threat once, it has no choice but to be rather cruelly compliantly(ヤクザ丸出しの中国の恫喝に一度負けたら、後は惨めに言いなりになるしかない)!
To be continued...
After being familiar with correspondence of weak Japanese Government in a threat, China is adding a further threat to Japan(中国は、恫喝に弱い日本政府の対応を熟知したうえで、さらなる日本への恫喝を加えてくる)!
東仙坊、前回取り上げた報道は、な、な、なんと中国の国営新華社通信の報道。
それも、例のオランダ・ハーグにある常設の国際仲裁裁判所が南シナ海問題における判決を下す前あたりからの報道。
世界がその判決に注目しているなかでの、中国ならではの中国国民に対する目クラマシ報道。
それにしても、実に奇妙だと思わないか?
我が国の反日・反政府の旭日新聞や廃日新聞などとソックリの論調。
では、なぜそうなのか?
歴史問題や安全保障問題で、我が日本政府が中国共産党一党独裁政権の党益に合致しない政策や行動を取るたびに、中国共産党一党独裁政権は、ロシアから教わったと思える(?)得意の「日本の軍国主義の復活」というロジックで内外に喧伝する手法を使い続けてくるのは、彼らの常套手段。
その狙いのメインは、あくまで国内への世論工作と日本にいる中国シンパへのメッセージ。
なぜなら、中国共産党一党独裁政権は、中華人民共和国建国以来、国民全体に対してなりふり構わず徹底的に実施してきた「愛国主義教育」あるからである。
つまり、全く屈強の日本軍と戦わず、ガタのきていた国民党との内戦に競り勝っただけで建国に成功したにもかかわらず、日本を撃破して新中国を建国したという大ウソを伝え続けてきてしまったがゆえ。
だからこそ、もし反日を放棄したり日本との関係を改善しようとしたら、自分たちの正統性そのものを否定することになってしまうのである。
そう、中国共産党一党独裁政権にとっては、日本が悪魔の軍国主義国家でなければ、論理的にも政治的にも困るのである。
その点からだけでも、今回の日本の参議院選挙結果として、「日本の国会で改憲勢力が過半数を占めた」のだから、「日本軍国主義が復活する」というコトにしたいのである。
つまり、中国国民に対し、「平和憲法を改正し軍国主義を復活させようとしている日本とは仲よくするワケにはいかないと見せるしかないのである。
ところが、その一方、国連常任理事国で世界第2の経済大国でもある中国共産党一党独裁政権は、世界から大国としての責任をいかに果たすのか?と問われてもいるのである。
さらに、世界第3の経済大国の日本との関係をなぜうまくできないのか? なぜ政治問題で経済関係をダメにするのか?とも疑問視されているのである。
そこで、狡猾な中国が考えついた言い訳が、これ。
「本来、日本国内の参議院選挙は日本自身の内政であるが、皆が周知の原因によって、中国を含めた国際社会、特にアジア地域の関連国家は現在日本国内で起こっているいくつかの政治動向に懸念を抱いている。これは完全に理解できることだ。緊張する問題は存在しない。しかし、日本が歴史的にアジア人民に対して犯した深刻な罪の行為ゆえに、今日の日本が軍事・安全保障の分野で取る政策動向がアジア国家と国際社会の高度な懸念を受け続けるのである」
「我々はこれまでも幾度となく主張してきた。日本は歴史の教訓を切実に汲み取り、アジアの隣国や国際社会の安全保障的な懸念を重視すべきであると。我々は日本が平和的発展の道を堅持し、軍事・安全保障の分野で慎重に行動し、地域の平和、安定、安全に資することを多くする日本を見たいと願っている」
どうだろう?
この中国の大ウソを誰がどうやって暴きどう止められるのか?
止められるはずもないのでは?
そもそも、中国をそんな虚偽国家を経済的かつ技術的にサポートし、超軍事大国にしたのは、我々日本。
それは、核兵器や大陸弾道ミサイルをちらつかせる隣のキチガイ国家も同じ。
すべては、同文同種の一衣帯水の幻想にとりつかれた我々の身から出たサビ、自業自得。
ついでに、甘い言葉と暗い道に弱いほとんどのノーテンキな日本国民は認識していないと思うが、現在、中国共産党一党独裁政権からチカラづくで恫喝されてる尖閣諸島問題も同じ。
浅はかな我が政府と無能な我が日本のマスメディアの怠慢こそが、その原因。
そして、その原因の主役が、あの「河野談話」でお馴染みの国賊、河野洋平のせいだというから、驚かないか?
えっ、どういうことかって?って?
Without fighting, Sunzi's tactics China would be happy to use is to win(中国が喜んで使う孫子の兵法は、戦わずして勝つこと)!
To be continued...
The false left wing system mass media people would become a politician, so a light and frivolous populism should keep being conspicuously(エセ左翼系マスメディア人どもが政治屋になるので、軽佻浮薄な大衆迎合主義が顕著になりつづける)!
東仙坊、我が国の連帯責任を意識しない幼稚な国民が大勢を占めるのは、ハナから国民は愚鈍と小バカにし、自分たちの選ぶ方向に煽動しようとする陰険なマスメディアの作為と確信している。
とりわけ、反日をベースに日本を内側から瓦解させようと試み続けるエセ左翼系マスメディア人が多いことが要因。
えっ、マスメディア人ではなく、ジャーナリストじゃないか?って?
飛んでも八分、歩いて五分。
本物のジャーナリストなら、類い稀なインテリジェンスだけでなく、明確なビジョンとポリシーと世界観を保有しているはず。
それこそ、そんなプラグマテックでエクセレントなジャーナリストなど、この平和ボケ日本にはほとんど皆無。
狭小な視野の頭の固い反戦論者がウジャウジャいるだけ。
とにかく、そのせいで、世界一のお人好し国日本の国民は、どんどん無責任なジコチュウに劣化してゆくだけ。
さて、そこでメチャクチャ気になることが、1つ。
書き込んできた今回の東京都知事選にも、なぜかそんなジャーナリスト気取り、もしくは、エセ左翼系マスメディア人どもが、多数立候補していること。
鳥越俊太郎、小池百合子、上杉隆…。
そこで、今回の参院選での当選者を思いつくままに思い浮かべても、なぜかいっぱい。
杉尾秀哉、青山繁晴、真山勇一、有田芳生、蓮舫…。
ついでに、鹿児島県知事の三反園訓。
それで、さらに記憶をたどると、国政で、大隈重信、西園寺公望、原敬、高橋是清、加藤高明、犬養毅から、芦田均、石橋湛山、細川護熙、森喜朗、田英夫、扇千景、岡崎トミ子…。
地方団体の首長で、青島幸男、橋本大二郎、黒岩祐治、そして、猪瀬直樹、舛添要一…。
戦前はともあれ、戦後はウソっぽいヒトばかりで、ゲンナリ。
どうだろう?
これでは、日本中がサプアのようにジコチュウになるのも当然なのでは?
何しろ、国民を煽動することが得意なだけのエセ左翼系マスメディア人どもが、やたらと国会議員や知事に収まってしまっているのだから…。
ところで、我が国の偏狭で歪んだマスメディアを象徴する、格好のサンプルがある。
それは、今回の参議院選挙についての報道。
7月8日、「7月10日午前、日本で参議院選挙の投票が始まった。参議院における半分、すなわち121議席の帰属が確定される。自民党、公明党をはじめとする改憲勢力が参議院で3分の2以上の議席を獲得できるか否かが今回選挙の焦点となる」
そして、7月11日、「改憲勢力の勝利は日本の幸いでは決してない」
「改憲勢力が勝った危害は明らかである。今回の選挙を通じて、改憲勢力は間違いなく改憲プロセスを加速させるだろう。そして、安倍晋三総理が発議をかけ、国会で通過すればそこからは国民投票の段階に入る。そうなれば、日本の根幹と未来を決定する平和憲法が書き換えられる可能性が出てくる。日本が戦後70年間守ってきた平和憲法が消えてなくなる可能性が高くなる」
「安倍晋三総理がどんなレトリックを使い、どんな手段で企みを隠したとしても、憲法第9条を改正することの実質は戦後平和憲法の束縛を脱却し、日本が一歩一歩昔の軍国主義の道へと進むことにほかならない」
「平和憲法は1947年の施行以来日本社会に根づき、広範な日本国民の意思を代表してきた。改憲の企みは多くの日本国民の疑問と抗議に遭っている。しかし、安倍晋三政権は改憲で戦後レジームの脱却という目的を達成するために、これまで時間をかけて策を練ってきた。そして、今回の選挙でも欺瞞的な手段によって選挙に勝つことを惜しまなかった。現在、改憲勢力は国会で多数の優勢を得たことによって、改憲という目的の実現を堂々と推し進めることが可能になった。安倍晋三総理がこのやり方を使ったのは今回が初めてではない。《特定秘密保護法》のとき、安保法案を強制的に通過させたときも同様であった」
「安倍晋三が総理に就任して以来、日本の侵略戦争の歴史を認めず、靖国神社に参拝し、集団的自衛権の行使を解禁し、安保法案を強制的に通すなど一連の右翼的な行動を取ってきた。国際社会で高度の警戒と懸念を生じさせた。禍根はすでに埋まっている。日本にとって、いったん平和憲法という守護神を失えば、戦争の道へと滑り落ちることは避けられないだろう。国際社会にとって言えば、“戦争を行える普通の国家”へと戻った日本が再び戦争発動者という前科を踏むのか否かは誰にも断言できない状況を意味しているということである」
「以上から、改憲勢力が勝利したという事実は、いま現在、そして将来を含めて、日本という国家の幸いを意味するものでは決してないと言える」
驚くコトなかれ、こ、こ、この記事は、我が国の反日・反政府の旭日新聞や廃日新聞のものではない。
では、一体どこの新聞か?
It has been natural that China should be supported by Japanese mass media where it's heinous desperately because there are many pro-Chinese parties and flattery Chinese parties(日本のマスメディアには親中派や媚中派がたくさんいるから、必死に極悪な中国を支えるのが当たり前になってしまっている)!
To be continued...
When a national top leader is also smart in no countries in all over the world, it must be a truism that the country is declining(世界中のどこの国でも、国のトップリーダーがスマートでないと、その国が凋落してゆくのは、自明の理)!
東仙坊、率直に、東京都民に同情している。
何しろ、根っからの腐りきった魑魅魍魎集団でしかに自民党も、救い難い無知蒙昧の保育園児のような民進党も、東京都知事にふさわしいタマがいないとロクでもないクソッタレを、東京都知事に公認するテイタラク…。
また、バーゲン売り場であまり欲しくないスタッフをこの値段ならまあ買っておくかと選ぶハメ。
いつかどうしてもこれが欲しいとプロパーな売り場で思うような候補者が出現するコトが、本当にあるのだろうか?
となると、具体的な正しい選択は、やはり誰も選ばないコトだと思うが、そうなると、世界の恥になるようなクソッタレが選ばれてしまいそうで、ただただ恐ろしい。
確かに、おバカな自民党やオコチャマの民進党のワケのわからない愚鈍な組織票はいっぱい。
何のビジョンもインテリジェンスも、それこそ、選ぶ国民としての連帯責任感が皆無のヒトびとがワンサカ。
そう、悲しいことに、ロクでもないヤツラの扇動に簡単に乗ってしまうヒトばかり、それが現在の1億2千万人総幼稚化の現実。
そして、始末の悪いことに、それらのヒトびとは実にエモーショナルでジコチュウで何度失敗しても一切反省ナシ。
もっとも、それは今や世界的で、今回取り上げたUKがその代表格。
それにあいても、消去法的に頼みの綱にした安倍晋三首相も、一体どうしてしまったことか?
あの「美しい日本を取り戻す」という気概はどこに失せてしまったのか?
東仙坊、経済再生のパラノイアになってしまったせいで、我を忘れてしまったのか?
安部晋三談話で、確信犯的売国奴である河野洋平談話を結果的に是認し、そのピンボケの趣旨を生かしてしまつたあたりから、急にオカシクなってしまった気がするが…。
おかげで、中韓の歴史戦にみっともなく敗北。
再びサプアにおもねったために、サプア中に気色の悪い慰安婦像が造られるだけでなく、ついにUSAの公立高校教科書に「最大20万人にもおよぶ14歳から20歳までの女性を強制的連行し制圧した」とか、「日本軍は部隊に対し、天皇からの贈り物として、こうした制度化された性奴隷を提供した」と記載されることになったとか。
「歴史認識における日本の立場の対外発信に努める」と明言した安倍晋三首相は、無能な外務省一体この間何をしたのか?
経済再生よりも優先すべきだったのでは?
それだけじゃない。
黒社会中国がロシアを味方にして喚いている歴史戦における第二次世界大戦の責任についても同じ。
いつのまにか中国の難癖を受け入れ、東京裁判史観を肯定し、そこから生ずる反日敵性諸国からの戦争罪責への非難を日本国民の次の世代が永く受け続けることを認めてしまうなんて、国賊なのでは?
あの戦争が侵略戦争ではなかったことは、すでにダグラス・マッカーサーがUSA議会で明確に証言し、チャールズ・ビーアド博士が厳密に論証し、ジョージ・ナッシュの「フーバー回顧録」が詳細に証明しているのでは?
そう、フランクリン・ルーズヴェルトとヨシフ・スターリンの政治的野望と陰謀。
それより何より、日本の命を懸けた戦争によって、A(アジア)・Ａ(アフリカ)諸国の独立願望を覚醒させ、白人による植民地的支配に終止符を打ったということも今ではちゃんと語られているのでは?
そ、そ、それなのに、いつのまにか歌を忘れたカナリアになった安倍晋三首相、今やその悪行三昧の中国にまで助け船。
7月15日、南シナ海問題を巡ってフィリピンの主張を全面的に受け入れる、すなわち中国にとっては不利な判決を国際仲裁裁判所が出すと、ASEM首脳会合で、李克強首相と会談。
ダッカ襲撃テロ事件での日本人犠牲者に、南スーダンでの中国PKO要員犠牲者に、お互いに弔意を表明し、テロ対策や世界経済を巡って日中が協力を強化していくこと、戦略的互恵関係の原点に立ち、日中関係を前進させていくことなどで意見と立場の一致をしたというのでは?
そのうえ、9月に中国・杭州で開催される予定のG20首脳会議を成功させるために、最大限協力する用意があると伝えたというのでは?
そのせいかどうか知らないが、腐りきった自民党で、もう自分が首相になりたいだけの勘違いおバカ野田聖子が現れたというのでは?
結局、自民党の内部改革など、夢のまた夢なのでは?
そう、ただの腐ったサトウキビ、甘い精糖。
それでも、民進党や共産党よりもまだマシというのだから、本当に情けない気持ちにならないか?
どうあれ、安倍晋三首相、改憲を提唱するなら、本気でこれとこれを替えるべきと明言すべきときなのでは?
6月、世論調査で、ヤングの多くは参院選の比例投票先に自民党を選び、憲法改正に関しても10～20代では賛成(48.5%)が反対(36.6%)、60代以上は反対(50.5%)。
昨年9月の世論調査でも、国会前のデモに「共感する」と答えた20代男性は、60代男性の半数以下。
どうだろう?
今こそ威風堂々と美しい日本のための改憲を明確に提案すべきときなのでは?
内に抱える媚中派や親中派や親韓派に負けずに…。
Election people should have the awareness collective responsibility about national interests is(選挙民は、国益に関する連帯責任があるという自覚を持つべき)!
To be continued...
If this kind of an asshole lenient to oneself becomes severe on an another for Tokyo Governor, Tokyo must be disgracefulness of the world(こんな人に厳しく自分に甘いヤツが東京都知事になったら、東京は世界の恥さらし)!
東仙坊、今度の東京知事候補で、最も不快にさせられ断じて当選させたくないと痛感させられたのが、鳥越俊太郎なる超クソッタレ。
まるでこのメンバーならオレの勝ちに決まっているとばかりに登場し、なぜか堂々と何も政策など考えていないがバカな都民どもはエラい(?)オレ様に投票するに違いないとばかりの都合のいい言い草ばかり。
76歳になっても未熟なままの勘違いハナハダシイ典型的なウツケ者。
おそらく東京都民はもちろん、日本中の国民が、その横柄さ、驕慢さは一体どこからくるの?と開いた口が塞がらなくなったはず。
それはそうだと思わないか?
まず東京都知事に立候補するなら、その具体的な政策をぶち上げるのが最低限の義務だろうが?
と同時に、他の立候補者たちの政策を吟味するのがスジだろうが?
にもかかわず、言うことは高齢と病み上がりの話ばかり。
そもそも、自分の病気で人の同情を引こうとすること自体、実にサモシイ行為なのでは?
そして、自分でアウトサイダーを気取るなら、なぜ生臭い政治の世界に自ら飛び込むの?
それから、かねてから自分はジャーナリストではないから、自分は「ニュースの職人」だから、モラルなど問われても困るとうそぶいていたくせに、なぜ急にジャーナリストだと自称するの?
何も考えないおバカ国民が、元ジャーナリストに弱いから?
第一、本当にジャーナリストを自称するなら、「私は週刊誌の仕事をしていたからわかる(??)が、何か政治的な力が働いているのではと思う」とか、「安倍晋三政権はテレビ報道を神経質に気にして、監視チームをつくってチェックしている」などとか、なぜいつも根拠不明のコトを臆面もなくまことしやかに語るの?
実際、高市早苗総務相のUSA議会勤務経歴詐称では、「見習い待遇で無給で未契約のフェロー。コピー取り程度、お茶くみ程度の役しかしていない」とほざき、彼女が議員立法やスピーチのための調査に従事し1ヵ月2千ドルの研究費の送金を受けていたことを明示して反論すると、「撤回・修正するのもやぶさかではない」と回答。
また、「日本会議という右翼的な団体があって、そこからお金が出て、産経と読売に意見広告が出ている、ということがある程度わかってきている」とのたまい、日本会議に虚偽・事実無根として撤回と謝罪を要求され謝罪。
少しは事実の裏を取るのが、ジャーナリストの使命なのでは?
それでいて、人から「病み上がり」と言われると、たちまち目くじらを立て、「これはガン・サバイバー(?)に対する偏見だ、差別だ」とはオコチャマなのでは?
それはそうである。
東京都知事とは、1300万人以上の命を預かる紛れのない激務を司る公人のトップ。
万一、病気で職務を全うできなくなったら、東京都民はまた50億円ドブに棄てるのでは?
事実、2007年、民主党が、東京都知事候補としての擁立を打診したときは、「任期の4年間に責任を持てない」と 拒否していたのでは?
それって、これは石原慎太郎に勝てないと読んだからなのでは?
本当に軽いお方なのでは?
どちらにしても、かねてから、「安保ありきで考えるのではなく、これだけたくさんの在日USA軍基地が日本に必要なのか? 安保条約はそもそも日本にとって必要なのか、ゼロベースで考え直すべき。普天間は移設ではなく撤去しろ、その先はUSAが考えることというのがスジだ」とたびたびおっしゃられていたが、そうしたら、我が国の国防はどうするの?
アナタ様が常軌を逸してまでご信奉なされている現行憲法を改正なされて、自衛隊を日本国軍に昇格させ、集団的自衛権行使を認め、独自に核兵器を持つとでも言うの?
ま、ま、まさか、我が国には憲法9条があるから、いかなる国も攻撃してこないとでも言うの?
一体どんな客観的な現状認識があるの?
そ、そ、そうしたら、その女好き丸出しの相にふさわしいスキャンダルが一つ。
そう、今や我が国唯一のインテリジェンス、週刊文春発の「『女子大生淫行』疑惑」…。
東仙坊、その真偽になど全く興味はないが、ただただ呆れたのが、その超クソッタレの対応。
「報道の自由」を印籠のように高々とかざしていたのは、アナタ様だったのでは?
もし事実無根というなら、アナタ様の大好きなテレビカメラの前で正々堂々と説明すればいいだけでは?
それなのに、即座に、公職選挙法148条の1「虚偽の事項を記載しまたは事実を歪曲して記載する等表現の自由を濫用して選挙の公正を害」する行為、公職選挙法235条の2に規定する罰則の対象にもなりうる行為、刑法230条の1「名誉棄損罪」で刑事告発とはメチャクチャみっともないのでは?
そこで、仕方なく、コヤツに一言。
公職選挙法には、日本国憲法の精神に則り、選挙が有権者の自由な意思によって公明かつ適正に行われることを確保し、それによって民主政治の健全な発達を実現することなどを目的とした法律とあるのでは?
そして、公正な選挙を実現するために、候補者らが有権者に対して何らかの利益を供与する行為などについて厳しい制約があるのでは?
何でも、アナタ様は、政策を何も考えていないために、街頭演説の代わりに、森進一に「襟裳岬」のサビを選挙カーの上で歌わせたとか?
つまり、聴衆に対し、プロフェッショナルシンガーの客観的経済的価値が認められる無形の財産を提供したのでは?
それは、間違いなく公職選挙法における「寄附」や「財産上の利益の供与」に当たるのでは?
すなわち、候補者らが選挙区内にある者に対し、名義を問わず寄附をすることを禁止している公職選挙法第199条の2の1「公職の候補者等の寄附の禁止」、公職選挙法第221条の1の1「候補者等が当選などを目的として有権者に財産上の利益を供与する買収罪」、
公職選挙法140条「選挙運動のために気勢を張る行為を禁止」に抵触するのでは?
残念なことに亡くなってしまったばかりだけど、2001年の参院選にアナタ様と同じ民主党から出馬し初当選しわずか6ヵ月で議員辞職してしまった大橋巨泉から、少しは学ぶべきだったのでは?
どうあれ、こんな超クソッタレが、東京都知事になってしまったら、東京壊滅であることだけは確かでは?
そして、世界の恥…。
If this unpleasant asshole says a former journalist at all, he should have wide perception about the present state of affairs(この超クソッタレが元ジャーナリストというなら、幅広い現状認識を持つべき)!
To be continued...
Though there must be only an inferior candidate, still the person who votes inevitably must be inferior in the same way(劣悪な立候補者しかいないのに、それでも仕方なく投票する人は同じように劣悪)!
菅直人、「オレは歴史に名を残したいんだ」という野心だけで首相になり、あの国賊の鳩山由紀夫との「2011年度第2次補正予算案の編成のメドが立った暁には首相の座から降りる」との約束を反故にし、内閣不信任案が否決されると身内の民主党執行部らに辞職を迫られながらも「支持率が1%になっても辞めない」と醜悪に約3ヵ月も首相に居座り、国政を混乱させ続け、あのクソッタレからまで「ペテン師」と呼ばれた最低のヤツ。
しかも、退陣直前にサプア学校への高校授業料無償化適用手続きの再開を指示した、究極の売国奴。
そして、ようやく退任してからも、その不手際から、東日本大震災とフクシマノブイリ事故で今なお約31万人が避難し11万人以上が狭小な仮設住宅で不便な生活な生活を送っているのに、そこに懺悔に行くこともなく、四国霊場八十八ヵ所を巡るお遍路に旅立った、とんでもない人非人。
ともあれ、「歴史がどう評価するかは後世に委ねる。政治家は歴史法廷の被告」とうそぶき、実際に、念願通り、高校の社会科の教科書に載ったクソッタレ。
「震災処理の不手際もあって菅内閣は総辞職に追い込まれ、かわって野田佳彦が組閣した」
「菅内閣は、放射能汚染の情報を十分に国民に開示しなかったことや、復興計画の立案と実行が遅れたことから、国民の批判を浴びて倒れた」
どうだろう?
こんなクソッタレを、12回も当選させたヒトびとは一体日本をどんな国にしたかったのか?
間違いなく内側からこの国を崩壊させたいと考えているヒトびとなのでは?
そして、民主党(民進党?)は、なぜ一切責任を取らないのか?
そもそも、冗談かのように一時的にでも保育園児政府を担った未熟な民進党、「自由と民主主義に立脚した立憲主義を断固として守る」と「立憲民主党」という党名にしようとした幼稚な政党、何を根拠に自分たちが「立憲主義の守護者」か、「憲法の忠実な履行者」かのようにのたまえるのか?
USAが日本人の肝を抜くためににわか仕立てで創り上げた日本語のデタラメな現憲法のどこがいいのか?
それこそ、憲法第9条以外の条項のなかに、全く不十分なモノがないのか?
また、憲法第9条のいい加減さを全く感じないのか?
第一、自分たちは、東日本大震災やフクシマノブイリでの自衛隊の命がけの活動の恩恵をイヤというほど受けたのでは?
それなのに、いまだに破防法の対象政党で、自衛隊を憲法違反の組織と断言するだけでなく、ノーテンキに「防衛費は人を殺すための予算」とか、「自衛隊は人を殺す訓練をしている」とかほざいている共産党とどうして共闘できるの?
さらに、共産党は、日米安全保障条約の廃棄を党綱領にしているのでは?
いくら「Anything But Abe(アベじゃなければ)」の「ABA路線」だからといって、あまりに恥知らずではないのか?
それに対し、共産党は、「自衛隊は明白に憲法違反の存在であるが、急迫不正の主権侵害などの場合には自衛隊を活用していく。将来的には解消する」とメチャクチャ言い訳をしているのでは?
立憲主義擁護を唱えるなら、自衛隊を憲法違反というなら、ただちに解消させるように行動すべきなのでは?
また、活用のため残存させるというのであれば、憲法改正を唱えるべきなのでは?
このデタラメさは、詐欺師そのものなのでは?
これって、少し前、海賊対策での海上自衛隊派遣に反対している民間国際交流団体「ピースボート」が、ソマリア沖のアデン湾を通る際に、海上自衛隊に守って!と頼んで航行したのと同じなのでは?
そう、つまり、典型的な平和ボケ政党。
その意味では、相変わらずの魑魅魍魎だらけの自民党も同じ。
改憲って、一体どこをどう改めるの?
なぜ、日本のこころを大切にする党のように、自主憲法の制定を目指すと明言できないの?
東仙坊、ついでに、直近の東京都知事選の候補者についても、一言。
増田寛也、自民党が自分たちと利権を堂々とシェアできると公認した、メチャクチャ胡散臭い官僚丸出しの醜悪なオトコ。
コヤツが、リオデジャネイロオリンピック閉会式のフラッグ・ハンド・オーバーセレモニーに出たら、我が日本の恥は、確実。
その相は、舛添要一や小沢一郎と五十歩百歩。
何しろ、舛添要一のセコい金銭問題が噴出すると、突然、舛添要一攻撃の急先鋒としておバカなマスメディアの寵児。
自分が岩手県知事を務めたたった3期12年の間で、6000億円あまりだった岩手県の公債費を1兆2000億円強にほぼ倍増させて東京に逃げ出したとんでもない卑怯者。
そして、飛行機に乗るときはいつもファーストクラス。
それから、自身の年間の出張日数について、「県外出張が81日、県内出張が66日、それから海外出張が24日」と1年のうち171日も出張で不在。
それだけじゃない。
小沢一郎に支援されていただけに、サプア人をはじめとした外国人に地方参政権を認めるべきと提唱。
そして、総務大臣時代、三位一体改革として地方交付税を財政力の弱い自治体に優先的に配分する政策である特別枠制度を作り、東京の税収のうちすでに1兆円を地方へバラマキ。
そのうえ、「日韓グリッド接続構想」を提唱し海底ケーブルでサプアに電気を直流送電すると言い出した奇っ怪なオトコ。
最大のポイントは、東京都知事選告示の前日に辞任した東京電力の社外取締役。
どうだろう?
自分のことを棚に上げ、自分の功名心のために人を攻撃するだけの典型的クソッタレなのでは?
Because there must be only a decent candidate if you use democracy's right really, the cases that I don't wanna vote must be also the right choices(本当に民主主義の権利を行使するなら、ロクな立候補者しかいないから、投票しないということも正しい選択肢)!
To be continued...
It must be said that the person who runs for election is only the person who has the vision and intelligence and an ambition for the tragedy for Japan people than themselves(日本国民にとっての悲劇は、選挙に立候補するのが自分たちよりもビジョンやインテリジェンスやアンビションがないヒトばかりということ)!
鳩山由紀夫、そこにいるだけで日本を貶め歩くパーフェクトな国賊であり売国奴、正真正銘のクソッタレ。
この首相時代に、「日米両政府合意のUSA軍普天間飛行場の名護市辺野古移設について最低でも県外」と唐突と言い出し日米同盟をグジャグジャにしようとしたうえ、天皇陛下に習近平中国国家副主席とのルール破りの「特例会見」を強いたとんでもない勘違いオトコ。
実際、GRU(ロシア軍参謀本部情報総局)やSVR(ロシア対外情報庁)や北朝鮮のオフィシャルカバー・スパイのターゲットのなっていた、宇宙的トンチンカン。
世界中に衝撃を与えたロシアの無謀なクリミア統合でも、なぜかクリミアに行って、「ロシアがクリミア編入の根拠とした住民投票は、ウクライナの法律に従い、平和的かつ民主的に行われた。軍事的な影響はなかった。現地住民の意思によるものだ」と発言しただけでなく、「日本に帰ることを怖がっているくらいだったら、こちらにはきません。政府に批判されることには慣れています。そんなことより、クリミアの方々、どうか沖縄にこれ以上USA軍基地を造らせないよう協力してほしい(?)」とほざいたキチガイ。
東仙坊的には、サプアの日韓併合時代に政治犯が収容されていて独立運動弾圧の象徴(??)と言われている西大門刑務所で、追悼碑に献花し、靴を脱いで膝を折り、手をついて祈りを捧げた光景を観させられたときに、コヤツをこれ以上野放しにしたら、我が国の名誉も権威も木っ端微塵になってしまうと、憤怒。
それにしても、コヤツのコメントのピンボケぶりに民主主義の崩壊を感じてしまうのだが…。
「本日、元総理大臣として、また、一人の日本人として、もとより、一人の人間として、西大門刑務所を訪れて、日本が貴国を植民地統治していた時代に、独立運動、万歳運動で大変尽力をされた柳寛順さんをはじめ、多くの皆様方をここに収容して、拷問という大変酷い刑を与え多くの命まで奪ってしまったという事実を、この場で思い出して心から申し訳ない、おわびの気持ちをまず捧げてまいりたいと思います。皆様方の先祖の方々が、この国の独立にむけて大変力を尽くし、命をかけてこられたということを、学ばせていただきました。刑務所の中でも独立運動を行ったという収容者の方々の民主主義に対する熱意・情熱に対して命をかけておられることに対して、心から敬意を、心から頭が下がる思いがいたします。思想犯を罰するために、このような非常な過酷なところで拷問を受けさせるというようなことは、決して人権ということを考えたら、あってはならないことだと感じました。拷問などという酷い仕打ちを与えてしまい、命まで奪うことまで平気で行ってしまうことに対し、お詫びの気持ちを捧げてまいりたいと思っております。もし、安倍晋三首相が70年談話を、出されるのであれば、当然、日本が過去どのようなことを行ってきたのか、心から反省する必要があります。当然、その中には、サプアに対して、植民地統治を行ったことを、そして、中国を始めとする近隣諸国に侵略を行ったことを、事実としてしっかり書き入れねばなりません。また、そのことを反省をしてお詫びをする気持ち、謝罪の気持ちも当然、含まれていなければなりません。そのような内容が、安倍晋三首相の真心から、しっかりと発出されることを、心から期待しています」
どうだろう?
歴史的真実として、一体いつどこにサプアに民主主義があったのか?
それより何より、コヤツの見識の希薄さは、人間の域を超えてしまっているだけでなく、単なるアホでしかないのでは?
ともあれ、コヤツを8回も当選させたヒトびとは、今、何を思うのか?
そして、コヤツを首相にした民主党は、どれだけ反省しているのか?
同じくコヤツをかつて所属させた自民党は、どれだけ恥じ入っているのか?
まさか、コヤツの所有するという200億円以上という個人資産に目が眩んでいるのではあるまいな?
それにしても、我が政府や国民は、いつまでコヤツに好き勝手をやらせるのか?
いくら民主主義の自由だといっても、何らかの処置がいるのでは?
せめて国賊用の強制収容所でも用意すべきなのでは?
どちらにしても、我が国民は、こんなクソッタレが、そして、こんなクソッタレのような何のビジョンもインテリジェンスもないヤカラどもが政治屋になろうとする超現実と向かい合わざるを得ないのでは?
さて、鳩山由紀夫なるクソッタレに言及した以上、同じクソッタレの双璧、菅直人をイヤでも取り上げるしかない。
「憲法には三権分立だなんてどこにも書いていない」と三権分立の原則を否定し、「民主主義とは期限を区切った独裁」を持論とするとんでもないオタンコナス。
中国漁船衝突事件で、海上保安庁巡視船に体当たりした中国人船長を超法規的に不起訴釈放し、我が日本が中国から恫喝あれると法を簡単にネジ曲げて対応する「人治国家」であると思わせてしまった弱虫。
原子力災害対策特別措置法で、原発で重大事故発生の報告があったときは直ちに首相が「原子力緊急事態」を宣言し、自治体首長らに避難指示を行うべきことを定めているというのに、その衝動対応をせず、安全保障会議設置法で、「会議に諮らなければならない」と規定される「重大緊急事態」に該当するにもかかわらず安保会議は開かず、フクシマノブイリをにっちもさっちもいかない状況にしてしまった張本人。
しかも、その復興計画の立案すらすぐにできなかったトンチンカン。
さらに、その不手際がバレないように必死に情報操作に走ったクソッタレ。
どうだろう?
政治屋の資質以前に、一人の人間として最低限の法律や条令を守ろうという意識すら皆無のクソッタレなのでは?
規則があるのに自分は特別と勝手な裁量をしたり、法規を無視して勝手な行動をするなんて、論外の勘違いオトコなのでは?
The stupid people who voted on stupidity like Yukio Hatoyama could predict that comfortable living isn't done at least like a cause and effect now(鳩山由紀夫のようなクソッタレに投票したおバカなヒトたちは、今ごろ因果応報的に少なくともコンフォタブルな暮らしができていない)!
To be continued...
It must be immature and is only the person who doesn't have intelligence in human way that they're weak in an emotional groundless rumor(エモーショナルなデマに弱いのは、人間的に未熟でインテリジェンスのないヒトだけ)!
東仙坊、今回のテーマでの書き込みの本格的エピローグに入っている。
そのメインテーマは、議会制民主主義のパイオニアで二大政党制のリーダーであるはずのUKというかねての覇権国家が、あの大英帝国が2人のジコチュウヤング政治屋の確執によって分断・崩壊されてゆくサマを適切に詳述するコト。
そして、その直接的なキッカケとなったUKの「referendum(レファレンダム:国民投票)」の根幹的矛盾を明確に指摘するコト。
そう、かねてより囁かれている「人類の最後の砦」と信じ込まれていた(?)民主主義そのものの限界を指摘するコト。
まず瞭然としたコトは、ヒトの投票行動には、ひときわエモーショナルなデマやパフォーマンスやプロパガンダが大きく影響するというコト。
そして、それは基本的インテリジェンスのないヒトびとにより効果的であるというコト。
一方、人々が、自分たちよりエラい(?)ヒトが、ビジョンもインテリジェンスもあるレベルの高い人間が政治屋だと決めつけていたこと自体がハナからのミスであるというコト。
そもそも、政治屋になりたがるようなヒトは、自己顕示欲が強く功名心や名誉欲が旺盛ですべての自己益のために行動する嫉妬深く他人を羨望する情けなくてみっともないヒトばかりしかいないというコト。
それは、これだけ金、金、金がすべての市場原理主義社会では、ほとんどの人間がジコチュウに劣化してしまっているのだから、当然と言えば当然。
もちろん、これは、UKに限らず、世界的な傾向。
正直に言えば、我が日本は、UK以上に劣悪。
そこで、話が多少横に逸れても、その日本の現状を指摘しておきたい。
初めに、どうせ誰も言わないだろうから、東仙坊、柄でもなく結論を先に言っておきたい。
それもこれも、つい先日、我が国で参議院選挙があったばかりのうえ、まもなく東京都知事選があるから。
すでに書き込んだが、結果的に、国賊に近い利権屋の魑魅魍魎がゴマンといる自民党が勝ったからホッとしているのではなく、ただの売国奴どもしかいない民進党や共産党が勝たなかったことに、とにかくホッ。
ともあれ、我が国で政治屋になりたがるコンコンチキどもは、絶対的に隠れサプア人か、その血の濃いニセ日本人か、日本人だとしても典型的な親サプア派ばかり。
そして、ソヤツらは、概して親中派か、媚中派。
なりふり構わず私腹を肥やしたいアンポンタンばかり。
当然、ソヤツらに投票するアンポンタンどもも、同じ穴のムジナ。
もっと厳密に言えば、アスリートも、芸能人も、その類い。
7月16日、日本人女優(??)の水原希子(?)が天安門に中指を立てて挑発しているInstagramの写真に「いいね」をしたことから中国の微博で大炎上。
それに対し、このご仁、中国の中国動画試聴サイト秒拍で4分間英語で緊急謝罪(?)したとか。
「すべての中国人に心からお詫びし、微博を通して事実をはっきりさせたい。私はUSAで生まれ、日本に住んでおり、いろんな文化の中で育った。いろんなグループの人と互いに尊重し合うことを大切にしている。3つのことをはっきりさせたい。まず、私は世界平和支持者で、絶対戦争反対。靖国神社を参拝しているこの人は絶対に私ではない。もう一枚の旗の前で中国を侮辱しているという写真に写っている人も私ではない。最後に、2013年のインスタグラム上でのこと。当時、インスタグラムに投稿した友人を励ます意味で『いいね』を押したが、その友人がよくない写真をアップしていることに後で気づき、1時間以内に取り消した。全ての人に謝りたい」
どこを読んでも、日本人の「に」もないのでは?
とにかく、史上最悪の売国奴が、このクソッタレ。
宇宙的大バカの鳩山由紀夫。
7月16日、なぜか中国の清華大学の国際シンポジウム「世界平和フォーラム」で講演。
「中国が南シナ海で軍事的な能力を高めてきているのではないかとの懸念が日米の政府間で広がっているが、領有権問題は当事者間で平和裏に対話によって解決すべきだ。習近平国家主席が昨年、軍の30万人削減を打ち出した。傾聴に値する。日本やUSAは基本的に静観すべきで、中国やフィリピンに圧力をかけて判断を受け入れるよう促すべきではない。当事者間の対話と協力での解決を見守るべきだ」とのたまわったとか。
そ、そ、そうしたら、このクソッタレ、4月、中国の西安交通大学の名誉教授(?)に就任していただけでなく、な、な、なんと「アジアのインフラ整備に日本の技術力は重要だ。何らかのお手伝いができればと思う」とAIIB「国際諮問委員会」委員に就任したというから、開いた口が塞がらない。
そもそも、このクソッタレ、2013年、香港・鳳凰衛視のインタビューで、「尖閣諸島は中国側から日本が盗んだと思われても仕方がない。中国が主張する法的根拠であるカイロ宣言には一定の理解ができる。どうあれ、日中間の領土問題であり、係争地である」と応え、日本政府の尖閣諸島は日本固有の領土であり領有問題は存在しないという立場に反していたはず。
そして、それに対し、菅義偉官房長官が、「我が国の首相を務めた人が、日本の領土の主権を揺るがせるような発言をすることは国益を著しく損なう」と不快を表すると、「中国側がそういう判断するというふうな可能性があるということを申し上げた。ポツダム宣言に書いてあるでしょう。固有の領土は、北海道、本州、四国、九州。それが固有の領土だと。日本は戦争に負けて、それが固有の領土になったんです。この4つの島が固有の領土なんですよ。そのあとは連合国軍が決める島なんですよ、残念ながら。菅菅義偉官房長官ら非難者たちに対してはもっと勉強して欲しいと思います。文書ではないが、41年前に周恩来首相と田中角栄首相の間で棚上げで合意したのは事実だ」と臆面もなく反撃。
実際、これには、さすがの恥知らずの民主党も抗議声明を発表。
あの菅直人でさえ、「元総理という立場を考えれば、意見を言うにもどこで発言するのか、誰に言うのか、マスコミに流れるように言うのか、それとも個人的に伝えるのか、そうしたことを考えて発言する必要がある」と言ったほど。
When there is only a candidate low-level than oneself, the people who love Japan really should try the right on which they don't vote(本当に日本を愛する人々は、自分たちよりもレベルの低い候補者しかいないときには、投票しないという権利を試行すべき)!
To be continued...
Because USA left the police of the world, the country where they make the weak body the power of USA more than imagination and should flatter China has increased(USAが世界の警察を辞めたせいで、USAの覇権は想像以上に弱体し中国におもねる国が増えてしまっている)!
東仙坊、単なる憶測でUKが中国の手下に成り下がったと断定しているのではない。
それを決定的に証明するデキゴトが、5月、陰ではそれぞれが中国にかしづいているEU議会が、中国を「市場経済国」と認定するのを拒否する決議を採択したこと。
そのとき、中国からの商品輸入に制限を加えることに最後まで強行に反対したのが、UK。
実際、中国が、自分たちで発信しているUKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」に関するコメントが、これら。
「自由貿易の故郷であるUKは、フランス、イタリア、スペインなどの貿易保護傾向の強い国々と比べて話しやすい」。
「UKがEUの縛りから解放されたことは、中国製品の対UK輸出のハードルが下がることを意味し、中国の対外貿易にプラスでしかない」
「AIIBだって、そそくさとUKが参加を表明したことで、EUの主要国は雪崩を打って加わったはず。UKが武器輸出解禁すれば、金を儲けたい他の国もそれに続く可能性が高い。AIIBのときと同じ展開になるはず」
「ポンドとユーロの通貨としての国際的地位が下がれば、相対的に人民元の地位が上がる。中国にとっては悪い話ではない」
「西側的な民主主義のやり方はポピュリズムに脆い」。
どうだろう
UKのグジャグジャ、EUのガタガタが、どれだけ中国をほくそ笑ませているかは明白では?
そして、それを裏づけるのが、EUにおけるUKの橋頭堡だったUSA議会調査局の「UKはUSAにとって『特別な関係』でなくなってきた」という報告書。
「シリア政府が化学兵器を使用した問題で、2013年にUK議会が懲罰的攻撃を求める採決を否定し、介入しようとしたに我々政府のハシゴを外した」
そして、UKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」決定後、USA政府は、「UKは、経済と国内政治の混乱で、対外関係に集中できなくなってしまうだろう」とコメント。
ともあれ、中国の「カネ」に土下座してしまったUKの過去の栄光は、「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」で、完璧に木っ端微塵。
まあ、勘違いした白人至上主義帝国主義国家の自業自得と言ってしまえば、それだけなのだが…。
それはそうだと思わないか?
産業革命後の自由貿易で、UKには、ウハウハのブルジョワ階級が跋扈。
コヤツらは、その経済的発展は、その利益が分配され、誰もが経済的満足を勝ち取ることができると錯覚させた。
もちろん、そんなコトは実現するワケもなかった。
経済発展には不平等が原則でしかないからである。
事実、金融主導の市場原理主義社会などとっくに壊滅していたのに、net革命や中国の異常経済成長(?)で偶然保持できてきただけ。
どうあれ、そうなると、何もわからない経済的不満タラタラの国民に、何のビジョンやインテリジェンスもない不逞のヤカラどもが、今の政府を排斥したり攻撃しながら、「我々なら平等にアナタ方に経済的満足を与えられる」と甘い言葉で大ウソをつく。
そう、ボリス・ジョンソンのような胡散臭い大衆迎合主義者どもの台頭である。
格差に不満のおバカな国民は、その甘い言葉に簡単に陶酔する。
今回の「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」に投票したUK国民だって、イヤというほどすぐに知らされるはず。
まず格差から脱出するための有効手段である高等教育は今まで以上に難しくなるということを。
次に、外資が引き上げられてしまうことで、真っ先に自分が仕事を失うということを。
どうだろう?
それは世界中同じで、我が国も例外ではないのでは?
今回のUKでの「referendum(レファレンダム:国民投票)」の結果だって、「何かを得たい際はフルタイムのEU人。何かを与える際はパートタイムのEU人」というUK人の基本的な発想自体が虫がよすぎるのでは?
実際、大量移民や難民受け入れに不愉快だったブレグジット派のUK国民だって、投票後に、ブレグジット派の政治屋どものメインの主張だったEUの拠出金を福祉に回せるという大ウソ、移民の国に残した家族までがUKの福祉政策の恩恵を受けているという大ウソを知らされているのでは?
そこで、我々が、真剣に考えるべきことがあるのでは?
民主主義の原則のように断定されている投票率が上がることは、本当にイイことなのか?
何も考えのないおバカどもがノリで投票してしまうというリスクはないのか?
それこそ、デマや陰険なマスメディアに煽動されて…。
It must be not only a right thing that the voting rate of the election rises substantially(選挙の投票率が上がることは、実質的に正しいことばかりではない)!
To be continued...
A feud between 2 youthful politicians in UK who like Chinese money very much has made China grow impudent increasingly(中国のカネが大好きな2人のUKのヤング政治屋同士の確執が、中国をますます増長させてしまった)!
東仙坊、民主主義・自由主義・法治主義のパイオニアのUKでさえ、2人のジコチュウヤングの政治屋のありふれた確執で、国を分断させてしまう何とも言えない恐ろしさをしてきしたくて、今回のテーマを詳細に書き込んできた。
しかも、その2人ともが、より正確に言えば、この金融メインの市場原理主義世界のなかで金なら何でも同じとしか考えないジコチュウ政治屋どもが、すべて目先のモラルなき黒社会国家中国にかしづいているというから、看過できない。
UKの国民自体も、「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」とか、「Bremain(ブリメイン:EU残留)」とか、ノーテンキに騒いでいないで、世界に誇った大英帝国が893国家の舎弟に成り下がっていいのかどうかを議論すべきでは?と、ただただ憤慨。
そして、その事実を的確かつ冷静に報じない我が国のマスメディアどもにも、憤怒。
それはそうだと思わないか?
中国が、国際法を無視してまで、なぜここまで傍若無人な行動や言動をできるのか?
なぜ、国際的リーダーを自負していたはずのUKやEUがなぜ中国の蛮行を黙認するのか?
すべてはそのブラックマネーの餌食になってしまっていることでしかないのでは?
そう、地獄の沙汰も金次第というのが、世界の潮流。
そして、その中国の暴走黙認の風潮は、そのままファーイーストの我が国の超リアルな国家的危機。
今や世界公認の893国家は893らしく開き直り、その武闘集団幹部に、「国家主権と権益を守るための最後の決定的な役割を発揮しなければならない」と世界を恫喝させる始末。
しかし、それはすでにこの6月からとっくに始まっている。
中国海軍「ジャンカイ型」フリゲート艦が、勝手に領有権を主張する尖閣諸島の西部分(久場島、大正島間)の接続水域に対し初めて侵入。
何でも、すでに何度も往来していた駆逐艦を含むロシア海軍艦艇3隻が、東シナ海方面での定期的演習後に通過。
すると、それを追尾するように、中国海軍「ジャンカイ型」フリゲート艦が通過したというのである。
これは、かなりシリアスな状況だったのでは?
我が国の実効支配区域の接続水域に領有権を主張する中国海軍「ジャンカイ型」フリゲート艦が、勝手に侵入することは、挑発以外のナニモノでもないのでは?
それに対し、我が国の海上自衛隊護衛艦は、「せとぎり」と「はたかぜ」。
中国軍艦による領海侵入は12年ぶりで2度目とかいう問題ですまないのでは?
また、日米印海上合同演習「マラバール」を実施しているとき、中国海軍情報収集艦が、フリゲート艦2隻と補給艦のインド海軍艦艇を追尾するように、鹿児島県口永良部島西方の領海に侵入。
どうだろう?
まさにキチガイに軍事力では?
それだけじゃない。
尖閣諸島周辺の領空近くに中国空軍戦闘機が接近し、スクランブルをかけた航空自衛隊機に空対空ミサイル発射やドッグファイトに入る直前の空中動作をしかけることが繰り返され、航空自衛隊機は自己防衛システムを使用して何とか離脱したというのでは?
そ、そ、それに対し、情けなくてみっともない我が政府、「中国軍用機が南下し、自衛隊機がスクランブル発進したことは事実。報道にあるような中国軍機による攻撃動作をかけられた、ミサイル攻撃を受けたという事実はない。特別な行動ではないという判断をしている」とのたまうテイタラク。
東仙坊、いつもまにか民進党政権(?)に戻ってしまったの?と、開いた口が塞がらないだけ。
そうすると、案の定、中国国防相は、「日本の戦闘機がレーダーを照射した」と反論する始末。
どうだろう?
今回の参議院選挙で、自民党が大勝したことにホッとしたのではなく、民進党や共産党が勝利しなかったことにホッとしていたが、その政治屋どもレベルは、UK同様に、劣悪だとガッカリ。
そう、それこそが、このテーマで書き込み続けている最大の理由。
It must be natural and worst in the resent the person who becomes a politician and the people on whom election votes should degrade as when all over the world degrades(世界中が劣化している現在、当然のごとく政治屋になるヒトも選挙投票する人たちも劣化していて最悪)!
To be continued...
We always have to carve that UK is just Chinese underling in the mind and face UK(我々は、いつも脳裏にUKは中国の手下だということを刻んでUKと向かい合わなければならない)!
軍事や外交が苦手だった「John the Lackland(ジョン失地王)」の失政…。
いくら経済ばかりを立て直しても、軍事や外交に失敗すれば、結局、経済がまた停滞してしまうという格好の事例なのでは?
ちなみに、このとき、窮地のUKを救ったのは、そのジョン失地王の急死だったとか。
なぜなら、ジョン失地王の息子のヘンリー3世をイングランド諸侯が団結し支え、国が一つになったからとも。
その意味でも、スタコラとデビッド・キャメロンが逃げ出したUK、国が一つになれるかどうかがポイントになるのでは?
そこで、気になるのが、もう一人の国賊ボリス・ジョンソンの動向。
何とUK2人目の女性宰相テリーザ・メイ、そのクソッタレを外務大臣に登用したから、世界が唖然呆然。
外交音痴の情けない我が国のマスメディアやエラそうな政治評論家どもは、彼女がクソッタレをそばに置き、責任を取らすためではないかなどとトンチンカンなことを言っているが、これは我が国に取っては実に厄介なコト。
それはそうだと思わないか?
EUとの「Brexit:ブレグジット(EU離脱)」交渉には、UKで強硬な反EU派だったデビィド・デービスがEU離脱担当大臣に就任しているのでは?
つまり、この人事は、UKの新政府が、東仙坊、指弾してきたように、中国の手下と生きるということを宣言したようなモノ。
そう、クソッタレの外務大臣就任は、間違いなく今まで以上に中国を増長させ、世界は自分たちのモノと勘違いさせるだけ。
ここで、この52歳のボリス・ジョンソンについても、徹底的にプロファイリングしておきたい。
EU議会議員スタンレー・ジョンソンと最初の妻シャーロット・フォーセットの長男。
何でも、オスマン帝国末期内務大臣アリ・ケマルの子孫とか。
父方の祖父であるオスマンが、第一次世界大戦中にUK国籍を取得、自らの母親の旧姓であるジョンソンを名乗ったとか。
また、イングランド王ジョージ2世玄孫ヴュルテンベルク王子パウルが愛人との間にもうけた庶民出身の娘が、ジョンソンの玄祖母とも。
ただし、王位継承資格は認められていないとか。
先祖がキリスト教徒、ユダヤ教徒、ムスリムからなることから、コヤツ、自分自身を、「one-man melting pot(坩堝からなる一人)」と称しているとも。
ともあれ、デビッド・キャメロンと同じ、イートン校、オックスフォード大学ベリオール・カレッジを卒業。
そう、学校の先輩。
そのために、いつも自分の子分かのようにずっとデビッド・キャメロンを扱っていたとか。
1987年、ジャーナリスト見習いとして「タイムズ」に勤務。
しかし、自分の名づけ親である学者の発言として、自分でその発言を捏造し、クビ。
そこで、「デイリー・テレグラフ」に転職、EU特派員。
しかし、再び反EUのための虚偽記事を作り、クビ。
1994年、「スペクテイター」の政治コラムニスト兼編集者。
2001年、庶民院議員に当選。2期下院議員。
2008年、ロンドン市長に就任。
そして、やったことは、まずUK初の中国語オフィシャルWebサイトを開設。
それから、たびたび訪中し、「中国人のようなスバらしい勤労精神を持った人々には多くのチャンスがロンドンにはある」とか、「中国人の学生さん、ロンドンにはスバらしい天気(?)とフランス・レストランと共産主義バイク(ロンドン市内の有料共同利用自転車ボリス・バイク)がある」と口八丁、そのくらい。
後は、ロンドン・オリンピックの客寄せのために、ワイヤーを滑車で滑り降りるアトラクションにチャレンジし、宙ぶらりんの醜態を晒した以外は、ヤング・ドナルド・トランプ丸出しの失言だけ。
黒人を「スイカみたいな笑顔を持つ人種」とか呼んだり、今日、クーデター騒ぎで顔面蒼白のトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領とヤギのsexについて詩を発表したことぐらい。
唯一の同盟国のUSAの大統領でさえ、「一部がケニア人の大統領」と呼んだり、次期大統領候補のヒラリー・クリントンを「狂った目をした精神病棟の看護師」と呼んだほど。
ドナルド・トランプについて何も言わないところがミソ。
それ以上に、BBCのインタビュアーに、「You are a nasty piece of work aren't you(アナタは汚い奴じゃないですか)?」と言われたスキャンダル。
1990年、イートン校・オックスフォード大学時代の友人が、「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」記者を叩きのめしたいので住所を教えてくれて!と言ってくると、それを提供。
2004年、保守党党首マイケル・ハワードに噂されていた不倫の事実はないと報告。
ところが、その数日後に事実であることが判明し、影の内閣のポストをクビ。
どうだろう?
人間的にゲスの極みでは?
それゆえ、長年の弟分のデビッド・キャメロンに首相の座を先に奪われたことを嫉み、それまで親EU派だったのにいきなり離脱派リーダーに変貌し、次期首相を狙った卑劣なオトコ。
まさに、今のヤングの代表格では?
その意味では、コヤツももう一人のジョン失地王とも言えるのだが…。
We should also recognize that a feud between the selfish youthful politicians who burn with ambition makes a country split(我々は、野心に燃えるジコチュウ・ヤング政治屋同士の確執が、国を分裂させてしまうことがあるということも認識すべき)!
To be continued...
David Cameron must be really similar to “John the lackland” for certain(デビッド・キャメロンは、確かにジョン失地王によく似ている)!
東仙坊、すでにUKの「Brexit:ブレグジット(EU離脱)」という国家的分裂が、UK保守党内のデビッド・キャメロン元首相と次期首相候補ボリス・ジョンソン下院議員との単なる確執が原因と結論している。
そこで、その2人のUKの国賊について、もう少し詳細にプロファイリング。
デビッド・キャメロン、ロンドン生まれの49歳、一男一女の父、イートン校を卒業後、オックスフォード大学ブレーズノーズ・カレッジで哲学・政治学・経済学を学び、一級優等学位を獲得。
1985年、ギャップイヤーで来日。
1988年、保守党調査部勤務、マーガレット・サッチャーとジョン・メージャー両政権下で政策資料作成に従事。財務大臣ノーマン・ラモントのスピーチライター。
1994年～2001年まで、UK大手マスメディア「カールトン」勤務。
2001年、庶民院議員総選挙で、初当選、影の内閣の教育・技能相。
2005年、再選されると、保守党党首選挙に「若手による改革」を提唱し出馬、党内実力者で影の内務大臣デビィド・デービスを破り、第26代保守党党首に選出。
そして、2010年、43歳7ヵ月で、第75代首相に就任。
1812年の第2代リヴァプール伯爵ロバート・バンクス・ジェンキンソン以来の最もヤングな首相だとか。
ともあれ、戦後初めての連立政権のために、メチャクチャ脆弱。
東仙坊的には、同じロンドン生まれで、セント・ポールズ・スクール卒業後、オックスフォード大学で現代史を学び、二級優等学位を獲得した超ヤング45歳のジョージ・オズボーンを自分の参謀に財務大臣にしたのが、ミス。
財政難のUKだからと、金集めにやみくもに東奔西走。
おかげで、たちまち中国の餌食になって、UKの中国のシモベ化に貢献。
2人の読みの悪さが、「Brexit:ブレグジット(EU離脱)」に直結。
一言言わしてもらえば、どんな金には変わりないと黒社会のブラックマネーに頼ると、そういうことになると思うが…。
どちらにしても、後はオレ知らない!とばかりにハミングしながら逃げ出したのが、デビッド・キャメロン元首相…。
その彼の結果的にやってしまったを不始末を、東洋学園大学教授Mr櫻田淳が指摘した「ジョン欠地王」になぞらえて解説。
12世紀初頭、初代ヘンリー2世なるフランス王直轄領よりもはるかに広い領土を持つ君主がいた。
そして、その末っ子に、デビッド・キャメロンのようなジョン欠地王がいたとか。
ヘンリー2世は、嫌味な王で、彼の兄たちに領地を分け与えた後、まだ幼かったジョンに、「オマエにはやる領地がなくなったな」と言ったために、彼は「土地ナシ(Lackland)」とバカにされて呼ばれるようになったとか。
ともあれ、そのヘンリー2世、内外だけでなく身内にも敵が多く、妻や息子たちとも抗争していたとか。
そんななか、兄のリチャード1世が正面切って父親に刃向か始め、対立が激化したとか。
すると、最初は父親についていたジョン欠地王、兄の方が形勢有利と見るやいなや、そそくさと兄に寝返り、そのショックで父親は死亡。
兄のリチャード1世がイングランド国王となったとか。
そして、その兄が十字軍に出かけると、フランス王フィリップ2世と共謀して、ジョン欠地王は好き放題やりたい放題になったとか。
ところが、帰国したリチャード1世の逆鱗に触れ、あっという間に借りてきたネコになったとか。
やがて、その兄リチャード1世がフランスとの戦いで戦死。
そうすると、ジョン欠地王はその口八丁でイングランドやフランス諸侯や母の支持を受け、イングランド王になれたとか。
とたんに、再び驕ったジョン欠地王、フィアンセがいた12歳のイザベラ・オブ・アングレームを強奪婚。
それをそのフィアンセが、フランス王フィリップ2世に訴えたので、それを口実にフランスに攻め込まれるハメになってしまったとか。
その結果、ジョン欠地王は、本当にほとんどの領土をフィリップ2世に奪われてしまって、本物のジョン欠地王になってしまったとか。
すると、弱り目に祟り目。
イングランド領内のカンタベリー大司教任命権でローマ教皇と争っていたことでも、ローマ教皇インノケンティウス3世を激怒させ、イングランドは聖務停止にされ、ジョン欠地王も破門にされてしまったとか。
それで、さすがにヤバい思ったジョン欠地王、ローマ教皇に全領土を寄進するという前代未聞の荒業を使ったとか。
それが効果を上げ、「やはり、イングランドはワタシの忠実な臣下」と騙されたローマ教皇がその寄進されたイングランド領を改めてジョン欠地王に授与。
それから、狡猾になったジョン欠地王は、神聖ローマ皇帝オットー4世などフランス王と敵対するフランドルの諸侯等と連携、フランス王フィリップ2世を窮地に追い込んだとか。
そして、フランス王フィリップ2世にトドメを刺そうと、ドイツやフランドルの軍と連携し、南北から挟み撃ち。
けれども、ジョン欠地王、ここというときに、フランス王太子ルイ8世の猛反撃を受けると、スタコラとみっともなく逃走。
以降、フィリップ2世の逆襲を受け、ドイツやフランドルの軍が撃破されると、それまで奪回していた領土を全て返還させられてしまったとか。
打ちひしがれてイングランドに帰ったジョン欠地王を待っていたのは、対フランス戦の影響で重税に苦しんでいた諸侯から庶民までの総スカンだったとか。
そこで、四面楚歌のジョン欠地王、王の権限を制限する「マグナ・カルタ」に署名、ヒョウタンからコマのようにイングランドに民主主義が芽生えることになったとか。
The biggest worries must be the case that a human person with clear vision and intelligence doesn't become a politician UK and Japan(UKも日本も最大の悩みは、明確なビジョンとインテリジェンスのある人間的な人が政治家にならないこと)!
To be continued...
It must be ugly and is here because of a selfish feud of the prime minister and the next prime minister candidate who sold a soul to this split turmoil in UK in China(今回のUKの分裂騒動は、中国に魂を売った首相と次期首相候補の醜悪で自己中心的な確執が原因)!
6月24日、環球時報は、「世界中に植民地を持ち、太陽が沈まない国といわれたUKは、出発点に戻った」と報道。
そのUKを狙い通りに手下にできた中国…。
それで、本当は何を一番喜んでいるか?
それは、生意気で小憎らしくて何かにつけてイライラさせられる日本の軍事情報や兵器情報が手に入るようになること。
それはそうだと思わないか?
昔から、「西欧社会」、UKはもちろん、EUに甘く弱い我が国、いまだに自国益のために他国を裏切ることなど何とも思っていない彼らを過信したまま。
第二次世界大戦で、あれだけの仕打ちをされたことなど忘れ去ってしまったご様子。
とりわけ、世界を独自の交渉術だけで乗り切る典型的な詐欺師国家UKを盲信していると言っても過言ではない。
実際、我が無能政府、UKがほぼ中国の手下になった以降も、重要な条約を新たに締結する始末。
2012年6月、「防衛協力のための覚書」
2013年7月、「防衛装備品協力協定」
2014年1月、「日英間情報保護協定」発効
2014年5月、自衛隊とUK軍の間で物資・輸送業務を互いに融通し合う「ACSA(物品役務相互提供協定)」交渉開始
2014年7月、「最新鋭ステルス戦闘機F-35に搭載する空対空ミサイルの共同研究」申し合わせ
2015年1月、外務・防衛担当閣僚級協議(2プラス2)の初会合で、「安全保障関係協力」一致
どうだろう?
このUKが「スペクター」よりも明確に世界は自分たちのモノと信じ込む中国の手下というのでは?
そのうえ、UKには、世界に誇る情報機関「MI-5」があるのでは?
どちらにしても、いくら世界一のお人好し国家の我が国でも、今、世界中の国々が経済不況からモラルなどかなぐり捨てているのだという現実をもっと直視すべきなのでは?
そして、中国が、尖閣・接続海域への侵入や領海侵犯や自衛隊機への危険な行動をしても何も言わないばかりか、国際仲裁裁判所の判決を「中国の核心的利益擁護のためには、自ら紛争は引き起こさないが、起きたとしても恐れない」と無視しても何も言わないのは、メチャクチャ不自然では?
なぜなら、世界の秩序に関して、一番あれやこれやウルサかったのが、UKをはじめとするEUだったと思うが…。
えっ、UKのブレグジット派もブリメイン派も、「UKに拠点を置く日系企業は1084社(2014年現在)あって、そこに約16万人が働いている。だから、日本に見放されたら困る」と明言していたって?
何をおっしゃるウサギさん。
UKは、中国から、「日本は大丈夫。適当に日本が大事なパートナーとでも言っておけばOK」と教えてもらっているに決まっているじゃないか?
実際、今の中国を、そして、北朝鮮やサプアを創ったのは我が日本なのでは?
さて、今回のメインテーマであるUKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」の本当の影響の核心部分を整理したい。
すでにかなり臭わせてきたように、これは巷間言われているようなUKにおけるUK国民の「分裂」による「EU自体の分裂」などではない。
UKを担うUK保守党内での「中国の手下のままUKのリーダーでありたい」と考えるデビッド・キャメロン元首相と、かねてから首相になりたくてしかたがなくデビッド・キャメロン首相にジェラシーを感じていて「中国の手下であれば十分」と首相を裏切ったボリス・ジョンソン下院議員との、単なる内紛でしかなかったはず。
そう、野望に燃えたジコチュウの今のヤング政治屋同士の確執が、国を2つに「分断」させてしまったのである。
その自分を裏切ったかつての朋友のボリス・ジョンソンを始末したいと、ついついデビッド・キャメロン元首相が「referendum(レファレンダム:国民投票)」を公約してしまったことが、最大のミス。
そもそも、まるで我が国ようなUKでの保守与党内の分裂は、今回、初めてではない。
それは、1980年代から1990年代、あのUK最初の女性首相マーガレット・サッチャー時代から顕著。
そう、これまた我が国の保守与党と同じ。
その意味で、「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」後、UK首相にマーガレット・サッチャー以来の女性テリーザ・メイになったことは、実に意味深。
ともあれ、鉄の女は、労働組合や既得権益を打破するために規制緩和を推進したが、その結果、伝統的な与野党の利権屋型保守勢力と対決。
そこで、鉄の女が武器にしたのが、EUの理念。
しかし、大成功したEU単一市場化は、規制や通貨の統合へと向かう。
すると、本物のUK魂を持った鉄の女は、そういう方向は国家主権の喪失になると激しく反対。
けれども、EUの成功で利権を手にした与野党の利権屋型保守勢力に総スカンになって退陣。
そう、金がすべての世界、結局、どこの政治屋も自分の懐に入る金次第。
That EU became rickety in Brexit in UK against thier will has made China grow impudent perfectly(意思に反しUKのBrexitでEUがガタガタになったことが、中国を完全に増長させてしまった)!
To be continued...
It must be also because countries in all over the world prostrate oneself in Chinese money, China even ignores international law, and that the extraordinariness they'd like to do shamelessly to here forms(中国が国際法まで無視してここまで厚顔無恥にやりたい放題ができるのも、世界中の国々が中国のカネにひれ伏しているから)!
東仙坊、蛇足ながら、USAにある中国企業が、昨年末現在、1900社超もあり、約9万人の従業員を雇用しているということも指摘しておきたい。
そして、その投資は、主に、不動産、金融、IT、映画、エンターテイメントとエネルギーにエクスクルーシブしているということを、それから昨年9月期までの「EB－5投資永住権プログラム」の申請承認件数が、6498件に達しているということも指摘しておきたい。
では、なぜ、中国が、なりふり構わずEUを中心とした民主主義国家で企業買収に奔走しているのか?と、その理由について、触れたい。
中国は、その高度成長期に、構造改革に失敗し、イノベーションに成功できず、深刻な経済停滞を引き起こしている。
そのために、救い難い過剰生産を続ける鉄鋼業界や石炭業界だけで、今後5年間の間に、鉄鋼業界で50万人、石炭業界で130万人が失業すると発表している。
また、それは石油宇業界やビジョンなき乱開発で困窮を極めている地方も同じで、臆面もなく日本企業に投資を求めているとか。
それだけじゃない。
2009年以降、中国本土にある外資系企業の多くが、人員削減、資本の引き揚げ、経営中止を決断。
そのために、外資系企業が集中する広東省東莞市では、2008年～2012年で約7万2000社、2014年には4000社が倒産。
そして、2015年12月には2000社の台湾系企業が東莞市から撤退したために、約500万人の失業者が誕生してしまったとも。
それらのことから、一見順調に見えた(?)EUに活路を求めるしか、道がなくなってきているのである。
しかしながら、中国はイヤというほど思い知った。
EUが見かけほど経済成長していないばかりか、将来的に成長の余地がないことを…。
クソッ、やはり、これからの経済成長は、アジアしかない。
しかし、あまりにもアジアで傍若無人に振る舞ってきたために、ヤツラは自分たちを信用していない。
それに、ことごとく嫌がらせをしてきた日本がアジアでは大きな顔をしている。
そこで、狡猾な中国は思いつく。
自分たちにネコのようにすり寄ってきているUKをそそのかして、EUの結束をガタガタに混乱させてしまおう。
そうすれば、我々の「カネ」に目の眩んだヤツラはすぐにバラバラになる。
そして、今まで以上に我々に依存してくるから、それぞれは表立って我々に逆らわなくなる。
そうすれば、あの生意気な日本を黙らさせられるし、もっと東シナ海や南シナ海などの西太平洋海域で好き勝手にやれる。
そのために、あの野心に溢れるジコチュウののぼせたロンドン市長のボリス・ジョンソンをたきつけて、UKをEUから離脱させよう。
万が一そうならなくても、デビッド・キャメロン首相はとっくにオレたちの子飼いだ。
どう転んでも、オレたちの損はない。
とにかく、今、EUでは、オレたちの鉄鋼のダンピングに反発するEU労働者のデモが起きたり、不公正な貿易慣行に対する不満が表面化していて厄介だ。
もしEUを分断させられれば、オレたちにとって何もかもが万々歳だ。
それに、EUは、いまだに1989年に起きた天安門事件を機に、USAとともにオレたちへの武器輸出禁止を解除していない。
オレたちの国には、パクリのニセ・テクノロジーしかなくて困っている。
もし、完全に経済破綻しているUKがEUを離脱したら、少し脅かせば、ヤツラはオレたちに堂々と武器を売る。
ボリス・ジョンソンが首相になれば、絶対にそうなる。
実際、金に困ったUKは、「EUの武器輸出禁止対象は『殺傷兵器』で、『非殺傷兵器(?)』は対象外だ」とオレたちに公然と武器を密輸で売ってきている。
事実、我々のJH(殲轟)7戦闘爆撃機のエンジンはロールス・ロイス製(後にライセンス生産)だし、Y-8J洋上偵察機のレーダーもUK製だ。
もしUKがEUを離脱すれば、ヤツラは「殺傷兵器」も売るようになる。
我々は、UKの足下につけ込める。
そうなったら、UKのように経済不況に喘ぐ兵器輸出大国フランスやイタリア、昔からオレたちと軍事的に深い繋がりのある兵器輸出大国のドイツも、オレたちの武器を売るようになる。
事実、すでにオレたちの江凱Ⅰ級フリゲート艦のエンジンの推進機関・関連機器、レーダー・ソナーなど戦術情報処理装置、哨戒ヘリコプター着艦拘束装置などはフランス製だし、039A攻撃型(元級)潜水艦や瀋陽級・旅滬級の駆逐艦や江衛級フリゲート艦のエンジンはドイツ製、民間ヘリコプター(?)のエンジンもEU製だ。
これで、UKやEUの国々から、性能の本当にイイ「殺傷武器」を手に入れられたら、完璧だ。
そうなれば、オレたちがアジアで、特に日本に何をしても、UKの、EUのヤツラは見て見ぬフリをするようになる。
おまけに、UKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」で、EUがガタガタになれば、NATOもガタガタになり、悪仲間のロシアが大喜びする。
The Chinese expectation which wants a real effective weapon would operate on Brexit in UK(UKのEU離脱には、本物の有効な武器を欲しがる中国の思惑が働いている)!
To be continued...
The our country of a diplomatic tone-deaf one will need by all means right now must be the intelligent international intelligence agency where they seem to be Japanese(外交音痴の我が国に今すぐ絶対必要なのは、日本人らしい聡明な国際情報機関)!
東仙坊、これだけのグローバルな世界で、情報化社会で、かねてより相変わらずの外交音痴の我が政府、コスモポリタン感覚の欠如した我が国のマスメディアの未熟さに閉口してきている。
今回のUKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」がもたらす世界的な影響、我が国への影響についても、通り一遍でウンザリさせられている。
まるで、EUの国々が、日中の摩擦を「Far East(ファー・イースト)」の自分たちの商機としか捉えていないのと同じで、「Far West(ファー・ウエスト)」のよく理解できないデキゴトとしか捉えていないテイタラク。
例えば、EUはUSAとともに傍若無人なロシアに経済制裁を実施している。
それに対し、キプロス議会が、自分たちが採択した対ロシア経済制裁の解除をEU委員会に要請したこと。
さらに、イタリアの各州議会が次から次へと同じように対ロシア経済制裁の解除を可決していること。
それらが、非常に重大な意味を持っているのに、なぜか日本のマスメディアを大きく伝えない。
民主主義の民意など、誰もが目先の「カネ」のためにあるモノなのでは?
それは、我が国でも全く同じなのでは?
誰がどう言おうと、今の厚顔無恥で傲岸不遜な893国家を創り上げたのは、我が国…。
そして、これだけ恥知らずな蛮行を受けながら、「カネ」のために中国人におもねる情けなくてみっともない日本人…。
これこそが、金、金、金のために何でもありの市場原理主義社会、ビジョンとインテリジェンスなき民主主義の正体なのでは?
ともあれ、そんな民主主義や法治主義の限界を狡猾に突くのが、黒社会国家中国。
札束をバッグからこぼしながらEUを歩き回り、EU各国をそれぞれを暗い夜道に連れ出して甘い言葉。
瞬く間に、EUは、隠れ媚中派国家だらけ。
しかも、2011年、中東欧首脳会議「16＋1」を発足させて、東欧をほぼ手中に。
さらに、意味不明の「一帯一路」構想を掲げ、そのバイヤーとして魂を売ったUKを活用し、北欧や南欧にも進出。
そうしながら、EUを弱体化、分裂化させ、その「カネ」の影響力を拡大させてきた中国。
実際、中国は、その国営企業を使い、昨年、EU企業179社を買収(もしくは出資)。
そのうち、36社がドイツ、34社がUK。
特に、ドイツには、今年もこれまでに20件の買収を提案、ほぼ1週間1社の勢いというから、驚かないか?
その中で、極めて中国的なのが、これ。
5月31日、ようやくドイツ政府が、中国からの投資や中国企業による企業合併・買収を強く警戒し、ドイツ国内の技術が流出しないよう防止すべきと発表。
すると、6月30日、負債を抱えるフランクフルト・ハーン空港の買収に中国企業3社が名乗りを挙げてきたとか。
何でも、中国海南航空の親会社「海航集団(HNAグループ)」、中国国有企業「河南民航発展投資有限公司(HNCA)」、株式の82.5%を上海にあるとされる「益謙貿易公司」。
その中から、条件が一番よかった「益謙貿易公司」に売却することを発表した。
ところが、この会社、ウェブサイトも、会社のロゴも、電話番号も、メールアドレスも不明で、慌ててドイツ当局が中止を命令したとか。
どうだろう?
かなり笑えないか?
どうあれ、いくつかの具体例を挙げておきたい。
◆「北京控股集団」、ドイツの廃棄物エネルギー「EEW(エナジー・フロム・ウエイスト)」を15億9000万ドルで買収。
◆中国家電大手・「美的集団(ミデア・グループ)」、ドイツ第4次産業革命の中核で最先端技術の塊の産業用ロボットメーカー「クーカ」を50億ドル(約5500億円)で買収。
◆「中国投資基金（FGC）」、ドイツ半導体プラント製造大手「エクストロン」を6億7000万ユーロ（約824億円）で買収。
◆「中国化工集団公司(ケムチャイナ)」、ドイツ重機大手「クラウス・マッファイを10億ドルで買収、スイスの農業化学大手「シンジェンタ」を430億ドルで買収、ドイツの炭素製品大手「SGL」の買収に関心。
◆中国の車両製造大手・中国南車の子会社「株洲南車時代電気」、UKの世界的に高い技術力を持つ深海探査機器メーカー「SMD」を1億3000万ポンド(約232億円)で買収。
どうだろう?
一言で言って、ハンパじゃないのでは?
東仙坊、個人的に気になるのが、これら。
◆中国国営企業も含む「中国大手企業連合」、「ACミラン」を2年4億ユーロ(約445億円)で買収。
◆中国家電量販最大手「蘇寧雲商集団」、「インテル・ミラノ」を株式70%を2億7000万ユーロで買収。
◆「中国の投資ファンド」、「マンチェスター・シティー」の親会社に4億ドル13%出資。
◆中国商業不動産大手「大連万達集団(ワンダ・グループ)」、4つのサッカーワールドカップのスポンサー権を取得、「アトレチコ・マドリード」の株式20%を4500万ユーロで取得。
どうだろう?
もうすぐ習近平リーグが誕生するのでは?
どちらにしても、中国は、自由市場を利用して企業を買収し続けても、その反対はナシ。
中国の「カネ」に簡単にシッポを振ると、株主や民間には利益があるかもしれないが、間違いなく国益を損ねると思うが…。
Do you know that UK was a Chinese dependency already(UKがとっくに中国の属国だったことを知っているか)?
To be continued...
Japanese of peace-at-any-price mind-set should recognize us so that it's called a year that all countries of the world abandon their moral easily for moneymaking(我々平和ボケの日本人は、世界のすべての国々が金儲けのために簡単にモラルなど棄てるということを、イヤと言うほど認識すべき)!
経済破綻しているのに旧覇権国家としての傲慢さだけは棄てられないUKが、同じように傲慢極まりない中国の「カネ」を目当てに世界一のお人好し国家である日本を裏切ることなど朝飯前だった。
日本に手を出したくて仕方がなかったUSAの言いなりになって、第二次世界大戦前に21年間も続いていた「日英同盟」を破棄したときと同じだった。
その結果、UKは、インド、パキスタン、ビルマ、シンガポール、マレーなどを失うハメになったことをもう忘れているかのようである。
とにかく、UKは、無節操かつインモラルに中国に原発建設を委ね、その中国の原発を世界に売りつけることで荒稼ぎをする道を選んだ。
そのために、数億ポンドと数百人の従業員を投じてUKでの原子力プロジェクトの認可を目指していた我が国の軽薄な「日立」と「東芝」は、思いっきりコケにされた。
特に、「日立」は、すでにお荷物でしかなかったUSAの「ホライズン・ニュークリア・パワー」を約6億ポンド(700億円)で買収までしたというのだから、イイ面の皮。
もっとも、そこは世界に名だたる詐欺国家UK、そのバーターかのように、「日立」に高速鉄道を発注。
それで、「日立」は、何とか帳尻を合わせたつもりでヌカ喜びしているようだが、所詮、UKはUK。
UKのほとんどの国民は、その事実を知らされていないご様子。
それはそうだと思わないか?
世界の鉄道発祥の地なのである。
いくら落ちぶれても、まさかそこまでとは誰も考えないのでは?
とにかく、原発も鉄道も自国で造れないほど、UKの財政逼迫とテクノロジー不足が深刻だというのが、UKの現状。
では、なぜそんな状況なのに、ブレグジットとか、ブリメインとか言い出したのか?
それは、EUと決別してまで、ジャスミン茶の香りいっぱいの中国の「カネ」を独り占めしたいというUKの内なる勢力が拡大したということ。
その意味では、実は、ブレグジット派もブリメイン派も、根は同じ。
それこそが、重要なポイント。
それはどういうことか?
それぞれの代表格の行動を見れば、一目瞭然。
ブリメイン派のデビッド・キャメロン首相。
中国に「EUへ続くレッドカーペットを提供する」と投資を売り込んできたオトコ。
おかげで、独仏伊の欧州勢が後に続いたから
習近平国家主席を「中国一行は非礼でしたね」とエリザベス女王におっしゃられさせながらも、一緒に馬車に乗せ国賓として大歓待。
おかげで、習近平国家主席は、「デビッド・キャメロンはカワイイヤツ」と呼んでいたとも。
ともあれ、今までの固い絆を誇った親分のUSAの反対を押し切ってAIIB設立に参加。
それだけじゃない。
ポンドと「元」のドルを経由しない為替の直接取引を強化し、「シティ」を人民元の海外取引の拠点にしシンガポールを凌ぐ「元」建ての金融取引の国際センターに押し上げ、中国最大の民間銀行の中国民生銀行の拠点にまでしたはず。
つまり、デビッド・キャメロン首相はEUともうまく立ち回りながら、中国の「カネ」を独占しようとしただけ。
一方、ブレグジット派のボリス・ジョンソン前ロンドン市長。
このUKのドナルド・トランプ、ブリグジットが可決され保守党の新党首と目されていたのに、「指導力や団結をもたらしうるとは思えない」と立候補締め切り直前に出馬を断念したオトコ。
実は、コヤツ、根っからの媚中派。
決定的に中国に取り込まれたキッカケは、ロンドンオリンピック。
2008年9月、北京パラリンピックに出席した際、張茅国家発展改革委員会副主任にロンドンオリンピックへの投資要請と大学の共同建設を持ちかけた。
何しろ、ロンドンオリンピックの予算は、当初34億ポンド(約6380億円)だったのに、安全保障面だけで8.38億ポンド(約1570億円)もオーバーし、100億ポンド(約1兆8700億円)に上方修正され、約2.5億ポンド(約469億円)の資金不足。
すると、2つ返事でOKしてくれるどころか、鉄道の新路線や地下鉄の整備などに対する投資にも興味があると、ロンドンと北京の間で「科学と技術の分野において都市間の関係を促進する相互協定」まで締結。
2013年、北京に出張し、今度は、「シティ」を「元」の拠点にすることに合意。
そのとき、コヤツは、ついつい知ってしまうEUの規制で、中国と「FTA」が締結できないというのに、そのリーダーのドイツがとっくに中国とズブズブの切っても切れない仲であることを…。
冗談じゃない。
それだったら、EUを離脱し、中国の「カネ」を独占した方がラクに儲かる。
そう、ブレグジットかブリメインかという国を挙げての大茶番は、媚中派同士の確執がべースなのである。
It must be natural to click with China a bullfinch and UK using a bluff got tired from taking as an illusion of Greater China empire cleverly calmly because they can't abandon pride in the British Empire in the past(過去の大英帝国のプライドが棄てられないために平然と巧妙にウソとはったりを使うUKが、大中華帝国の幻想にとりつかれた中国と意気投合するのは当たり前)!
To be continued...
UK was cheating on a referendum, but real phase of economy has failed already actually(UKは、レファレンダムなどで誤魔化していたが、本当は実体経済がとっくに破綻している)!
東仙坊、UKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」が、世界経済に大きな悪影響を与えることは否定しない。
何しろ、世界のホワイトマネー(?)からブラックマネー(?)まで取り扱う悪魔のようなロンドンの国際金融センター「シティ」だけが、UKのコメビツ。
実際、「シティ」の世界屈指の証券取引所であるロンドン証券取引所では、外国為替の1日平均取引金額が2兆7260億ドルでUSAの2倍以上の規模を誇っているのでは?
そのせいで、金融資産100万ドル以上を持つ富裕層人口が約41万世帯と世界第4位、金融資産1億ドル以上を持つ超富裕人口が1125世帯と世界第2位だというのでは?
それだからこそ、東欧からの移民大量流入やEUによる一方的な決定に対する不満を爆発させた、地方在住の中高年層、低学歴で社会的劣位にあるファーマーやブルーカラー、いわゆる「普通のイイ人たち」の怒りを買ったのでは?
言い換えると、「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」は、金融主導のグローバル経済で荒稼ぎしているホワイトカーラーどもへの反発だったのでは?
それはそうである。
18世紀の産業革命以降近代において世界経済をリードする世界最大の工業国であり続けていたのに、近代鉄道の発祥の地だったのに、そのテクノロジーの未開発で、実体経済はズタズタ。
その証左となる象徴的なことが、2つ。
1956年、西欧社会において初めての商用原子力発電所であるコールダーホール原子力発電所1号炉(黒鉛減速炭酸ガス炉)を稼働させたUK。
それを、2007年、老朽化のため爆破解体。
そして、昨年10月、今やデビッド・キャメロン首相の大切な旦那さんである習近平国家主席を国賓として招待しての2国間首脳会談で、原子力発電への投資などエネルギー分野や医療や航空など幅広い分野での総額5兆円を超える中国の投資に合意。
UKで約20年ぶり、2011年のフクシマノブイリ事故以来EUで初めての原発建設となる原発の3ヵ所の新設計画をEU委員会によって承認されたと発表。
何でも、それらは、UK政府とEDF(フランス電力)が策定したプロジェクトというが、245億ポンド(4.2兆円)という建設費は、CGN(中国広核集団)とCNNC(中国核工業集団)が合計で30～40%(80%?)出資する中国のプロジェクトとか。
しかも、建設されるのが、オカラ工事の専門国家中国国内でもまだ未使用の第三世代原発「華龍1号」。
それも、原発輸出大国を目指す中国製原発の海外第1号で、世界のショールームになるとも。
どうだろう?
これだけでも、UKの実体経済の実状がわかるのでは?
貧すれば鈍する。
これこそが、かつて福沢諭吉が「文明」と讃え「日英同盟」締結に奔走したUKの今の本当のスガタなのでは?
実は、これには、エゲツない裏がある。
もともと、UKは、今までフランスやスペインの企業に国内の原発建設を発注していた。
国策の根幹である核とエネルギーの政策に外国が影響力を行使するのを防ぐために、原発を所有する会社の株の半分以上を外国企業が持つことを禁止していたからである。
それ以上に、UKがコバンザメのようにくっついているUSAの意向が反映していたからである。
事実、強力なUSAの覇権下で、米英同盟さえ強化しておけば、すべてが順調だった。
それゆえ、USAとともに、ロシア、中国、イランなどを敵視してきた。
と、と、ところが、リーマン・ショックですべてが泡と消えた。
米英の30年間の経済成長を支えてきた債券金融システムが完全崩壊してしまった。
金融を唯一のコメビツにしてきたUKにとって、息も絶え絶えの状態になってしまった。
事実、UKにあった250万社の1割は事実上債務超過のゾンビ企業になってしまった。
そう、近未来の中国のように先になってしまったのである。
しかしながら、大英帝国としてのプライドだけはなかなか棄てられなかった。
世界はUSAの覇権が崩壊していく過程とともに、EUやBRICsなどが台頭し、多極化してしまった。
しかし、EUの主役は、あの憎たらしい永遠のライバルのドイツでオモシロクない。
となると、BRICsしかない。
それも、傍若無人に札束を見せびらかせて歩き、USAさえ恐れない中国にすり寄るしかない。
そして、都合のいいことに、ドイツは原発反対。
そのうえ、歴史的に中国で一番狡猾に搾取したのUKなのに、中国はUKブランドへの憧憬が人一倍強い。
それに、黒社会の中国は、本物の旧覇権国であるUKのような国際プロパガンダ力を持っていない。
中国とともに廉価な中国製原発を世界に自分たちのセールストークで売って歩けば、一儲けできる。
そのために、「Far East(ファーイースト:極東)」のUSAの子分でしかない日本など裏切っても構わない。
どうだろう?
このあたりにも、UKの「Brexit(ブレグジット:EU離脱)」の一因があると思わないか?
It must be the problem by which UK is worst that a Brexit party, a Bremain party and both are a pro-Chinese party(ブレグジット派も、ブリメイン派も、どちらも親中派であるということが、UKの一番の問題点)!
To be contined...
Unless they make real phase of economy be activated, former British Empire will be an only way of a decline the future(かつての大英帝国は実体経済を活性化させない限り、その将来は衰退の一途)!
東仙坊、我が国の浅薄で表層的で幼稚なマスメディアが伝えない、UKの「Brexit(ブレジット:EU離脱)」の本当の影響について、的確かつ厳密に言及したい。
金、金、金がすべての低劣かつ傲慢なグローバル市場原理主義の世界で、このデキゴトを早速株価や為替の操作で一儲けを企んでいるヤカラどもは、予想通りウジャウジャ出現している。
世界経済がハナから実態のないバブリーな金融主導の経済体制にシフトしてしまっているのだから、それも当然。
日々作為的な「volatility(ボラティリティー:株価の乱高下)」に一喜一憂。
とりわけ、株に不向きな根がバカ正直な我が国の経済無知の政治屋どもや財務省官僚ども日本銀行のトウシロウどもやアマチュア経済評論家どもが、大騒ぎ。
そんなヒマがあったら、グローバル金融主導経済体制が崩壊するのは必然と認識し、一日も早くそんなモノの動向に左右されない実体経済構造と実体経済循環のスキームを創出しろ!と思わないか?
幸い我が国には世界が羨むスマートで勤勉な労働力と世界に誇る傑出したテクノロジーがあるのでは?
もっとも、最近、シャープや東芝や三菱自動車や旭化成建材や東亜建設工業などのおかげで、あまり強気には言えないが…。
どちらにしても、魂を売ったおバカどもは、2008年のリーマン・ショックに謙虚に何も学んでいなかったご様子。
あのときだって、FRBがドルを大量発行したことが偶然効果を上げ、「大恐慌」の再来を何とか防げただけなのでは?
もっと正確に言えば、経済成長にのぼせきった資本主義を知らない傍若無人な893国家中国のおかげなのでは?
そのせいで、今や中国の実体経済は完全に青息吐息。
中国に流れ込んだ膨大なドルは、過剰設備・不動産に化け、今や銀行不良債権を際限もなく膨張。
また、一党独裁の中国共産党幹部の懐に入り、ほとんどのドルがタックスヘイブン行き。
それなのに、「元」の国際通貨化の勢いを駆って、中国国有商業銀行は、企業や地方政府に対し巨額の融資を継続。
鉄鋼などのゾンビ企業は過剰生産を止めないというから、火の車。
今後23年間で、ゾンビ企業は、500万人～600万人もレイオフするというのでは?
ともあれ、中国の銀行の不良債権は、北京当局発表(?)で、この3月末で融資残高の1.4%とか。
しかも、IMF基準だとその10倍、GDP比で2割(約230兆円)に膨らんでいるというのでは?
もっとも、これはこれで、世界経済においてはかなりデリンジャラスなのだが、それはまた後日。
ただし、UKのブレグジットが、世界経済に大きな影響を与えることも、また事実。
とりわけ、それがお互いに円満な協議離婚で終わらなかった場合は、最悪。
なぜなら、今や、金融市場だけが頼りのUK、今や一番のお友だちである中国のように傲岸不遜な虫のいい離脱条件を考えているから、かなり困難な状況になるはず。
何しろ、「ヒト、モノ、サービス、『金』」の自由化を条件とするEUという単一市場に対し、離脱することで厄介な「ヒト」、すなわち、「EU域内の移民の自由」だけを外し、他の自由は今まで同様に享受したいとか。
それはそうである。
UKの生命線は、グローバルな「カネ」をいいように取り仕切るロンドンの国際金融センター「シティ」。
ブレグジットは、そのまま「シティ」を軸にした国際金融体制の崩壊を意味するから、リスクだらけのEU各国で危機を誘発するはず。
し、し、しかも、「パナマ文書」で明白になったように、ロシアのPuさんシンパや習近平をはじめとした中国共産党幹部一族や国有企業の資産を旧英領香港を通じ世界でもっとも多くタックスヘイブンに逃避させている総元締め。
そのうえ、「元」の国際取引に全面協力し荒稼ぎしているサモシイ国。
まあ、そのジャスミン茶の香りいっぱいの「カネ」をさらに独占をしようと考えた政治屋どもがいたからこそ、ブレグジットを企てたと言える側面がないワケではないが…。
ともあれ、ここでまた、中国の「カネ」がさらにリスキーになったことも事実。
そこで、念のため、EUからの離脱方法について、再確認。
何でも、離脱は、基本枠組みを規定するリスボン条約第50条の手続きに従うこととなっているものの、前例がないためにそれ以外のことは何も決まりがないとか。
加盟国がEUからの離脱を通告した後、脱退に関する協定を交渉し、2年間で協定がまとまらなければ、EUが延長を認めない限り、その時点で離脱が決定するとも。
つまり、離脱の通告権は加盟国、離脱時期の確定権はEU側が保持。
どうあれ、EU側は、離脱が連鎖的に広まることを恐れて、早期に交渉を開始し、他国への見せしめとなるよう厳しい脱退条件を課すのでは?という話も出てきているが、本音は、中国の「カネ」をUK一国の思い通りにさせたくないということだと思うが…。
That countries in the EU have no interest in only national interests in an own country from the past, we have to recognize Japanese sufficiently(昔からEUの国々は自国の国益にしか関心がないということを、我々日本人は十分に認識しておかなければならない)!
To be cntinued...
The one by which EU shall become chaotic and be delight must be only China and Russia of the good-for-nothing state insolent without fail(EUがグシャグシャになって大喜びなのは、間違いなく傍若無人なヤクザ国家の中国とロシアだけ)!
東仙坊、UKの「Brexit(ブレジット:EU離脱)」の影響について反応の中で、いろいろな意味で率直に感心したコメントが、これら…。
1つ目は、あの金のためなら何でもありの黒社会中国の新華社、「西側が誇りとしている民主主義の制度が、ポピュリズムや民族主義や極右主義の影響には全く脆いことが示された」。
2つ目は、金にメチャクチャシャープな世界的投機家ジョージ・ソロス、「ブレグジットにともなう伴うEUの混乱はUSSR(ソ連)崩壊と似ている。USSR崩壊後、若い世代が市場経済化で成功する一方、旧世代が挫折感からUSSRを懐かしんだロシアと同じ。この経済のマイナスより増える移民の規制を優先させた選択によって、EU崩壊は避けられず、ロシアが大国として台頭する」。
それらに対し、相変わらず絶望的な気分にさせられたのが、経済音痴のうえ、外交下手的情報不足、ピンボケの我が国のミーハー的幼稚なマスメディア。
円高だ! アベノミックスの崩壊だ! UKを拠点にした日本企業や輸出に特化している町工場が大変だ!とやたらと大騒ぎ。
いつになったら、株や為替相場の矛盾に気がつくのか?
それらを巧妙に利用する投機家がいるのだととわからないのか?
ブルームバーグまでが、連日「円」が強い、「円」は安全だと大声を上げてくれているのでは?
つまり、世界有数の安全資産であるマイナス金利の日本国債を買い上げてくれているのでは?
それならば、ジャンジャン財政資金をマイナス金利国債で調達して、日本中に保育園や介護施設や防災避難所を作ったり、高度なテクノロジー開発や人材育成にジャンジャン金を使うべきなのでは?
何しろ、対外金融資産は900兆円以上もあるのでは?
第一、UKのブレグジットもまだ正式ではないし、EUもまだ崩壊していないのでは?
そんな中で、実に興味深い論評を見つけた。
それは、東洋学園大学教授Mr櫻田淳のもの。
勝手に要約かつリライトさせていただきご紹介。
先週、国民投票に際して、英国国民が下した判断は、「ブレグジット」この結果を受けて、「ブリメイン」を主張してきたデーヴィッド・キャメロンUK首相は即日、辞意を表明。
およそ政策上の必要性を伴わない国民投票を実施し、結果として「ブレグジット」という事態を招いたキャメロン首相の政治上の不手際は、UK中世において欧州大陸での版図を失ったジョン失地王のやったことを思い起こさせる。EC加盟以後、40余年にわたる積み重ねが一夜で崩された光景は、それ自体が一つの衝撃。
「ブレグジット」の衝撃が日本に及ぼす影響は、専ら経済の観点から説明。
第２次安倍晋三内閣発足以降、「アベノミクス」と総称される経済政策が出現させたのは、明白な「株高・円安」傾向であったけれども、「ブレグジット」直後の情勢は、そうした傾向を顕著に反転させているようである。
しかし、それにも増して留意しなければならないのは、日本の対外政策への影響。
そもそも、安倍内閣下の対外政策の基本方針とは、自由、民主主義、人権、法の支配といった「普遍的な価値意識」の尊重、そうした「普遍的な価値意識」をもともと持っていたたるEU諸国、さらにはその文明上の後嗣としての米豪両国との提携を密にすること。
日本が極東において「西方世界」の価値意識や流儀を擁護する姿勢を以前よりも鮮明にして劇的に打ち出しているのが、安倍内閣下の対外政策の性格。伊勢志摩サミットは、そうした姿勢を内外に誇示する舞台の一つ。
「ブレグジット」が招くEU諸国の混乱が懸念されるべき所以は、「西方世界」に寄り添う日本の価値意識や流儀の足元が揺らぐこと。
事実、先々のEUの混乱を実は歓迎しているのがロシアや中国。
ロシアは、ウクライナ情勢に絡んでEUから経済制裁を発動されている最中。
中国を取り巻く国際関係の焦点としての南シナ海情勢にしても、6月上旬のアジア安全保障会議(シャングリラ対話)で、フランスのジャン・イヴ・ル・ドリアン国防相が「USAのEUの混乱は、中露両国にとっては自らに対する圧力が削がれることを意味する」とわざわざ指摘したほど。
「西方世界」の結束や安定が損ねられることは、特に東シナ海や南シナ海を含む西太平洋海域では、中国の一層の増長を促すことになろう。それが日本の安全保障に及ぼす影響は、あえて指摘するまでもない。
ゆえに、「ブレグジット」後の日本の対応として留意しなければならないのは、次の2点。
第1は今後、仮にEUの混乱が広がるならば、「西方世界」の結束と安定を保つことが日本にとっての重大な利益である旨、極東から折々にメッセージを発すること。
この種の海外での政治上の混乱に接した際に、日本人が往々にして落ちていた落とし穴陥穽とは、その混乱を他人事として受け止める姿勢を取ること。
第2は、そうした「西方世界」の結束と安定を担保するために、日本として採り得る政策対応を多様に用意しておくこと。
EUが離脱した後のEU諸国に対しては、目下、進行中のEPA早期妥結を含め、関係緊密化の方策をさまざまに打つこと。
「航行の自由」作戦を支持し、海軍艦艇派遣の体裁でEUが関与する可能性を示唆しているのだから。
UKに対しては、TPPの枠組みが発効し十全に機能することを前提にして、地域上の例外としてTPPの枠組みに迎え入れること。
Our Japanese Government of economy and a diplomatic tone-deaf person would catche a strong yen rate with a big chance and makes a foreigner speculator buy a national debt, and we should grind on in domestic demand expansion(経済と外交音痴の我が日本政府は、この円高をビッグチャンスと捉え、国債を外国人投機家に買わせ、内需拡大に邁進すべき)!
To be continued...
We're never supposed to forget that globalization bears big risk and differential(グロバリゼーションが、大きなリスクと格差を生むということを絶対に忘れてはいけない)!
東仙坊、いよいよ本格的にUKを明確に2つに分裂させてしまった「Brexit(ブレジット:EU離脱)」の影響について触れてみたい。
初めに、UKのマスメディアの評価。
◎「Bremain(ブリメイン:EU残留)」の立場だったフィナンシャル・タイムズ、「保守主義と政治的安定で知られた国が、暗闇に向かって飛び込んだ。スコットランドでUKからの分離独立機運が再び盛り上がりをみせている。連合王国としてのまとまりに疑問符がつくのは避けられない。ほぼ100年にわたりUK政治を支配してきた保守、労働の二大政党は政策の浅さを露呈した」
◎「Brexit(ブレジット:EU離脱)」の立場だったデーリー・テレグラフ、「新しいUKの誕生だ」、「UKは今まで常にグローバルなプレーヤーだった。これからもそうあることで繁栄する。2016年6月23日は、UK国民が自分たちの手で自国を治めることを選んだ記念すべき日として、永遠に記憶されるだろう」
そして、「Brexit(ブレジット:EU離脱)」派を主導したボリス・ジョンソン前ロンドン市長の寄稿掲載。
「国を分断した激しい選挙戦を反省しなければならない(?)。ブリメイン派の人の中には、衝撃を受け、不安を抱える人もいる。不安が和らぐよう、私たちができることは何でもしなければならない」
次に、世界での反応。
ブリメイン派賛同派。
「金融や貿易面におけるUK国民のミス」
「危険な孤立主義やナショナリズムの暴走」
「ダークサイドの極右や極左の台頭」
ブレグジット派賛同派。
「歓迎すべきUKの国家地位の復活」
「UKのブレグジットを大災害として非難することは不毛であり、米英両国と残りの欧州が協力して新たな国際秩序を築く好機とみなすべき」
「UKがブレグジットの結果、孤立するという指摘があるが、国家の地位の復活こそ主権に基づく国際的関与への前進となる。その際、米英の『特別な関係』がこれまでより大きく機能する」
「ブレグジットは破局ではなく好機」
「いわゆるエリートにとって超国家による統治を未来の不可避なデキゴトだとする『夢』の排除。この『夢』は、一般人の愛国心の誇りや国民国家への愛着を非合理で自己破壊だと断じてきた。この『夢』は死んでいないが、今、阻まれた。だから、エリートたちはガッカリして感情に走り、UK国民の判断を叩く」
それから、UKに裏切られたと感じているUKの永遠のライバル、フランスの反応。
◎ルモンド、「UKがEU離脱を決めたことはEUの歴史的敗北。重要な防衛力と外交力のある加盟国がEUを見捨てたことは、EUの弱体化だけでなく、対外的にも凋落という印象を植えつけた。国民投票の結果は、EUに対する重大な否定。ただし、投票結果をEU解体の始まりでなく、ＥＵが取るべき方向性に関する深い考察の機会にすべきだ。『扇動』や『大衆迎合主義』を用いたブレグジット派のキャンペーンに投票結果の責任を帰するのでなく、『EUの自己批判』が重要だ。その姿勢がなければ、域内各地で反EU勢力が台頭するなか、あちこちで国民投票が求められるだろう。ブレグジットを民主的に決めたのだから、あとはUKの問題。ともあれ、EU統合政策の欠陥やEU市民が統合に抱く疎外感の増大を要因とみる主張がある。これはEUの大きな分断を表す。EU統合による平和や移動の自由はすでに獲得されたものだと考える世代が大勢となった。EUへの熱狂の時代が終わった現在、治安や安定、繁栄の維持などで役立つことを改めて示せなければ、EUには将来はない」
最後に、UKの最大の同盟国であるUSAの反応の中で、東仙坊、個人的にさすがと思える洞察を示した報道。
◎ウォールストリート・ジャーナル、「本当に望んでいたものとは正反対のもの手に」、「ブレグジットを支持した層と、ドナルド・トランプの支持者の共通点は的外れな相手を攻撃していること。UK紳士のみなさん、『アウト』は『アウト』ですとケジメを促した。UKのレファレンダムではEUに対する費用負担などがブレグジット派による批判の的となったが、EU理事会とEU委員会の職員は総勢約3万3千人なのに対し、UK政府の職員は41万人に上り、ほかに公共セクターで400万人が働いている。予算の格差もハナハダシイ。巨大な政府があるとすればEU本部ではなくUK政府だ。USAの共和党でも似たようなことが起こっている。昨秋、保守主流派が予算編成などをめぐって反発し、ジョン・ベイナーが下院議長を辞任した、保守主流派の楽観的な想定がドナルド・トランプの台頭に繋がった。そのドナルド・トランプは最近の世論調査での不人気そのものだ。Uk国民は、本当に望んでいたものとは正反対のものを手にした」
◎アトランティック、「なぜドナルド・トランプはブレグジットを簡単には再現できないか? UKのブレグジットはドナルド・トランプにとって追い風にはならない。ブレグジットを支持した層とドナルド・トランプの支持者に共通する主な傾向として、1)年齢が高い 2)大学教育を受けていない 3)都市部に住んでいない 4)エリートへの不信感がある 5)外国人嫌いなどの点が挙げられる。しかし、USAで行われるのは政策を選ぶ国民投票ではなく大統領選であり、個人の性格も重視されることや、移民国家であるUSAでは愛国主義をめぐる受け止めがUKと異なることなど、重大な相違がある」
It must be inevitable that globalization makes dissatisfaction of blue-collar worker's ordinary good people expand(グローバル化がブルーカラーの普通のいい人たちの不満を拡大させるのは必然的)!
To be continued...
Unseemly miscalculation of the UK prime minister who has shaken his country must be the worst problem for its political power stability(自分の政権安定のために、自分の国を揺るがすことになってしまったUK首相のみっともない見込み違いが一番の問題)!
今回のUkの「referendum(レファレンダム:国民投票)」の結果による影響の前に、その今回の「referendum(レファレンダム:国民投票)」そのものが実施されたこと事態が凄く不可解だと思うが、どうだろう?
②一体全体、デビッド・キャメロン首相は、何を考えて政策上の必要性が全くない「referendum(レファレンダム:国民投票)」を公約したのか?
そして、どうあろうと自国を真っ二つに分裂させる失態を犯したのか?
ましてや、不本意な「Brexit(ブレジット:EU離脱)」という惨めな結果になってしまったのでは?
もちろん、どこかのお人好し国家の首相のように経済成長だけが国益と思い込んでいる今の軽佻浮薄なデビッド・キャメロンのこと、自国民のマインドを読み違えていことだけは確かでは?
どちらにしても、彼の政治上の不手際であったことは事実。
その理由は、ギリシャなど小国の経済破綻を自分たちの金で助けたり、なかば強制的な難民受け入れ、そうでなくても世界共通公用語である英語が使えることからの増え続ける移民問題もあるが、ベースは自国の経済停滞と国民の所得格差の拡大と政権内部の権力抗争。
そう、今や世界共通。
では、それらの複合的要因が、ブレジットに繋がってしまったのか?
それは、あたかもそれですべてが片づけられ矛盾が解消されるかのように煽動するヤカラどもがいたため。
モノゴトを大局的かつ巨視的に考えない「普通のイイ人たち」を利用しようとしただけ。
我が国においては、沖縄を見れば一目瞭然。
何のビジョンもプランもない民進党や共産党や社民党などの政党を見ても、同じ。
もちろん、我が自民党政府の無能さも同じ。
まあ、それでも、非生産的な民進党や共産党や社民党などに比べれば、ほんの少しだけまだマシ。
いけない、いけない、ここではあくまでUKのケースにまだ限定しておきたい。
さて、もともと、第二次世界大戦後のEUの経済復興とその戦争の張本人であるドイツを抑え込むために創立されたEU。
そのEUという巨大単一市場で、UKは、世界的グロバリゼーションの潮流に乗って間違いなく経済的に成功した。
そして、通貨と金融市場を統合し、資本の移動を完全自由化することで、それぞれの国が経済的利益を享受した。
それでいて、政治的主権は各国政府の管轄下で、財政政策の独自性は各国政府に委ねられていた。
とりわけ、汗を流さずラクして稼げる透明商品を扱う金融マーケットに特化したようなUKは、濡れ手に粟の一人勝ち状態だった。
しかしながら、EU全体の経済が停滞したうえ、特にギリシャやスペインなどのようなビジョンも生産性もない加盟国が続出してくると、儲けてきたUKなどにシワ寄せがくるようになって、不満が爆発するようになった。
UKでも、新規移民に仕事を奪われ始めたブルーカラーの「普通のイイ人たち」の怒りが拡大してしまった。
それはそうである。
利益が減り始めた企業が安い労働力に目をつけるのは資本主義の大原則。
しかも、資本は自由に移動できても、労働力も職業もそれほど容易に移動できないはず。
ところが、自由主義や民主主義や人道主義を前面に押し出すEUでは、そのグローバリズムのもと資本は国境を越えて激しく自由に移動するだけでなく、労働力まで自由に移動する。
当然、高度なテクノロジーやスキルを持つ人々には職業がたくさんあるが、そうでない人々には限られた職業しかなく、すぐ飽和状態になってしまう。
そうなると、EUの各国政府は、雇用と格差に責任を負うことが義務づけられていても、やむを得ず目を瞑る。
つまり、グローバル化の当然の結果として、資本の動きによって地域間に格差が生じるだけでなく、「グローバル・エリート」と「普通のマジメな労働者」の間にも大きな格差が拡大する。
我が国だって、役員報酬1億円以上を受取った役員が、上場企業7社、24人もいたというのでは?
ともあれ、それが政治を不安定にすることだけは確か。
どちらにしても、UKの「referendum(レファレンダム:国民投票)」による「Brexit(ブレジット:EU離脱)」という結果が、UKのメインである金融において混乱したことは事実。
そして、EUが今や存在自体を問われる危機に面したことも事実。
しかし、本当の問題は、その経済的な面だけではないと思うが、どうだろう?
There must be not a case that a referendum met national interests historically(国民投票が国益に適ったことなど歴史的に一度もない)!
To be continued...
Is it democracy's principle that a state important decisionmaking is decided about by will of the ordinary national majority really(国家の重要な意思決定が、普通の国民の過半数の意思で決定されてしまうのが、本当に民主主義の原則なのか)?
東仙坊、今回の「referendum(レファレンダム:国民投票)」の結果である「Brexit(ブレジット:EU離脱)」が、世界に、とりわけ、我が日本にどんな影響を与えるのか?と書き込む前に、そのレファレンダム自体の不可解さについて言及しておきたい。
①投票前から、投票率が75%未満で、多数だった方の得票率が60%未満だった場合、やり直しを求めるとのことだったのではないのか?
実際の投票率は、約72%、多数になったブリジット約52%。
にもかかわらず、このような重要事項が過半数の得票で決定されてしまってもいいものなのか?
そもそも、投票結果に法的拘束力はないというのに、議会で審議されずに決定されてしまうのが、議会制民主主義なのか?
国民のたった過半数で国の意思まで決定されてしまっては、国が完全に分裂してしまうのでは?
そこで、問われるのは、この高度情報化社会における国民の見識とビジョン…。
「情に報いる」のが情報の本質であり、その「情報を制する者が富を得る」と言われている以上、ジコチュウこのうえなく自分の個人的利益を最優先させる国民は、本当に情報をとことん精査し、自分の住む国の利益保全のために何がいいのかを選択しているのか?
そして、その国益のための明確なビジョンを有しているのか?
つまり、エモーショナルに反応していないかどうかを十分に自問自答しているのか?
そうでなくても、とかく人間は目先の自分の利益だけを追求してしまうのでは?
今回、民主主義のオピニオンリーダーであった(?)UKのレファレンダムにおいても、そのただただエモーショナルな判断がされたということは、承知の事実。
それは、一部のUKの政治屋どもが、醜悪で、不健全で、無責任な、大衆迎合的ナショナリズムを煽り、「Brexit(ブレジット:EU離脱)」を急増する新たなる移民への憎悪に置き換えたからに他ならない。
それに、外部から指示されればされるほど拒否し、論理的に正しくてもエモーショナルに反発するUK人気質が加わってしまったのだから、この「Brexit(ブレジット:EU離脱)」という結果は、当然と言えば当然でもあった。
これを証明することが、2つ。
1つは、UKのテレビで観ている限り、「Brexit(ブレジット:EU離脱)」の主役を務めているのが、黒人系やインド系のUK人であったこと。
そう、旧移民たちが、大きな顔をして闊歩するイスラム系や東欧系新規移民と難民に嫉妬しているとしか思えなかった。
それだけじゃない。
ほとんどブレジット派の国民は、年齢が高く、地方に住み、高度な専門的技能や特別な能力を持たない、おそらく大学教育を受けていない、都会のエリートやエスタブリッシュメントどもに嫌悪を抱く、「普通のイイ人たち」に思えた。
これらの人々の本質が垣間見れるデキゴトがマルセイユであった。
6月12日、UEFA EURO 2016のUK対ロシア戦後、黒いTシャツを着た300人近くのロシアのフーリガンは、ゴムシールドやグローブを手にはめ、世界に名高い2000人ぐらいのUKのフーリガンを襲った。
それに対し、真っ赤な顔をしてイスやデスクなどを手にひたすら応戦。
結果的に、19人が負傷し、4人が重傷。
そして、フランス警察に逮捕されたロシアのフーリガンが供述した。
「アイツらは、いつもエラそうで、ビールを飲みながらオレたちを蔑む。そして、女みたいに弱いくせにケンカをすぐふっかけてくる」
どうだろう?
どこかUK人の不寛容で、バイオレントな性向が現れていると思わないか?
どちらにしても、UKの「普通のイイ人たち」の致命的欠陥の証拠がこれ。
6月24日、グーグルが、レファレンダム前UKで検索回数が最も多かったキーワードを発表。
1)What does it mean to leave the EU(EU離脱は何を意味する)?
2)What is the EU(EUって何)?
3)Which conutries are in the EU(EUにはどんな国々が加盟している)?
4)What will happen now we've left the EU(EUを離脱すると、今、何が起きる)?
5)How many countries are in the EU(EUには何ヵ国ぐらい加盟している)?
どうだろう?
相当な低レベルでは?
もちろん、我が国もほぼ同等だろうが…。
Is UK really all right to do the EU leaving in the voting of the people who don't even know what EU is(EUが何なのかさえ知らない国民たちの投票でEU離脱をしてしまうなんて、UKは本当に大丈夫なのか)?
To be continued...
Unwholesome and irresponsible populism and nationalism must be jumping at all over the world as well as UK and Japan(UKや日本はもちろん、世界中で、不健全で無責任なポピュリズムやナショナリズムが跋扈している)!
世界中のヒトびとのジコチュウ化が止まらない。
それは、ほぼパーフェクトな市場原理主義に犯され、金のあるナシでモノゴトをメジャーするからに他ならない。
そう、自分がトクするかどうかだけがすべて。
もちろん、日本人の本来の矜恃であった思いやりの心を喪失しかけている我が国も例外ではない。
そのジコチュウ化は人間の劣化に拍車をかけている。
当然のごとく、それは狭小で独善的な「ナショナリズム」と「ポピュリズム」を強固にさせる。
一言で言えば、ボケたアホどもだらけの世界になるということ。
そう、そんな状態では、民意など愚の骨頂で、民主主義そのものが瓦解しているということ。
残念なことに、これが世界の現実である。
それを決定的に証明したのが、UKのヒトびと。
もちろん、これまた我が日本も、USAも、その他の民主国家を自称している国々のヒトびとも同じなのだが…。
ともあれ、世界の民主国家のパイオニアでオピニオンリーダーでもあったUK、イヤ、Britain(ブリテン)で、世界が、特にロシアと中国が注目する「Brexit(ブレジット:EU離脱)」か、「Bremain(ブリメイン:EU存続)」かを問う「referendum(レファレンダム:国民投票)」が実施された。
UK国民は、「leave(out:離脱)」と「remain(in:存続)」とに真っ二つに分裂。
表向きは、ブレジット派が、「かつて世界を制覇したあの大英帝国が、なぜEUの小国に振り回されるのか?」とか、「選挙を経ることなく各国の閣僚を経験した傲慢なエリートにこの大英帝国に牛耳られるのか?」とか、「官僚的な統制で化石のようになったEUなる超国家組織により、UKは自国の法律の60%以上を押しつけられ、EUへの従属を強いられてきた。まるで自国の主権は喪失してしまったようだ」とか、「UKがEU加盟国として支払う拠出金週3億5000万ポンド(約480億円)を国民医療サービスの財源にする」とか、「イスラム系難民や移民を中心にした東欧からの大量の移民流入やそれらの人々がUK独自の社会福祉を際限のなく利用できることで、本来のUK国民の日常生活が浸食され、主権まで侵害されている」とか、「何できたばかりの移民がどもがUK国民と同等の社会福祉やサービスの恩恵を受けられるのか?」などとプロパガンダ。
一方、ブリメイン派が、「EU加盟以後、40余年にわたる積み重ねで、UKは紛れのないEUのリーダーの地位を築いているのに、それを失ったら孤立してしまう」とか、「EUという巨大単一市場から享受した利益を簡単に放棄していいのか? EUは45%を占める最大の貿易相手なんだぞ」とか、「世界から同盟国をも裏切る死の商人と侮蔑されるぞ」とか、「EUから分配される補助金などを差し引くと週1億数千万ポンドぐらいしか拠出金はないぞ」などとプロパガンダ。
そして、6月23日、ブレジット派が約52%の僅差で辛勝、EU離脱が確実になった(?)とか。
何でも、今回のレファレンダムでは、年齢が高くなるにつれてブレジット支持が多数だったとか。
最も若い18～24歳では27%にすぎなかったブレジット派は、65歳以上では60%だったとも。
そのせいか、この結果に、「戦後のベビーブーム世代の判断ミスによって金融危機が引き起こされ、多くのヤングが国境を越えると信じてきた未来は奪われてしまった」と即座にヤングが反発。
UK下院のnet請願サイトには、「レファレンダム アゲイン」という署名が6月26日午前の時点で400万人超。
また、選挙管理員会には、「自分の投票先を変えられないか?」との問い合わせが殺到。
特に、6月24日、ブレジット派を牽引してきたUKIP(独立党)のナイジェル・ファラージ党首がテレビ番組でウソを認めたから大変。
「私の票にあまり意味はないと思っていた。どうせ残留だろうと予想していたから」
「デビッド・キャメロン首相の辞任表明には、正直言って仰天した」
「ブリメイン派が勝利すると思って何も考えずに軽い気持ちでブレジット派に票を投じた。国債や株価やポンドが急落するなど大騒動になったことを憂慮している」
「2度目の機会があれば残留に入れる」
「ウソを信じてしまった」
「ブレジットに投票したことを後悔している」
そう、ほとんどのブレジット投票者たちが、「Bregret(ブリグレット)」、「Bretain＋regret(リグレット:後悔)」だとか。
それだけじゃない。
60%以上がブレジットを支持したロンドンでは、「独立」を求める署名が、6月28日までに17万人超。
「ロンドン市民を代表し、直ちに首都の自治を要求する。先行き不透明感からロンドンの経済を守るには一層の自治が必要だ。ロンドンで活動する世界各国のビジネスを守り、雇用と富、繁栄を守るため自治権拡大が必要だ。具体的には、国から徴税権の委譲や運輸、住宅・都市計画、保健、治安維持などでロンドン市の裁量を増やしたい」とロンドン市長サディク・カーンが公言。
東仙坊、個人的には、ロンドンでのブレジット決定への抗議デモの「asshamed to be a Biritish(UK人であることが恥だ)」というプラカードが気に入っていたが…。
実際、6月26日、サーベイション社の世論調査結果によれば、ブレジット投票者の7%が「離脱に入れなければよかった」と「ブリグレット」状態だというのだから、メチャクチャ変。
何しろ、それは113万人に相当し、レファレンダムでブリグレットがブリメインを上回った127万人に近いというから、一体全体今回のレファレンダムはどんな意味のあるモノだったのか?
There must be no unproductive things in feeling like the democracy who was just let run(感情に流されただけの民主主義ほど、非生産的なモノはない)!
To be continued...
I wonder if the bear should be just really fierce(クマは、本当にただ獰猛なだけなのか)!
クマが、日本中いたるところに出没しているとか。
それだけじゃない。
クマの好物である「ネマガリダケ」を争い自らがクマのエサになっている人間までやたら出現しているというから、ただただ唖然。
このことについては、都会のモヤシっ子、東仙坊、かなりのショックで、すでにどこかで触れている。
いくら食用のためと言っても、小金を稼ぐためと言っても、クマなどとリング上で戦いたくはない。
なぜなら、クマほど自立心に富んだどうもな動物もいないのでは?と、戦う前から降参しているからである。
ところで、この間、「ネマガリダケ」を、「根曲竹」と表記するということ、別名「チシマザサ」と呼ぶということも知った。
そして、この国土の狭い我が国にも、2種類の野生のクマが生息していて、北海道に4千～5千頭のヒグマ、本州・四国・九州に2万～2万5千頭のツキノワグマ。
それから、胸に白い三日月形の模様があるそのツキノワグマは、成獣で体長1.5m、体重120㎏で、落葉広葉樹林に生息し、食物の９０%以上は、ドングリ、柿、ヤマブドウなどの植物で、アリなどの昆虫も食べ、ハチミツが大好物だとも。
また、ツキノワグマは、本来臆病なために人里から離れた山地に生息していたが、過疎化や高齢化で放棄農地が増加したたともに、ハンターの減少などで人間の怖さを知らない「新世代グマ」が増えているとか。
ともあれ、それやこれやで、クマによる死傷者は1980～1990年代は年間20～40人程度だったのに、2001年以降は50人以上で、100人を超える年もあるというから、ビックリ仰天…。
えっ、クマが自立心に富んでいるという根拠は?って?
クマは生まれた直後から自分一人で生きてゆくためのノウハウをたった1年間で母グマから伝授され、すぐに母グマの縄張りから追い出されるために、イヤでも独立独歩に生きるしかないのだとか。
人間じゃ考えられないほど、親子間のタフな教えだと思わないか?
そのうえ、英語で、「クマ」は、「bear(ベア)」。
実は、この「bear」、日常、メチャクチャ使用される。
人間がタケノコを背負って運ぶ、bear。
人間が立入禁止の看板の中に入らないようにする、bear。
タケノコの立場で、実がなる、bear。
それを売って稼ぐ人の利益を生む、bear。
そもそも、「I was born as a Japanese(ワタシは日本人として生まれた)」、bear。
それ以上に、人間として基本である「ガマンする」が、bearというのだから、シンボリックでは?
特に、UKの国民投票以後の世界のストックマーケットが、メチャクチャ、「ベアマーケット」なのも、思わず笑えないか?
そう、「弱気市場」…。
とにもかくにも、東仙坊、クマの胃から人体の一部が発見されたというニュースを聞いて以来、胃薬が飲めない。
昔、やたら、「クマの胃」という薬を飲まされたからに他ならない。
さて、そんなことからも、日本中、世界中、なぜか猛り狂ったクマ(?)が闊歩。
「くまモン」でライト感覚で稼ぎまくっていた熊本県では、立て続けの巨大地震被害のうえに、豪雨被害…。
「クマ」の子どもをクマ捕獲作戦に使えば、なんと「タヌキ」の子と判明…。
MLBで驚異の勝率を誇るシカゴ・カブスのユニフォームの胸に「cub(子クマ)」のエンブレム…。
第二次冷戦を企むかのように暗躍するPuサン派のロシア最大の政党「統一ロシア」のロゴマークもシロクマ…。
東仙坊、やはり、クマにはどこか獰猛なイメージしかないのか?と思いながらも、メチャクチャ困惑。
自分も「テディ・ベア」のヌイグルミを持っているだけでなく、「クマのプーさん」の絵本を持っていたからに他ならない。
そもそも、「クマのプーさん」が、「テディ・ベア」から着想されているというから、どちらもラブリーなのは当然なのかも。
でも、第26代アメリカ合衆国大統領セオドア・ルーズベルトに由来するという「テディ・ベア」の「teddy(テディ)」とは、「反抗的なヤング」とか「非行少年.」の意味のはず。
ともあれ、イヌやネコと同じ食肉目の動物であるクマに、人間がどこか親近感を覚えていることだけは確か。
だ、だ、だからこそ、ある「Daily Mail」配信のニュースに目を奪われ、心底感動させられた。
そこに、お互いの愛情に満ちた人間らしい家族愛のプロトタイプを見つけたからに他ならない。
それは、このうえない温かなフィジカルコミュニケーションによる相互信頼、めくるめく至福の時と言えるスピチュアルな相互満足…。
一緒に過ごすティータイムやテレビの前での一家団欒…。
カウチで本を読んでもらいながら甘える愛息…。
そして、草木に水をあげたり、ボール遊びをしてハイタッチを交わし合う家族…。
それから、ホノボノとした美しい抱擁…。
どこをどう観ても、理想の家族のカタチ。
そ、そ、それなのに、そのモスクワに住むMrユーリ&Mrsスヴェトラーナ・パンテレーエンコ夫妻の愛息が、体長2m超体重136kgのステパンという大きなヒグマだから、目が点。
生後3ヵ月で母を失いハンターに保護されていたステパンを引き取り、23年間もともに暮らしているというのだから、ただただ絶句。
しかも、1日に魚、野菜、果物や卵など総量約25kgという食事代をステバン自身が広告などへの出演で稼いでいるというから、ますますビックリ。
そして、Mrユーリ・パンテレーエンコが6年前に動画サイトに投稿したという映像を観て、完全にノックダウン。
そこで、夫妻とじゃれ合うステバンは、間違いなく心の底から2人を愛しているとしか思えない。
それこそ、地球上に偶然生きるもの同士の本来の姿…。
類い稀なな共生そのもの…。
おかげで、本来イヌやネコの仲間のはずのクマの出没についても、人間をひたすら恐れさせようとするだけではない新たな方法を模索すべきなのでは?と柄でもなく甘く考えてしまうのだが…。
それも、日本人らしい思いやりとテクノロジーを駆使して…。
どうあれ、一度、ご視聴あれ!!!
と、と、ところで、レスリングの「鯖折り」のような絞め技をベアハグ(Bear Hug)と呼ぶんではなかったけ?
それは、クマが強く抱擁することから名づけられたのではなかったけ?
凄く納得できると思わないか?
I expect when company's bear of a dog and a cat might symbiose with man(イヌやネコの仲間のクマなら、もしかして人間と共生できるかも)!
