恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
As long as there are old-fashioned assholes who still think that the world's largest Chinese market or the Olympic Games are the world's best attracting customers, would Japan never return to Japan with its former dignity and Yamato-damashii(世界最大の中国市場とか、オリンピックは世界最高の集客イベントなんて、いまだに思い込んでいる時代遅れのヒトびとがいる限り、我が日本がかつての矜恃と大和魂のある日本に戻ることはないのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
我々普通の日本人は、媚中派しかいない我国のマスメディア、イヤイヤ、「ディープステート」や「チャイナゲート」や「ウォール街」や「シティ」などと結託した世界のマスメディアが、意図的に垂れ流す中国経済に関するフェイクニュース、特にエセ経済評論家どもが分析したように見せるニセ情報には、目を光らせ、耳をダンボにして、幻惑されてはダメ。
その典型的なモノが、数年後に、893国家中国が、ニセ警察国家で単なるマフィア国家であるUSAを抜いて、世界一の経済大国になるという大ウソ。
東仙坊、今回の「恒大集団」のデフォルトへの対応1つ見ただけで、そんな話は夢の夢に違いないと確信。
それはそうである。
昨年の中国の不動産開発投資は、GDPの約14%。
より精確に言えば、不動産に建設など関連セクターを含めると、今なおGDPの25%強。
そう、すでにヨレヨレの不動産部門に、ワケのわからない価格高騰を見込んだザクザクの過剰投資。
金を増やすことにしか執着のない中国人はともあれ、中国で甘い蜜を吸い続ける「ディープステート」や「チャイナゲート」や「ウォール街」や「シティ」などのハイエナやハゲタカのような世界の投資家どもも、「世界一の経済大国を標榜する中国がその基幹の1つである大手不動産会社を冗談でもデフォルトなんかにはしないはず。仮にそうなっても、金融システムへの波及だけは中国共産党が全力で阻止するはず」とばかりに、昨年9月下旬に、ほんの一時期だけ「恒大集団」のデフォルト懸念によってリスクオフを進行させたものの、すぐにそのリスクオフすらストップ。
特に、昨年9月20日、「恒大集団」の社債利払いが実施されずデフォルトが発生するとの懸念が高まり、世界的に株価が下落。USAなどでは、ジャンク(非投資適格)級社債価格も下落(利回りは上昇)。
それだって、昨年9月21日以降、中国共産党が、何らかの救済措置を「恒大集団」に実施し、中国経済全体に深刻な打撃が波及する展開は食い止めるに違いないという甘い観測から、リスクオフどころか、バカ買いに転じる始末。
しかも、昨年9月22日に、「恒大集団」が、人民元建て社債の利払い2億3200万元（約39億円）を実施(???)したことで、安心感を高めたのか、昨年9月23日、「恒大集団」のドル建て社債価格まで下落トレンドのままなのに、香港市場の開始直後、「恒大集団」の株価が前営業日の終値から30%超上昇(???)したというから、金の亡者どもの金への執着心は、ある意味さすが。
何しろ、その人民元建て社債の利払い実施一つで、主要投資家のリスクテイクを支え、世界的に株価を反発させてしまうというのだから…。
もちろん、そういう主要投資家は、「恒大集団」の人民建てでの利払い実施を中国共産党による本格的支援の兆し(?)と勝手に解釈したことは間違いナシ。
「恒大集団」をデフォルトさせたら、中国の不動産セクターなどでの信用リスクを上昇させ、金融システム不安を引き起こし、中国の実体経済にかなりの打撃を与えるから避けたいと、おバカ習近平が考えたに違いないと思うところが、今のおバカ投資家どもの実態。
本当に目クソ鼻××同士。
そんななかで、東仙坊、個人的に苦笑させてもらえたことが、1つ。
昨年9月15日～9月20日、世界の為替市場で、「恒大集団」がデフォルトした場合、中国経済に相応の影響が出るとの懸念が増えた結果、中国経済への依存度の高いサプアのウォンが対ドルでメチャクチャ売られたということ。
その後、人民元建て社債利払いの実施で、ウォンものではないのではは買い戻されたというが、どこか心地イイ気分。
どちらにしても、負債総額1兆9670億元(約33兆3000億)の債務危機にある「恒大集団」がデフォルトになるかどうかと右往左往しているときに、その中国をターゲットに稼ごうとするUSAやUKの投資家どもの腹黒さ度合いは、決して簡単に中国に負けるｍのではないのでは?
実際、金融情報会社「リフィニティブ」の集計によると、EU側の投資銀行が受け取った業務手数料は、中国を中心とするアジア・太平洋での収入がEUにおける収入を上回るようになっているとか。
また、2020年、中国企業が支払った手数料は前年比36%増の総額201億ドルだったが、これが1000億ドルを超えるとの見通しがあると豪語し、いまだ中国事業を成長の柱に据えていると臆面もなく公言する「ゴールドマン・サックス」。
USAのリテール事業から撤退し、稼ぐ金の80%近くを依存する中国市場に特化すると宣言している、BrexitしたUKの「HSBC」。
ジョージ・ソロスに「西側の安全保障に関わる」と厳しく批判されながら中国シフトを強める世界最大の資産運用会社「ブラックロック」。
どうだろう?
だからと言って、我が日本が、情けなくてみっともない日本企業が、中国で稼いで何が悪いんだと開き直ってイイモノなのか?と思わないか?
I would continue to say until my death that Japan, our island nation, should bear in mind that there would be no fragile things to do with China and South Korea(我が島国の日本は中韓と関わる限りロクなコトが起きないと肝に銘じるべきと死ぬまで言い続ける)!
To be continued...
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
我々普通の日本人は、媚中派しかいない我国のマスメディア、イヤイヤ、「ディープステート」や「チャイナゲート」や「ウォール街」や「シティ」などと結託した世界のマスメディアが、意図的に垂れ流す中国経済に関するフェイクニュース、特にエセ経済評論家どもが分析したように見せるニセ情報には、目を光らせ、耳をダンボにして、幻惑されてはダメ。
その典型的なモノが、数年後に、893国家中国が、ニセ警察国家で単なるマフィア国家であるUSAを抜いて、世界一の経済大国になるという大ウソ。
東仙坊、今回の「恒大集団」のデフォルトへの対応1つ見ただけで、そんな話は夢の夢に違いないと確信。
それはそうである。
昨年の中国の不動産開発投資は、GDPの約14%。
より精確に言えば、不動産に建設など関連セクターを含めると、今なおGDPの25%強。
そう、すでにヨレヨレの不動産部門に、ワケのわからない価格高騰を見込んだザクザクの過剰投資。
金を増やすことにしか執着のない中国人はともあれ、中国で甘い蜜を吸い続ける「ディープステート」や「チャイナゲート」や「ウォール街」や「シティ」などのハイエナやハゲタカのような世界の投資家どもも、「世界一の経済大国を標榜する中国がその基幹の1つである大手不動産会社を冗談でもデフォルトなんかにはしないはず。仮にそうなっても、金融システムへの波及だけは中国共産党が全力で阻止するはず」とばかりに、昨年9月下旬に、ほんの一時期だけ「恒大集団」のデフォルト懸念によってリスクオフを進行させたものの、すぐにそのリスクオフすらストップ。
特に、昨年9月20日、「恒大集団」の社債利払いが実施されずデフォルトが発生するとの懸念が高まり、世界的に株価が下落。USAなどでは、ジャンク(非投資適格)級社債価格も下落(利回りは上昇)。
それだって、昨年9月21日以降、中国共産党が、何らかの救済措置を「恒大集団」に実施し、中国経済全体に深刻な打撃が波及する展開は食い止めるに違いないという甘い観測から、リスクオフどころか、バカ買いに転じる始末。
しかも、昨年9月22日に、「恒大集団」が、人民元建て社債の利払い2億3200万元（約39億円）を実施(???)したことで、安心感を高めたのか、昨年9月23日、「恒大集団」のドル建て社債価格まで下落トレンドのままなのに、香港市場の開始直後、「恒大集団」の株価が前営業日の終値から30%超上昇(???)したというから、金の亡者どもの金への執着心は、ある意味さすが。
何しろ、その人民元建て社債の利払い実施一つで、主要投資家のリスクテイクを支え、世界的に株価を反発させてしまうというのだから…。
もちろん、そういう主要投資家は、「恒大集団」の人民建てでの利払い実施を中国共産党による本格的支援の兆し(?)と勝手に解釈したことは間違いナシ。
「恒大集団」をデフォルトさせたら、中国の不動産セクターなどでの信用リスクを上昇させ、金融システム不安を引き起こし、中国の実体経済にかなりの打撃を与えるから避けたいと、おバカ習近平が考えたに違いないと思うところが、今のおバカ投資家どもの実態。
本当に目クソ鼻××同士。
そんななかで、東仙坊、個人的に苦笑させてもらえたことが、1つ。
昨年9月15日～9月20日、世界の為替市場で、「恒大集団」がデフォルトした場合、中国経済に相応の影響が出るとの懸念が増えた結果、中国経済への依存度の高いサプアのウォンが対ドルでメチャクチャ売られたということ。
その後、人民元建て社債利払いの実施で、ウォンものではないのではは買い戻されたというが、どこか心地イイ気分。
どちらにしても、負債総額1兆9670億元(約33兆3000億)の債務危機にある「恒大集団」がデフォルトになるかどうかと右往左往しているときに、その中国をターゲットに稼ごうとするUSAやUKの投資家どもの腹黒さ度合いは、決して簡単に中国に負けるｍのではないのでは?
実際、金融情報会社「リフィニティブ」の集計によると、EU側の投資銀行が受け取った業務手数料は、中国を中心とするアジア・太平洋での収入がEUにおける収入を上回るようになっているとか。
また、2020年、中国企業が支払った手数料は前年比36%増の総額201億ドルだったが、これが1000億ドルを超えるとの見通しがあると豪語し、いまだ中国事業を成長の柱に据えていると臆面もなく公言する「ゴールドマン・サックス」。
USAのリテール事業から撤退し、稼ぐ金の80%近くを依存する中国市場に特化すると宣言している、BrexitしたUKの「HSBC」。
ジョージ・ソロスに「西側の安全保障に関わる」と厳しく批判されながら中国シフトを強める世界最大の資産運用会社「ブラックロック」。
どうだろう?
だからと言って、我が日本が、情けなくてみっともない日本企業が、中国で稼いで何が悪いんだと開き直ってイイモノなのか?と思わないか?
I would continue to say until my death that Japan, our island nation, should bear in mind that there would be no fragile things to do with China and South Korea(我が島国の日本は中韓と関わる限りロクなコトが起きないと肝に銘じるべきと死ぬまで言い続ける)!
To be continued...
